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注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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NY市もワクチン強制、高額の罰金つき
転載元）
WONDERFUL WORLD 2019/04/11
ロックランド郡の「強制ワクチン接種」作戦が見事に失敗した後、今度はNY市が強制接種に乗り出しました・・・しかも、ロックランドよりはるかに悪質な内容で。
★まず「48時間以内に接種せよ」とは、つべこべ言わず従えという意味。こういう命令を出すからには、すでにワクチン非接種者のリストが用意され、警察が医師と共に各戸を急襲し、強制接種を実施する用意が整えられていると思います。まさに「ワクチン・ポリス」の世界ですね。
★次に、生後6か月で接種するのは危険。なぜなら、MMRワクチンの接種勧奨は普通、生後12か月以降であり（日本では1歳以後）、一歳以下の赤ちゃんではおそらく副作用も大きいと考えられるからです。なお、日本では、1989年に導入された北里・阪大微研・武田の製品によって、重度脳障害や死亡事件など1800人もの副作用被害者が発生しました。しかし、厚労省は在庫がなくなるまでこの危険なMMRを打ち続け、四年後の1994年にようやく中止したのです（なので、今はMRワクチン）。これが生後一歳未満に接種されていたら、被害はさらに広がったでしょう。
★ワクチン拒否に罰金とは基本的人権違反。ワクチンを含む医療行為は、必ず「インフォームド・コンセント」が必要であり、ほとんどの国では、市民に拒否する権利が保障されています。高額の罰金にしたのは、支払いのやりくりに困惑する低所得者を狙った作戦で、とても悪質です。おそらくここも訴訟になるでしょう。
★NHKが何のためらいもなく「『ワクチンを打つと自閉症になる』といったウソの情報」と書いている無責任さに怒りを覚えます。まさにこれこそウソ情報。本ブログでは、ワクチンと自閉症の関係をさんざん書いてきているので、消されないうちにお読みください。
★「ワクチンの安全性や有効性に疑問の余地はない」も、ワクチンメーカーに配慮しているとしか言えません。多少とも判断力があれば、ワクチンのことを知れば知るほど、その安全性や有効性に疑問を持つはず。そこに触れないのは、メディアは医薬産業界と利益相反の関係にあるから。医薬産業界から広告費をもらっているメディアは、当然、その業界の利益につながる記事を出すべきではないのに、そういった最低限の倫理観さえないのは社会全体の問題です。
（中略）
とにかく、ワクチン情報はすべてウラがあります。表のニュースに惑わされて病院に駆け込まないようにね。2019.4.11
NY市 はしかの感染拡大で一部地域に非常事態宣言
2019年4月10日7時28分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190410/k10011878881000.html
アメリカのニューヨーク市は、はしかの感染が拡大していることを受けて、一部の地域に非常事態宣言を出して、すべての年代を対象に48時間以内にワクチンを接種するよう求めました。（中略）
生後6か月を超える子どもを含むすべての年代の男女を対象に、ワクチンを接種するよう命令を出しました。
ニューヨークでは患者の9割近くは18歳未満で、ほとんどがワクチンを接種していないということで、接種しない場合は最大で1000ドル、日本円で11万円余りの罰金が科されます。（中略）
乳幼児は重症になる場合があり、妊婦が感染すると流産や早産のおそれもあります。アメリカでは、2000年に撲滅宣言が出されましたが、宗教上の理由でワクチンを接種しない人や、「ワクチンを打つと自閉症になる」といった、ウソの情報を信じた人たちの間で感染が広がり、全米ではことしだけで465人の患者が報告されています。ニューヨーク市のデブラシオ市長は「ワクチンの安全性や有効性に疑問の余地はない。子どもや地域を守るために接種を要請する」と話しています。
★まず「48時間以内に接種せよ」とは、つべこべ言わず従えという意味。こういう命令を出すからには、すでにワクチン非接種者のリストが用意され、警察が医師と共に各戸を急襲し、強制接種を実施する用意が整えられていると思います。まさに「ワクチン・ポリス」の世界ですね。
