注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
米国選挙自体は終わり間近
軍の指導者たちは米国の選挙劇が今や【最終である】第三幕に入ったと気付き、地政学的な緊張は沸点に到達しつつある、と複数の情報源が口を揃えた。何者かがこの選挙を米中戦争の引き金にしようと利用しているのは今や明白。
この策略を阻止するのに必要とあらば、ホワイト・ドラゴン・ソサエティ【※以下、「WDS」と略します】は上海や北京、ニューヨーク、ワシントンD.C.を任されたカバールのメンバーらの排除へと迅速に動くだろう。グノーシス・イルミナティも、【万が一の場合は】こういった都市の指導層に対して【特定の】標的【に狙いを定めた】兵器を使う、と請け合っている。ということで、戦争を避けるにもリスクは大きい。
ワシントンD.C.への脅威が真剣に受け止められているしるしとして、核装置の組織的な捜索をするために、特別な核放射線検出ヘリコプターが同市の上空を飛行させられている。
【だが、それでは】時間を無駄にしている【だけだ】。なぜならWDS筋曰く、2019年の年末に『エコノミスト』誌の視力検査表【のような】表紙で事前警告されているように、いずれの攻撃もキネティック装置、すなわち11月2日にブルービームの花火を伴う隕石を用いる可能性が高いのだ。
From the December 2019 cover of The Economist
— ★Longfellow Ragoczy® (@LRagoczy) October 15, 2020
A Rothschild publication
Other words are in this Matrix the Psychopaths are telling you what is going to happen
If you do nothing or say nothing
It's the same as giving your "Consent"
It's a form of Black Magic pic.twitter.com/F9wgeMVsrM
カバールに騙された中国
水面下で起きている内容が、こちらだ。悪魔崇拝者で人間の胎児を食べたと自称しているレオ・ザガミは、我々に以下のメッセージを送ってきた:
我々がこの件をアジアの秘密結社筋に問い合わせてみたところ、「レオ・ザガミは貴方【※フルフォード氏】の友人だと思っていました」と言われてしまった。レオ・ザガミは、犯罪的な手法で私を陥れ、PCP【※フェンサイクリジン】で私の精神を破壊し、肺を破壊する毒で私を殺そうと、様々な方法を試みてきた【人間だ】。
【こうして】中国勢は、大変巧妙な悪魔崇拝者の罠に嵌まるところだったことが発覚した。ジョー・バイデンが当選すれば、彼ら【中国勢】が夢見た中国版の合衆国を与えられる、と伝えられていたのだ。
つまり、バイデンを使っているロックフェラーの派閥は、【2016年の大統領選で】ヒラリー・ロックフェラー・クリントンが行った約束を繰り返していた。自分たちが政権を掌握すれば、日本、台湾、ASEAN、朝鮮半島を中国に譲ってやろう、と。
ドナルド・トランプ米大統領は、故意かどうかは不明だが、この罠の一翼を担っている。それが表れたのは、娘のイヴァンカと義理の息子のジャレッド・クシュナーが先週、ラビのメナヘム・メンデル・シュネウルゾーンの墓で父親の再選を祈っているところを目撃された時のことだった。
2020年10月23日付けThe Yeshiva World:「動画あり:イヴァンカ・トランプが選挙を前にルバヴィッチャーのオヘルを訪問」
🇺🇸✡️ — BELAAZ VIDEO: With 10 Days to the Presidential election, President Trump’s Jewish daughter Ivanka Trump was spotted moments ago at the Ohel of the Lubavitcher Rebbe in Queens, NY. pic.twitter.com/vVbLrltlAi
— Belaaz (@TheBelaaz) October 23, 2020
【単に】「ルバヴィッチャー・レベ」という【役職名だけでも】知られているシュネウルゾーンは、人類の9割を殺害し、残った者を奴隷にするという悪魔の計画の重要な立役者の一人だ。
【であるのに】トランプが公的に娘やクシュナーを糾弾していないということは、この陰謀を彼は知ってい【ながら放置してい】ると帰結せざるを得ない。おまけに彼は、SARS-Cov-2を「チャイナ・ウイルス」と呼ぶことに拘っているが、経済戦争の宣戦布告にも等しい【行為】だ。
ウクライナから帰国した【トランプ大統領の個人弁護士】ジュリアーニがバイデン犯罪一家の情報を握っていると発表すると、ジョー【・バイデン】は突如として【大統領】候補に名乗り出ることを決めた。大統領の免責特権を得るための必死の試みである。
最近、テレプロンプターなしで野放しとなった彼は、うっかり真実を語ってしまった。「我々は結集したのです……アメリカ政治史の中で最も広大かつ包括的な不正投票組織を」、と。
Is this deepfake or actually Biden saying this !
