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竹下雅敏氏からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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吉備太秦(きびのうずまさ)が語る「世界を動かす本当の金融のしくみ」
引用元）
書籍詳細
ゴールドマン・ファミリーズ ・グループが認める唯一の承認者(フラッグシップ)
吉備太秦(きびのうずまさ)が語る「世界を動かす本当の金融のしくみ」
地球経済は36桁の天文学的数字《日本の金銀財宝》を担保に回っていた
（中略）
「いわゆるサイナーとは、口座管理人のことです。いわば資金の管理人のような立場です。私の場合は、フラッグシップで承認する立場であり、サイナーではありません。私が一人ですべてを見ることは出来ないので、口座管理人が何人かいます。
IMFの運用に関わる金の取引と、日本が管理権、運用権、使用権を持っている35%日銀にシェアされるお金は、フラッグシップである私の承認がなければ動かせません。日本政府も日銀総裁も動かす権限はない。世界銀行の別段預金は、表面上には載らないところにあります。それは、300人の個人委員会が管理しているのです。
ずっと運用していてずっと貯めているので減らない。どんどん増えていっている。それの管理権、運用権、使用権は、基本的に日本にあります。なぜかというと、ホストカントリーだからです。厳密には35%が日本のものです。それをどこの国に分配[シェア]するのかを決める人ということです」
（以下略）
ゴールドマン・ファミリーズ ・グループが認める唯一の承認者(フラッグシップ)
吉備太秦(きびのうずまさ)が語る「世界を動かす本当の金融のしくみ」
地球経済は36桁の天文学的数字《日本の金銀財宝》を担保に回っていた
（中略）
「いわゆるサイナーとは、口座管理人のことです。いわば資金の管理人のような立場です。私の場合は、フラッグシップで承認する立場であり、サイナーではありません。私が一人ですべてを見ることは出来ないので、口座管理人が何人かいます。
IMFの運用に関わる金の取引と、日本が管理権、運用権、使用権を持っている35%日銀にシェアされるお金は、フラッグシップである私の承認がなければ動かせません。日本政府も日銀総裁も動かす権限はない。世界銀行の別段預金は、表面上には載らないところにあります。それは、300人の個人委員会が管理しているのです。
ずっと運用していてずっと貯めているので減らない。どんどん増えていっている。それの管理権、運用権、使用権は、基本的に日本にあります。なぜかというと、ホストカントリーだからです。厳密には35%が日本のものです。それをどこの国に分配[シェア]するのかを決める人ということです」
（以下略）
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本日の「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」「日本を１００年間、米国の51番目の州として植民地として扱う裏の日・米・英三国条約」が４年前に短縮されたのをいいことに、安倍晋三首相は日本を世界で最も危険な「戦前の軍国主義体制」に戻そうとしている
転載元）
板垣 英憲「マスコミに出ない政治経済の裏話」 19/6/24
◆〔特別情報１〕
「大東亜戦争で敗北して、大日本帝国全権重光葵外相、梅津美治郎参謀総長が１９４５年９月２日、東京湾のミズーリー号艦上で無条件降伏文書に調印した裏で日・米・英三国条約を結んだ。それは、日本を１００年間、米国の51番目の州として実質的に植民地として扱うという内容だった。法律上は、表面的に国家主権はあるけれども、米国が定義する攻撃型兵器を造ってはいけないとした。攻撃型兵器の定義は、空母とジェット機だ。憲法も改正してはいけない。その代わり、銀行金利は複利でつけてもいいとか、金属地金とレアメタルと不動産の管理権、運用権、使用権を日本に与えるので、戦後の復興を行えと、簡単にいうとそういうことだった。ちなみに所有者は神様という考えにより、所有権はない。しかし、４年前にこの条約の100年という期間が70年に短縮された」―上皇陛下のごく近くにいる吉備太秦の情報である。「このことは、キッシンジャー博士（ニクソン元大統領の国務長官）から安倍晋三首相に伝えられた」という。この時点で、日本は、米国から完全に独立した。ところが、安倍晋三首相は２０１６年１１月１７日夕（日本時間18日午前）、ニューヨークの自宅のあるトランプタワーでトランプ次期米大統領と会談した。この様子を別室から観察していたキッシンジャー博士は、会談後「安倍晋三首相は、戦前体制に戻そうとしている。外交・安保についても同様だ。このため、世界で最も危険な男だ」と発言していた。