★次に、生後6か月で接種するのは危険。なぜなら、MMRワクチンの接種勧奨は普通、生後12か月以降であり（日本では1歳以後）、一歳以下の赤ちゃんではおそらく副作用も大きいと考えられるからです。なお、日本では、1989年に導入された北里・阪大微研・武田の製品によって、重度脳障害や死亡事件など1800人もの副作用被害者が発生しました。しかし、厚労省は在庫がなくなるまでこの危険なMMRを打ち続け、四年後の1994年にようやく中止したのです（なので、今はMRワクチン）。これが生後一歳未満に接種されていたら、被害はさらに広がったでしょう。
★ワクチン拒否に罰金とは基本的人権違反。ワクチンを含む医療行為は、必ず「インフォームド・コンセント」が必要であり、ほとんどの国では、市民に拒否する権利が保障されています。高額の罰金にしたのは、支払いのやりくりに困惑する低所得者を狙った作戦で、とても悪質です。おそらくここも訴訟になるでしょう。
★NHKが何のためらいもなく「『ワクチンを打つと自閉症になる』といったウソの情報」と書いている無責任さに怒りを覚えます。まさにこれこそウソ情報。本ブログでは、ワクチンと自閉症の関係をさんざん書いてきているので、消されないうちにお読みください。
★「ワクチンの安全性や有効性に疑問の余地はない」も、ワクチンメーカーに配慮しているとしか言えません。多少とも判断力があれば、ワクチンのことを知れば知るほど、その安全性や有効性に疑問を持つはず。そこに触れないのは、メディアは医薬産業界と利益相反の関係にあるから。医薬産業界から広告費をもらっているメディアは、当然、その業界の利益につながる記事を出すべきではないのに、そういった最低限の倫理観さえないのは社会全体の問題です。
（中略）
とにかく、ワクチン情報はすべてウラがあります。表のニュースに惑わされて病院に駆け込まないようにね。2019.4.11
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ワクチンの誤情報って何なの？
転載元）
Walk in the Spirit 2019/04/10
こちら、
建前と本音、ビルゲイツ
財団を作りワクチン接種を強力に推進しているビルゲイツだが、
自分の子供にはワクチン（ポリオ/マラリア/インフル）を打たせなかった、
おかげで3人の子供（1996-2002誕生）は健康そのもの、
インフル予防注射だけはやめた方がいい4つの理由
（中略）
18歳までに接種されるワクチン数が72、この30年で3倍に増加、
＊18歳は高校までで強制接種、
1980年代は小児がん、糖尿病、自閉症、アレルギーなどほぼなかったのに、
ワクチンマーケットはビッグファーマーのメイン収入源、
36年で300倍(1982/1.69億ドル--＞2018/500億ドル)、笑いが止まらない、
米国の幼児ワクチン接種回数はダントツの36で、5歳以下の死亡率も高い、
日本も接種回数の割には幼児の死亡率が高いのが気になるところ、
他参考）
NY市、はしか予防接種を義務化 流行地区で緊急措置 2019/4/10 4:24 Nikkei 抜粋誤情報ってこれのこと？
ニューヨーク市が麻疹（はしか）の感染拡大に危機感を強めている。同市衛生局は9日、感染者が集中するブルックリン地区の一部地域に居住・勤務・通学する全員を対象に、麻疹ワクチンの予防接種を義務付ける緊急措置を発令した。（中略）
米国では多くの州が公立校への就学に麻疹ワクチン接種を義務付けている。ただ、親が宗教や信念上の理由で接種を避けることを例外として認める州もあり、再流行を止められない理由となっている。特に近年は、ネットを通じたワクチンの安全性についての誤情報の拡散に懸念が強まっている。
建前と本音、ビルゲイツ
— 🇦🇺 Monti Maro77 🇩🇪 (@downunderabc123) 2019年1月23日
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
財団を作りワクチン接種を強力に推進しているビルゲイツだが、
自分の子供にはワクチン（ポリオ/マラリア/インフル）を打たせなかった、
おかげで3人の子供（1996-2002誕生）は健康そのもの、
インフル予防注射だけはやめた方がいい4つの理由
（中略）
1.ワクチン打って、インフルが治まった事例がない！？（中略）