— Seshu Kiran (@art_kiran) October 28, 2020
He says- We have put together the most extensive and inclusive VOTER FRAUD organization in the history of American politics !!!!
He says- Fraud adm.. sorry Obama Administration.
Or is he actually competing with deepfake ? https://t.co/KeUAcO8wFK
そして、息子ハンター・バイデンのポルノ動画が諸々公開されるときた。興味深いのは、その多くが中国のハニー・トラップだった点だ。まるでザガミやその配下のチンピラ連中が、わざと中国側に【バイデンの】名誉を損なう【ような恥ずかしい】動画を作るよう仕向けたかのようではないか。バイデンが当選したら、彼らの命令に従ってもらうための保証とするのだろう。
また、中国の習近平国家主席の新たな偽者による発言にも我々は注目している:
バイデンが勝てなかった場合は中国の台湾攻撃が起こると【いう情報を】、アジアの秘密結社筋が裏付けてきたのである。彼らが【悪魔崇拝の連中に】垂らされた餌を鵜呑みにしてしまったということだ。
中国もアメリカも要警戒
もちろん、中国勢は愚かではないし、米国内の両陣営を手玉に取ってきた。例えば、トランプの主要な資金援助者であるシェルドン・アデルソンは、中国の支配下にあるマカオからお金の大半を得ている。そしてこの度、トランプが中国の銀行に秘密口座を有しているという報道が出た。
一方、ペンタゴン筋は以下の情報を我々に伝えてきた:
ホワイト・ドラゴン・ソサエティとしては、アメリカの独裁か中国の独裁かの選択を迫られることなど世界中が望んでいない、と中国とアメリカの双方に警告せざるを得なかった。
トランプと彼の支持者たちが、世界的な「金融界および政界の再起動」に関与したいと思っているようには見受けられない。というのも、地球が直面している現在進行中の大量絶滅、貧困、其の他の存在の危機に対して、彼らは何らの解決策をも提供しなかったのだ。トランプが提示したのは、アメリカ中心の世界観のみで、残りの世界には「自分のことは自分で考えろ」と言っている。
世界の軍と諜報機関から最後通牒
このような状況で、イギリス、フランス、中国、ロシアの諜報機関の情報源が合意した計画が……
ロスチャイルド家の支配者勢とそれに加担した世界の指導者らの首を刎(は)ねるというものだ。
MI6筋曰く、「ジェームズ・ボンド的に言えば、全てが天まで届くほどの悪臭を放つ【ほど超胡散臭い連中】」なのだそうだ。イギリス、フランス、中国、ロシアの諜報機関筋は、COVID-19事件の一切合切が戦争行為であり、【こちらも殺害という】過激な【手段】に出させてもらう、と口を揃えた。
これは、「軍事介入の命令」が出されていることを意味している、と同筋は言う。「私が加害者側だったならば、現段階で【死を覚悟して】遺書を作成しておくでしょう」【とのこと】。同筋は続けて、「多くの国家元首と政府がこの人類に対する犯罪に加担しています」、と言っていた。
言うまでもなく、世界の軍や諜報機関界隈は、COVIDの「公衆衛生上の緊急事態は、5Gマイクロ波ネットワークがオンラインになった時に発生し……そして、中国で何百万人もの人々が殺された」ことを知っている。
世界の他の地域で大量死が阻止【できた】のは、5Gは人を殺すというNSAが我々に警告してくれた内容を日本勢が確認した【からだ】。世界の殆どの地域で5Gの展開が一時停止となり、数え切れないほどの命が救われた。そして、関係する通信会社の幹部は片っ端から追跡され、殺されていっている。
当然ながらこの【各関係者の口封じ】作戦全体の目的は、「ロスチャイルド家のFIAT通貨、ハザール・マフィアによる国家の借金でのマネーロンダリングや国家の秘密裡での乗っ取りといった諸活動」を守るためだ、とMI6が裏付けてきた。
日本の菅義偉首相は、死刑にされる連中の一人となるだろうと記しておく。なぜなら【事前に】計画済みのワクチンで傷害を引き起こした場合、製薬会社が法的に責任を問われないよう保護する法案を可決しようとしているからだ。電磁波攻撃に対してワクチンを接種する必要なぞないのだから、菅は公的に罪を認めている【ようなものである】。
ペンタゴン筋によると、彼らは「韓国を動かしているように見受けられる」サムスン【・グループ】の李健熙会長を既に殺害したそうだ。これは金正恩殺害の復讐だったのかもしれない、とペンタゴン筋は言う。
また同筋は、イスラエル首相で大量殺人犯のベンヤミン・ネタニヤフが処刑されたとも言っている。「イスラエルでの死者数は2,300人を超えた」と付け加えていた。我々は、この点に関して独自に裏付けを取れていないが、ネタニヤフの息子ヤイールを指定相続人にしようとの試みがあったことは気が付いている。
He aint a private citizen. He lives from the government. Get a job, then we will talk...
