地球を開放するために秘密の宇宙戦争が起きている ／ 中国の「一帯一路」へ対抗した新たな国際インフラプロジェクトの創設計画を豪州、米国、インド、日本が検討

（前略）

バビロニア負債奴隷から人類を開放するために戦っている地球同盟は、上級悪魔徒党が死んだり、消滅したり、急速に権力を失っている等、複数の面で勝利している。

（中略）

とりわけ、国防総省とＰ２フリーメーソン情報源は、上級下級徒党指導者たちの掃討は、この惑星を開放するためにある主の秘密の宇宙戦争が起こっている証拠が増加していることと一致していると言っている。例えば、国防総省情報源は、徒党の宇宙艦隊がネバタ上空で破壊されたと言っている。この既報の破壊の一部を示すビデオはここで見ることができる。

https://www.youtube.com/watch?v=xEmNLadC144&feature=youtu.be


また、ニューギニアのパプア州の潜水艦基地はエネルギ兵器で破壊されたので、従ってイエローストーン・カルデラの作動は防がれたと、その情報源は言う。ここは、２０１１年３月１１日の日本に対する福島核津波攻撃の拠点になった基地であった。

（中略）

地震はあまり起こらない英国もまた、過去５０日間で２１回の地震を経験しており、地震計は人工地震の顕著な兆候を示している。国防総省情報源は、地震はウェールズとアイルランドの目下進行中の徒党の地下基地の破壊によるものであると言っている。

https://www.express.co.uk/news/uk/923237/uk-earthquakes-twenty-one-fifty-days-british-geological-survey

（中略）

ここ地球に戻ると、米国の徒党による最近演じられた大量虐殺イベントは、危機役者について等の真実を検閲しようとするＣＮＮとグーグルによる絶望的かつ必死の企みを暴かれるにつれて、徒党と喧伝メディにとって大きな災難になっている。主にユダヤ人のパークランド高校の、公的記録によると被害者のいない偽旗攻撃はアメリカ市民から銃を取り上げるための新たな試みであったと、ユダヤ人ＣＩＡ情報源は言う。

（中略）

米国の軍事政権は、徒党が完全に敗北するまで戦いを続けると、国防総省情報源は約束する。

（以下略）

豪州、米国、インド、日本は新たな国際インフラプロジェクトの創設計画を検討している。これに支援をしめし、オーストラリアン・フィナンシャル・レビュー紙は、この地域はインフラの発展を非常に待望しているという豪州のジュリー・ビショップ外相の声明を掲載した。地域インフラ発展の分野における４か国の協力は安倍首相がかつて提唱した「自由で開かれたインド太平洋地域」の創設戦略にも適合するものだ。

スプートニク日本

２月２３日、トランプ米大統領と豪州のターンブル首相は新プロジェクトへのアプローチを話し合った。記者団からの、豪州、米国、インド、日本は中国の経済圏構想の「一帯一路」に対抗する統合体を作るのかという問いに対し、ターンブル首相はマスコミは冷戦のスタイルで記事を書くためのあらゆる方策を探しているが、これは豪州の考える地域発展に合致したものではないと答えた。

豪州、米国、インド、日本という４方向からの戦略対話は昨年２０１７年１１月、１０年間の空白を経て再開された。再開に中国は否定的な反応を示し、中国外交部はこの４か国に対し、第３国に対しての制限を設けず、時代の精神を理解するよう呼びかけている。４か国は中国との競争を否定してはいるものの、中国のほうでは独自のプロジェクトへの強敵出現を感じていることは間違いない。

ここ数年、米国は新たな貿易市場と投資フィールドを獲得する戦いで中国に負けるようになってきた。東アジア、南アジア、東南アジア、はたまた昔から米国が強いプレゼンスを誇ってきたラテンアメリカでさえ、米国の力が及ばないようになってきたのだ。「一帯一路」をラテンアメリカまで広げようという中国のソリューションについて、先ごろ、米国南方面司令部のクルト・ティッド司令官は米上院軍事力委員会で演説したなかで、これは米国にとっては「安全保障の脆弱性」を生んでいると指摘している。ティッド司令官は、中国は近未来で対ラテンアメリカ貿易額を年商５千億ドルにまで引き上げ、さらに２５００億ドルの直接投資を行うことを約束した事実を思い起こさせた。テッド氏は沈痛な面持ちで「一帯一路」の拡大によって中国は地域の主要なパートナーへの影響力を拡大する可能性を手にすることになると警鐘を鳴らした。

モスクワ国立大学国際政治学部国際安全保障学科のアレクセイ・フェネンコ助教授は、「米国、豪州、日本、インドはおそらく代替的なインフラプロジェクトの実現のための資金源を見つけ、政治的意思を発揮することができるだろう。それはこの４国は中国の影響拡大に対する共通した恐怖感で結びついているからだ。総じてみると米国は中国いたずらにいらだたせることを望んでおらず、『ライバルの計画』ではなく、『オータナティブな計画』というタームを使うことを提案している」と語っている。

これと類似した立場を示しているのは戦略開発センターの専門家のアントン・ツヴェトフ氏だ。ツヴェトフ氏は、こうしたプロジェクトは「簡単に飛んでなくなることはない。その理由はまず、４か国のビジネスと国の関係は中国のそれとは全く異なるからだ。だが４か国は、インフラ投資をもらう側だが、中国からの資金に完全に依拠することは望んでおらず、投資の資金源を多角化しようとするだろう」との見方を示している。

世界経済国際関係大学、アジア太平洋調査センターの学術研究員、クリスチーナ・ヴォダ氏は新プロジェクトは実現化されるチャンスがあるとして、次のように語っている。

「プランは４か国の相互発展として形成されている。だが今のところこれは、プロパガンダ的効果により大きく働きかけている。それがどれだけ長く続いていき、発展していくかは現段階では何とも言い難い。なぜならプロジェクトの枠は今、描かれようとしている段階だからだ。これらの国の経済規模はあまりにも違いがありすぎる。たとえばインドにどんな役割がふられるのか、様々なインフラプロジェクトの資金繰りにどう参加できるのかも不確かだ。現段階で諸国間にはあまりも多くの矛盾がある。中国に対する関係もそのひとつだ。豪州は中国とはかなり深い関係を結んでおり、それにひびを入れることは明らかに望んでいない。概念上はプロジェクトは実現化のチャンスをはらんでいる。このストラクチャーには需要があるし、場所も全員に十分にあると思う。」

専門家らは新プロジェクトの経済基盤には日本の政府開発援助が入りうるとの見方を示している。経済協力開発機構の調べでは、米豪日が発展途上国に行った援助額は２０１６年４６９億ドルに上った。インドはこうした資金を受け取る側にいる。中国が「一帯一路」の枠内で約束する投資額は９千億ドルを超える。だが途上国援助に関しては年間５０億ドル足らずにとどまっている。