2.数あるワクチンの中で、インフルワクチンほど危険なものはない、
ワクチン後遺症の7割はインフルワクチンである、
3.ワクチン増強剤には約51ppbの水銀を含む、
それは飲料水許容量の25000倍である、
4.副作用がひどい、ギラン・バレー症候群（＊）、関節炎、
胸痛、めまい、脳卒中、脳腫脹、麻痺（中風）、
＊ギラン/バレー症候群(Guillain-Barré syndrome)は、急性/多発性の根神経炎の一つで、主に筋肉を動かす運動神経が侵され、四肢に力が入らなくなる病気。
72 VACCINES FOR CHILDRN BY AGE 18
— Learn The Risk (@learntherisk) 2018年5月28日
The childhood vaccine schedule has TRIPLED in just 30 years! Yet we are less healthy than we were in the 1980s. Childhood cancer, diabetes, autism, allergies, etc were extremely rare then. But NOT NOW#LearnTheRisk #justsayNO #vaccinesareTOXIC pic.twitter.com/25Kr495kDc
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
18歳までに接種されるワクチン数が72、この30年で3倍に増加、
＊18歳は高校までで強制接種、
1980年代は小児がん、糖尿病、自閉症、アレルギーなどほぼなかったのに、
ワクチンマーケットはビッグファーマーのメイン収入源、
36年で300倍(1982/1.69億ドル--＞2018/500億ドル)、笑いが止まらない、
米国の幼児ワクチン接種回数はダントツの36で、5歳以下の死亡率も高い、
日本も接種回数の割には幼児の死亡率が高いのが気になるところ、
他参考）
元ワクチン研究者がワクチンの秘密を暴露2019年03月25日10:27 Wisdomkeeper 抜粋
これらのワクチンには標準的に、（生物的汚染物質の他に）身体に有害なホルムアルデヒド、水銀、アルミニウムなどの化学物質が含まれている。（中略）
ワクチンは感染病を予防すると言われているが、実際はワクチンにより免疫力が弱まり感染病や他の病気にかかりやすくなってしまう。（中略）
ワクチン接種のキャンペーンが失敗するケースが多い。なぜなら、ワクチンを接種した人々が病気になってしまっているからだ。（中略）
医療カルテルの最高権力者らにとってワクチン・ビジネスはトップ・プライオリティである。彼等にとってワクチンは人々を助けるためのものではなく、人々に害を与え、人々の身体を弱くするためのものである。最終的には人々に死んでもらうためである。（中略）
アフリカのある国の政府高官と長時間話し合ったが、彼はワクチンの真の目的を知っていた。彼によると、ワクチンによる人口削減を実行している中心的機関はWHOであり、グローバリストの権力者らがアフリカの国々を乗っ取るためにワクチンを子供たちに接種させ人々を弱体化しアフリカ諸国を破壊しているということを彼やアフリカの（貧困をなくそうとしている）他の政府高官らは知っている。
南アフリカの（当時の）ムベキ首相はHIVがねつ造であることを知っている。また、彼はAIDSの薬が毒薬であり免疫システムを破壊することも知っている。さらに、彼はワクチンによって生じている問題を明かにすればキチ害扱いされることも知っている。（以下略）
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特殊部隊、2歳児を連れ去る
転載元）
WONDERFUL WORLD 2019/04/13
本ブログでは時々、「ワクチン・ポリス」という言葉を使っていますが、これはアメリカで現実に起きている「権力による暴力的な医療行為」を指します。（中略）
2月25日、男の子は40.6度の熱を出し、母親に連れられてナチュロパシーの医師の診察を受けに行ったところ、子ども病院の救急処置室へ行くよう指示されました。しかし両親は子どもの熱が下がったのを見て、そのまま帰宅してしまったのです。その後、子ども病院に連絡して、この子が来ていないことを知った医師は、児童保護局（日本でいえば児童相談所）に電話し、児相はすぐに警察に「事件」を通報したのです。