「大東亜戦争で敗北して、大日本帝国全権重光葵外相、梅津美治郎参謀総長が１９４５年９月２日、東京湾のミズーリー号艦上で無条件降伏文書に調印した裏で日・米・英三国条約を結んだ。それは、日本を１００年間、米国の51番目の州として実質的に植民地として扱うという内容だった。法律上は、表面的に国家主権はあるけれども、米国が定義する攻撃型兵器を造ってはいけないとした。攻撃型兵器の定義は、空母とジェット機だ。憲法も改正してはいけない。その代わり、銀行金利は複利でつけてもいいとか、金属地金とレアメタルと不動産の管理権、運用権、使用権を日本に与えるので、戦後の復興を行えと、簡単にいうとそういうことだった。ちなみに所有者は神様という考えにより、所有権はない。しかし、４年前にこの条約の100年という期間が70年に短縮された」―上皇陛下のごく近くにいる吉備太秦の情報である。「このことは、キッシンジャー博士（ニクソン元大統領の国務長官）から安倍晋三首相に伝えられた」という。この時点で、日本は、米国から完全に独立した。ところが、安倍晋三首相は２０１６年１１月１７日夕（日本時間18日午前）、ニューヨークの自宅のあるトランプタワーでトランプ次期米大統領と会談した。この様子を別室から観察していたキッシンジャー博士は、会談後「安倍晋三首相は、戦前体制に戻そうとしている。外交・安保についても同様だ。このため、世界で最も危険な男だ」と発言していた。
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本日の「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」トランプ大統領が、宮中晩餐会でスピーチした全文は、「新機軸」潮流が目指している「世界恒久の平和と繁栄」の実現をズバリ言い表していた
転載元）
板垣 英憲「マスコミに出ない政治経済の裏話」 19/5/28
◆〔特別情報１〕
トランプ大統領は５月２７日午後７時３５分から始まった宮中晩餐会（天皇・皇后両陛下が国賓をもてなすために皇居宮殿・豊明殿で催す晩餐会）で挨拶した。この全文は、上皇陛下、小沢一郎衆院議員、キッシンジャー博士、プーチン大統領、トランプ大統領、習近平国家主席が主導している「新機軸」潮流が目指している「世界恒久の平和と繁栄」の実現をズバリ言い表していた。舞台裏では、安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相の密命を受けたと見られる日本銀行(黒田東彦総裁)関係の人物が、米中貿易摩擦で日本のエレクトロニクス、電子部品の生産拠点を東南アジアに移すのに必要な資金として「１５０兆円」の調達を上皇陛下の側近に求めてきている。しかし、安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相は、「ＭＳＡ資金」運用益第３回シェア分（20京円）をいわゆる「黒い貴族」(金融マフィア・麻薬マフィア・武器シンジケート)とつるんで抜き取った前科があることから、今回の「資金調達」の意図に疑念を抱いているので、上皇陛下の側近は、要求を拒否している。
トランプ大統領は５月２７日午後７時３５分から始まった宮中晩餐会（天皇・皇后両陛下が国賓をもてなすために皇居宮殿・豊明殿で催す晩餐会）で挨拶した。この全文は、上皇陛下、小沢一郎衆院議員、キッシンジャー博士、プーチン大統領、トランプ大統領、習近平国家主席が主導している「新機軸」潮流が目指している「世界恒久の平和と繁栄」の実現をズバリ言い表していた。舞台裏では、安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相の密命を受けたと見られる日本銀行(黒田東彦総裁)関係の人物が、米中貿易摩擦で日本のエレクトロニクス、電子部品の生産拠点を東南アジアに移すのに必要な資金として「１５０兆円」の調達を上皇陛下の側近に求めてきている。しかし、安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相は、「ＭＳＡ資金」運用益第３回シェア分（20京円）をいわゆる「黒い貴族」(金融マフィア・麻薬マフィア・武器シンジケート)とつるんで抜き取った前科があることから、今回の「資金調達」の意図に疑念を抱いているので、上皇陛下の側近は、要求を拒否している。
