月別アーカイブ: 5月, 2016

所得が低い層の酒離れ…まともに酒も飲めない格差社会 〜料理に合わせたお酒の選び方、おすすめカクテル〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 貧乏人は、まともに酒も飲めないというぐらいヒドイ格差社会になって来ているとのこと。所得が低い層の酒離れが起きているらしい。日本酒好きの私としては、実に悲しい出来事です。
一億総中流と言われた時代とは異なり、最近の酒の消費パターンは、以前とは全く異なるようです。以前は日本酒とビールが中心だったのに対し、最近では、“最底辺…は焼酎と酎ハイ、それが…だんだんと発泡酒…ビールへ…ウィスキー・ワインは…高所得者層のお酒”とあります。この文章を読んで思わず“日本酒は?”と思ってしまいました。
 若い人たちは、日本酒を飲まなくなったと言われています。確かに安い日本酒は、料理酒以外に使えない程まずいです。こんなものばかり飲んでいれば、日本酒はまずいものだと思ってしまうに違いありません。同じ値段なら、少しでもましな焼酎を飲むということなのでしょう。
 日本酒の場合、最低でも720mlで1200円以上のものでなければ、美味しいものは飲めません。量を飲む人の場合、結構ハードルが高いのかも知れません。うちは、お酒に関しては少々贅沢かも知れませんが、外で飲むことが無く、量も多く飲まないので、少し割高な酒を楽しんでいます。
 うちでは基本的に料理に合わせて酒を選んでいるという感じです。やはり、味噌、醤油の味付けの料理には、日本酒が合います。揚げ物はビール、グラタンなどの洋風料理はワインという感じです。お酒を切らした時には料理に合うカクテルを作ります。
 あまりお酒の量は飲まないけれども、美味しいお酒が飲みたいと言う人には、カクテルは結構オススメです。簡単で私がしょっちゅうやっているのは、大根おろしが料理に出て来ると、その搾り汁1に対しジン3の割合でカクテルを作ります。好みでレモンの搾り汁を1,2滴入れても構いません。これが結構美味しい。料理に意外に合うのです。もう一つ、例えばワイルドターキーのようなそこそこのウィスキーにマイヤーズラムを2:1の割合で混ぜてカクテルにします。そうすると、高級ブランデーに匹敵する味になります。うちではこれをおちょこ1杯作って、妻が作ったチョコレートケーキが焼き上がった時に上からかけます。するとケーキが抜群に美味しくなるのです。
 私は各国の料理はその国の酒の文化と共に発達したと思っています。美味しいお酒のある処には、そのお酒に合った美味しい料理があります。世界最高水準の日本酒の醸造技術が廃れるのは、何としても避けたいものです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
「酒離れ」の本当の原因は貧困にあった! 一億総「中流酒」崩壊...格差社会の日本は金持ちだけが酒を飲める社会に
引用元)
橋本健二『居酒屋の戦後史』(祥伝社)

橋本健二『居酒屋の戦後史』(祥伝社)


(前略)

橋本健二氏は、『居酒屋の戦後史』(祥伝社)のなかで、〈所得の減少と格差拡大が、非飲酒率を上昇させている。この傾向は、格差拡大が続く限り、止まらないと考えなければならない〉と綴っている。

(中略) 

 JAGG調査データによると、酒をまったく飲まない人の比率(非飲酒率)は、2000年に8.6%だったのが、2010年になると16.4%まで上昇する。しかし、これを収入別で分けてみていくと興味深い事実が浮き彫りとなる。年収が低ければ低いほど非飲酒率の上昇は激しくなるが、年収650万円以上の人の非飲酒率はほとんど変化がないのだ。

 その上昇幅は、450万円~650万円で4.7%、100万円~250万円で12.1%に達する。(中略)…所得が低い層のみ非飲酒率が上昇しているデータから、「酒離れ」の本当の理由が見えてくる。

(中略) 

 橋本氏は、格差が広がるにつれ、人々の飲む酒の種類にも変化が見られるようになっていることを発見する。

 全国消費実態調査が出したデータを見ていくと、高度経済成長期の1974年は、(中略日本酒とビールを中心に、どの階層の人もだいたい同じような酒を同じような量飲んでいた。

(中略) 

 しかし、2009年のデータを見ると、その消費パターンは一変する。

(中略)
 最底辺の所得者層で飲まれているお酒は焼酎と酎ハイ、それが中間層へと上がるにつれだんだんと発泡酒の割合が増えていき、年収600万円を境にビールへと切り替わる。そして、ウイスキー・ワインは低所得者層ではほとんど飲まれず高所得者層のお酒として親しまれていく。