この子はワクチンを受けていませんでした。
警察はまず父親に電話し「福祉チェック」を受けるよう求めましたが、父親がこれを断ると、ただちにこの家庭に特殊部隊チームを送り込んだのです。時間は夜10時24分。両親はドアを開けようとせず、警察は「子どもが咳をしているのを聞いた」として、ドアをぶち壊して家に侵入。そして、児相はこの２歳児と二人の姉（4歳と6歳）の三人の身柄を確保し、三人とも病院へ搬送したとのこと。病院でどんな治療が行われたかはニュースでは伝えられていません。（中略）
犯罪者の捜査じゃあるまいし、ともて信じられません。
なぜこういうことが公然と行われたのかというと、昨年、関連法が改正（改悪）され、警察は児相に協力して「子どもを連れて行く権利があると判断された場合、適当な武力を用いていかなる建物にも入ることができる」となったからのようです。（中略）
いやはや、ワクチンビジネスの前に、「親権」や「インフォームドコンセント」などあってなきがごとし。ワクチン盲信派が増えると、日本もいずれこうなる。2019.4.13
2月25日、男の子は40.6度の熱を出し、母親に連れられてナチュロパシーの医師の診察を受けに行ったところ、子ども病院の救急処置室へ行くよう指示されました。しかし両親は子どもの熱が下がったのを見て、そのまま帰宅してしまったのです。その後、子ども病院に連絡して、この子が来ていないことを知った医師は、児童保護局（日本でいえば児童相談所）に電話し、児相はすぐに警察に「事件」を通報したのです。
この子はワクチンを受けていませんでした。
警察はまず父親に電話し「福祉チェック」を受けるよう求めましたが、父親がこれを断ると、ただちにこの家庭に特殊部隊チームを送り込んだのです。時間は夜10時24分。両親はドアを開けようとせず、警察は「子どもが咳をしているのを聞いた」として、ドアをぶち壊して家に侵入。そして、児相はこの２歳児と二人の姉（4歳と6歳）の三人の身柄を確保し、三人とも病院へ搬送したとのこと。病院でどんな治療が行われたかはニュースでは伝えられていません。（中略）
犯罪者の捜査じゃあるまいし、ともて信じられません。
なぜこういうことが公然と行われたのかというと、昨年、関連法が改正（改悪）され、警察は児相に協力して「子どもを連れて行く権利があると判断された場合、適当な武力を用いていかなる建物にも入ることができる」となったからのようです。（中略）
いやはや、ワクチンビジネスの前に、「親権」や「インフォームドコンセント」などあってなきがごとし。ワクチン盲信派が増えると、日本もいずれこうなる。2019.4.13
「ワクチンを打つと自閉症になる」といった、ウソの情報を信じた人たちの間で感染が広がったとして、ニューヨーク市長は「ワクチンの安全性や有効性に疑問の余地はない。子どもや地域を守るために接種を要請する」と非常事態を宣言し、48時間以内に生後6か月を超える子どもを含むすべての年代の男女を対象に、ワクチンを接種するよう命令を出したとのことです。
「48時間以内に接種せよ」という驚きの命令が出されるとは！そしてワクチン拒否に罰金というのも基本的人権への違反であり、WONDERFUL WORLDの山本氏のいうようにまさに「ワクチン・ポリス」の様相です。
また、生後6か月の子どもにまでワクチンを接種させる(日本では1歳から)というのも驚きです。重篤な副作用が心配されます。
こうした「ワクチンの安全性や有効性に疑問の余地はない」としてワクチン接種を強制する背景には、ワクチンマーケットの事情があるのかもしれません。ワクチンはビッグファーマ(世界を股にかける巨大製薬会社の総称)のメイン収入源であり、この36年でなんと300倍(1982/1.69億ドル--＞2018/500億ドル)にも伸びているとのこと。どおりで、ドル箱であるワクチンに反対するような動きに規制をかけようとするわけです。
そして医薬産業界から広告費をもらっているメディアはワクチンメーカーに配慮して、危険性を伝えるという最低限の倫理観もなく、NHKは今回の報道に「ワクチンが危険という嘘」と書いています。犬HKが国民の敵であることがここでも証明されたわけです。
トランプ政権は、大手製薬会社のワクチン詐欺についても宣戦布告をしているとのことですから、早いところ、医療界の犯罪を明るみにしてほしいものです。