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本日の「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」「安倍晋三政権打倒と政界の大掃除を本格的に加速化させる」－上皇陛下と側近Ａ氏、Ｆ氏、吉備太秦は、自民党が支配しているあらゆる利権を剥奪、公明党が手にしている利権を剥がす
転載元）
板垣 英憲「マスコミに出ない政治経済の裏話」 19/10/7
◆〔特別情報１〕
「安倍晋三政権打倒と政界の大掃除を本格的に加速化させる」－上皇陛下と側近Ａ氏、Ｆ氏、吉備太秦は、自民党が支配しているあらゆる利権を剥奪する。併せて、自民党に寄生している公明党が手にしている利権を剥がす。これはもう待ったなしである。まず、手始めに、東京電力の勝俣恒久元会長(第10代代表取締役社長、福島第一原発事故当時の代表取締役会長を務めた)と原発廃炉利権で巨利を得ようとしている勝俣一族を徹底的に排除するとともに、現在、電気事業連合会の幹事会社になっている関西電力(八木誠取締役会長、岩根 茂樹取締役社長)の役員が、高浜原発のある福井県高浜町の森山栄治元助役(2019年3月に死亡)から約3億2000万円の金品を受領していた事件を臨時国会で徹底的に解明させるため、立憲民主党の枝野幸男代表、国民民主党の玉木雄一郎代表、共産党の志位和夫委員長ら野党幹部を総動員、関西電力の大株主である大阪市(松井一郎市長)、橋下徹元市長(弁護士)には、株主総会開催を要求させて、関西電力役員の総退陣を求めさせるという。
「安倍晋三政権打倒と政界の大掃除を本格的に加速化させる」－上皇陛下と側近Ａ氏、Ｆ氏、吉備太秦は、自民党が支配しているあらゆる利権を剥奪する。併せて、自民党に寄生している公明党が手にしている利権を剥がす。これはもう待ったなしである。まず、手始めに、東京電力の勝俣恒久元会長(第10代代表取締役社長、福島第一原発事故当時の代表取締役会長を務めた)と原発廃炉利権で巨利を得ようとしている勝俣一族を徹底的に排除するとともに、現在、電気事業連合会の幹事会社になっている関西電力(八木誠取締役会長、岩根 茂樹取締役社長)の役員が、高浜原発のある福井県高浜町の森山栄治元助役(2019年3月に死亡)から約3億2000万円の金品を受領していた事件を臨時国会で徹底的に解明させるため、立憲民主党の枝野幸男代表、国民民主党の玉木雄一郎代表、共産党の志位和夫委員長ら野党幹部を総動員、関西電力の大株主である大阪市(松井一郎市長)、橋下徹元市長(弁護士)には、株主総会開催を要求させて、関西電力役員の総退陣を求めさせるという。
マルコス大統領は1986年までＭ1を務めていて、それ以降は空白だったのではないか。それが2011年秋のモナコの57カ国会議で、30年にわたるジェイコブ・ロスチャイルドとデイヴィッド・ロックフェラーの死闘がジェイコブの勝利に終わったことで、3代目のＭ1として吉備太秦が選ばれたのではないかと想像しています。
吉備太秦は、MSA資金の“運用益の管理権、運用権、使用権は日本にあります”と言っていますが、これまでは、事実上「300人委員会」が管理しており、「300人委員会」のトップはエリザベス女王で、彼女はジェイコブ・ロスチャイルドの代理人でしかありません。なので、これらの資金の管理権、運用権、使用権は日本にはなかったと思われます。
MSA資金の運用益の“35％は日本のもの”だと書かれていますが、「世界を動かす本当の金融のしくみ」のp393には、“国連およびその関連機関30％、IMF 4％、FRB3％、世界銀行に口座を有する商業銀行のファミリー企業10％、新興企業やベンチャー企業18％”となっています。“今、世界でも大きな問題になっているのは、ホストカントリーである日本にシェアされる35％が実質動いていないということです”と書かれています。どうやら、Ｍ1空白の30年間、日本から各国にシェアされる35％の運用益が動いていなかったようなのです。
MSA資金の運用益の18％は、「300人委員会」が認めた新興企業やベンチャー企業に分配されるということなので、これを日本ではM資金と言っているのではないかと思います。
「縄文八咫烏(じょうもんやたがらす)直系!吉備太秦(きびのうずまさ)と世界のロイヤルファミリーはこう動く」のp111で、「金塊などが生む富」を“英米仏3国連合がそれを盗み取ろうとした”と書かれています。加えて、“しかも、日本の「闇の集団」が、手引きをしていたというから、呆れ果てる”とあります。
この「闇の集団」に関しては、“続きはこちらから”をご覧ください。12月14日の記事で取り上げた金井敏伯氏は、フランスのロスチャイルド家と深く繋がっており、原発を国策にし、安倍政権を作ったということでした。だとすれば、板垣英憲氏の言う「闇の集団」とは、金井敏伯氏を中心に群がっている人たちで、要は、裏天皇人脈だと言って差し支えないと思います。