(中略)
こうなってくると問題となるのが現在の酒税である。

(中略)
 現在の酒税法では、低所得者層に愛されているお酒ほど酒税が高い。

(中略)
逆進税となっている酒税法に関しては議論の余地が十分にある。

 アベノミクスの化けの皮が剥がれはじめ、(中略)格差は是正されることなく広がり続けている。このままでは、お酒は高所得者層のみの嗜好品となってしまい、日本酒づくりの伝統をはじめ、これまで我が国が築きあげてきた酒文化も衰退の一途をたどってしまうかもしれない。
(井川健二)

近所の野良猫だけじゃなくてタヌキまで来てたとは… ←タヌキではなく、アライグマだった

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは、タヌキではなく、アライグマだと思いますが…。
(竹下雅敏)
――――――――――――――――――――――――
引用元)




大きな意味を持っているプーチン大統領と安倍首相の会談
安倍首相のプーチン大統領に対する恐怖心

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン大統領と安倍首相の会談は、大きな意味を持っていると思います。安倍政権の中で、唯一評価してよい出来事だったと思います。この会談が実現したということは、日本がこれまで取って来た外交政策をはっきりと転換したという証です。記事にある通り、プーチン大統領と安倍首相は1対1で対話しています。問題はこの時、プーチン大統領から何を言われたのかです。
 会談は全体で3時間を超えるものとなったようで、相当突っ込んだ話が行われたのではないかと想像します。予想した通り、安倍首相のプーチン大統領に対する恐怖心は元々高かったのですが、恐らく1対1の対話後、その恐れは頂点になったようです。この事は、体表のチャクラで調べると直ぐに出て来ます。
 そうなると、プーチン大統領は安倍首相に何を伝えたのかが問題になります。“続きはこちらから”以降の記事を見ると、会談は調和的なものであり、プーチン大統領が安倍首相を恫喝したというようなものではないと考えられます。とすると、この恐れの感情は何でしょうか。
 昨晩、あることに気付き、ようやく真相がわかったように思いました。まだ細かい分析が出来ていないので、ここでは私の予想をコメントするのを控えます。様々な角度から分析して、ほぼ間違いないとわかった時点で、もう一度この事を取り上げようと思っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
プーチン大統領と安倍首相の会談は閉鎖態勢で行われる
引用元)
© Sputnik/ Michael Klimentyev

© Sputnik/ Michael Klimentyev


6日、日本の安倍晋三首相がロシアを訪問し、プーチン大統領との会談が行われる。ロシア大統領補佐官ユーリイ・ウシャコフ氏が述べた。

両国首脳はまず少人数で話をし、その後一対一になり、のち代表団の一員としてワーキングランチをとる。訪問後の共同声明や共同記者会見はないという。
議題はシリア、ウクライナなどの国際問題、経済協力だという。

「我々は、訪問が政治だけでなく、貿易や経済の分野も含めた総合的な関係の発展に弾みを与えることを期待している」とウシャコフ氏。ロシアと日本の間の平和条約の問題についても議論がなされるという。

――――――――――――――――――――――――
プーチン・安倍会談、2時間を越し進行中
引用元)
© Sputnik/ Михаил Климентьев

© Sputnik/ Михаил Климентьев


プーチン大統領と安倍首相のソチでの会談は開始からすでに2時間以上が経過した。

会談の公開の部分でプーチン大統領は安倍首相の訪問で相互に関心のある問題に取り組む可能性が開けると語った。これに対して安倍首相も平和条約、経済、アクチュアルな国際問題についての意見交換の意図を表した。

» 続きはこちらから

4月10日以前は、元気そうに見えた人物が、その後どす黒い顔に…

竹下雅敏氏からの情報です。
 リテラが、何度か、日本会議の関係団体の代表を務めている櫻井よしこのウソを糾弾する記事を書いています。悲願の憲法改正のためなら、有ること無いことでっち上げるのは、この連中の得意とするところのようです。詳しくは記事をご覧下さい。
 さて、4月10日の光については、以前時事ブログで簡単な説明をしました。現在、テレビ画面などを見る限り、指摘した通りの現象が起こっていると思います。4月10日以前には、顔に色つやがあり元気そうに見えた人物が、その後明らかに顔色が悪くなり、中にはどす黒い顔になっている人物まで見受けられます。チャクラの感覚がわかる方なら、体外のチャクラでその人の肉体に意識を合わせれば、その変化を確実に掴まえることが出来るでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
櫻井よしこと日本会議が震災を改憲主張の道具に...「緊急事態条項ないから被害拡大」のデマを被災地の消防が否定
引用元)
美しい日本の憲法をつくる国民の会HPより

