2月26日の記事で、邪教“あべ「李晋」教”を駆逐する十字軍が形成されつつあるとして、アントニオ猪木氏が小沢・玉木氏らと会談したことをお伝えしました。会談は21日のことで、小沢一郎氏は“北朝鮮と対話できるのは猪木先生だけ。来いといわれればいつでもご一緒したい”と共に訪朝する意思があることを表明しました。
　2月28日のハノイでの米朝首脳会談は合意に達することができなかったのですが、報道では、ジョン・ボルトン大統領補佐官が土壇場で北朝鮮に対し、生物・化学兵器についても報告義務を課すと言い出したためだということでした。
　3月4日の記事ではこのことを紹介し、ジョン・ボルトン氏は、ヘンリー・キッシンジャー博士の指示通りに動いただけだとコメントしました。この時の記事で、“米朝会談が失敗に終わったことで、小沢訪朝の実現性が高まる可能性がある”という日刊ゲンダイの記事を紹介しました。
　さて、今日の記事は、下から順にご覧ください。北朝鮮によれば、“北朝鮮の政府と国民は、ハノイ会談の決裂前に、既にアメリカによる制裁解除の希望を捨てていた”と書かれています。北朝鮮は会談がまとまらないことを予め知っていたことになります。
　冒頭の板垣英憲氏の情報によれば、キッシンジャー博士自らが「仲立ち役」として小沢一郎氏を指名し、「助けてくれ」と言ってきたというのです。米朝の仲を取り持てるのは小沢一郎氏しかいないというわけです。
　流れをご覧になると、すべてが「予定調和」だということがわかると思います。

　北朝鮮の労働新聞が、先日の米朝首脳会談が合意なしで終わったことについて、“日本の反動層だけはまるで…朗報に接したかのように…振る舞っている”とし、“いつまでも蚊帳の外に座って歴史から消える…これが見捨てられた日本の運命”とする論評を掲載しました。
　見捨てられたのは日本ではなくて、“安倍一味”であることを望みたいと思います。
　この件に関して、別班マンさんが非常によくできた動画を上げています。動画の中で、北朝鮮の労働新聞は、先の米朝首脳会談で拉致問題を取り上げてもらうために、安倍首相と河野外務大臣がアメリカ側に代わる代わる電話をかけて、“首脳会談で拉致問題を解決する意思を伝えてほしいと要請した”とし、“日本は…ロビー活動に人的物的資源を総動員した”と非難しています。
　続けて動画は、トランプ大統領の米朝首脳会談後の記者会見の発言を取り上げています。この中で、トランプ大統領は、“アメリカを利用しようというような国もあります”とし、その後、トランプ大統領は、日本との自動車の貿易が公平な状況ではないとし、この問題についてアメリカとの間で“良い合意が成立してきています”と言っています。
　“続きはこちらから”をご覧ください。トランプ大統領は、「安倍首相が、日本は少なくとも七つの工場を米国に移すと話していた」と述べたようです。
　なぜ、安倍首相がこのような約束ができるのかは不可解です。少なくとも、日本の自動車業界と政府が予めこの分野で何らかの合意をしていなければ、トランプ大統領にこのような約束ができるはずがありません。
　下のツイートにあるように、“安倍総理が本当の売国奴だった”というのは今や常識の範疇ですが、この状況を見ると、経団連もまた然りということなのでしょうか。