美しい日本の憲法をつくる国民の会HPより



 やはりこの者たちに被災地を思う気持ちなどないのだろう。安倍政権と同様、憲法改正を悲願にする極右陣営が、熊本大地震を改憲の道具にしようと躍起になっているからだ。

 日本会議のダミー団体「美しい日本の憲法をつくる国民の会」と「民間憲法臨調」が憲法記念日に開いた集会のテーマは、もちろん「緊急事態条項」。この両団体で共同代表と代表を務めているのが櫻井よしこだが、彼女は憲法記念日に先立ち4月26日に行った会見で、熊本大地震について、こう語った。

「(熊本県は)全体の状況というものが把握できなかったのが事実ですね。そういうことも含めてですね、緊急事態条項というものがあればですね、最初から国がそこにぱっと行ってですね、対処できるということが、おそらく大きな違いなんだろうと思います」

「国がぱっと行く」ことはできたのに、安倍首相が被災地に入ったのは地震発生から9日後の4月23日。

(中略)
緊急事態条項云々以前に国が真剣に被災地のことを考えていたならば、14日の地震発生直後から熊本県の蒲島郁夫知事が要請していた激甚災害指定を急いで出していたはずだ。だが、そうした国のおざなりな対応は棚にあげて、櫻井は"緊急事態条項があれば万事解決"と言うのである。

(以下略、続きは引用元でご覧下さい)

――――――――――――――――――――――――
本音と櫻井よしこ勲飯島慰安婦の合意の背景プライムニュース
引用元)


――――――――――――――――――――――――
憲法記念日について 「護憲」「改憲」それぞれが集会が開かれる
引用元)

プエルトリコはやはりデフォルト!7月1日から破綻の連鎖が続く可能性あり。アメリカでもエネルギー企業59社が破産申請

竹下雅敏氏からの情報です。
 プエルトリコはやはりデフォルトのようです。約3億7千万ドルの支払いが出来なかったとのこと。ところが、7月1日には700億ドルもの債務の返済があるらしく、とても払える額ではありません。ここから破綻の連鎖が続く可能性が高いです。一般の人には一見関係が無いように見えますが、あると思っていた年金が吹き飛ぶという被害に合う人も出て来るのではないかと思います。
 下の記事は、アメリカのエネルギー企業59社が破産申請をしたということです。この部分は、サウジアラビアの思惑通りというところだと思います。しかしフルフォードレポートによれば、サウジアラビアは、すでにアメリカによって資産を収奪されているとのことで、どうも悪人どもが生き残りをかけて、互いに滅ぼし合っているということのようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
プエルトリコ 5月2日のデフォルト
引用元)

(前略) 

http://money.cnn.com/2016/05/02/investing/puerto-rico-default-may-1/
(概要)
5月2日付け

プエルトリコは約3億7千万ドルの債務(公債)を支払い期限の5月2日に支払うことができませんでした。

(中略)
プエルトリコがデフォルトしたのは今回で3度目ですが、今回は過去最大の債務を抱えてしまいました。

(中略)
プエルトリコは債権者に700億ドルもの債務があります。そして7月1日に次の巨額債務返済期日がきます。

(中略)
長期地方債の専門家は、法的にこの問題は非常に複雑であると述べました。

――――――――――――――――――――――――
アメリカのエネルギー企業59社が破産申請
引用元)


アメリカの石油企業が、破産申請書をアメリカ政府に提出しています。

ロイター通信によりますと、アメリカの石油・天然ガス企業59社は、先週、破産申請書をアメリカの公的機関に提出しました。

これらの企業は、アメリカの公的機関からの支援を受けるために、破産申請を提出しました。

これ以前に、アメリカの企業が最も多く破産したのは、2002年から2003年に通信企業が相次いで破産した時期であり、およそ68社が破産を宣言しました。

2016年の第二四半期には、アメリカの石油・天然ガス企業の倒産がさらに悪化すると見られています。

この報告によりますと、2016年の第一四半期のみで、アメリカのエネルギー企業15社が破産を宣言しました。

これ以前に、アメリカの銀行は、これらの企業に猶予を与えていましたが、現在、銀行はこれらの企業に対する緊縮方針を採っています。

アメリカのエネルギー企業に対する投資家は、この2年間、大変大きな損失をこうむっているということです。

アメリカにおけるこの状況が、正確にはいつ改善するかという目処は立っていません。