— Marilu Carvallo (@MariluCarvallo) October 24, 2020
Yair Netanyahu: The rise of the son - The Jerusalem Post https://t.co/uI5OxrVT2I
石油でもリチウムでも当てが外れたカバール
イスラエルの植民地であるサウジアラビアでも、大問題が発生している。サウジの石油収入と非石油収入は、今年上半期に70%以上減少した。つまり、サウジのモハメド・アル・トゥワイジュリ財務副大臣が2016年にした予測が現実化しているということだ:
原油価格の低迷は中国やインドにとっては好都合だが、ロックフェラーなどの大物石油家系にとっては厄介なことになる。それ故に、中東での戦争を煽って石油価格を吊り上げようとの試みが増えることは間違いない。既にイランの石油化学工場で火災や爆発が起きているが、これがロックフェラーの典型的な戦略である旨を指摘しておく。
Fire erupts after explosion at Iranian petrochemicals plant
— RT (@RT_com) October 23, 2020
MORE: https://t.co/kTOzZgX2Ee pic.twitter.com/8tzDyrSVVw
一方の南米では、イーロン・マスクがボリビアのリチウム資源を盗もうと試みて、無残にも失敗した。この連中が避けようと抗っているのは、バッテリーの搭載重量に対するキログラムあたりの燃料で見ると、走行距離が飛躍的に大きい水素燃料だ。
アメリカ内戦の証拠
米国に話を戻すと、内戦激化の兆候が増えていることを特記しておく。例えば、テキサスの読者からは、テキサス州・アリゾナ州・カリフォルニア州のウォルマートが閉鎖されたとの一報があった。【表向き、言われているような】「配管の問題」を直していたからではない。そうではなく、「建設に関わっていた友人」曰く、奴らは地下施設を建設していたそうだ。
「中国人たちは8月1日に到着し、【現在も】これらの敷地に収容されている」、と彼女は言っていた。テキサス州ミッドランドのウォルマートの場合、地元の保安官が「思いがけなく【つまり死ぬような兆候もなかったのに、ある日突然】就寝中に死んでしまうと」、その後「何十軒もの売春宿が出現しました。中国人はネイルサロンを開いて、そこで資金洗浄をしています」とのこと。
ペンタゴン筋は、その件で捜査に当たっていると言っており、「COVIDのせいで2週間“隔離”された後は、統合参謀本部がアラスカ沖での7.5の地震で華々しく仕事に戻った」そうだ。同筋によると:
極秘戦争が本当に行われていることを示す、数多くのしるしが公的に存在する。例えば、アメリカ全土で911番【の緊急通報システム】が停止した。おそらく、特別作戦の決行中、地元警察が【現場に】出てこないようにするためだろう。
カリフォルニア州では、グーグルのような大手テクノロジー企業が存在する地域で、100万人以上の人々に電力供給が遮断されている点も特記しておく。こういった停電は、司法省が独占行為をめぐってグーグルを正式に提訴した後で起こった。
Local utility company in #US Southern #California has cut off power to almost 20,000 customers and warned more outage on Monday in order to reduce the risk that the equipment might start a wildfire as strong winds are hitting the region.https://t.co/BRM4rChnFa
— DT Next (@dt_next) October 28, 2020
降伏を模索するカバール
さらに、ハザール・マフィアが降伏の交渉をしようとしていることを公的に示す兆候も増えている点も特記しておく。これは、企業メディア報道で南アフリカ式の「真実と和解」【委員会の設置】を呼びかけることが増えたという形で表れている。
吉報
世界権力の最先端で暴力が増加していることは、良いニュースが増加していることからも我々の目をそらしてしまう。例えば、アルツハイマー病の治療法がどうやら見つかったらしい。
もしWDSや仲間がこの戦争に勝利するならば(※そして【仮定ではなく、実際にも】我々が勝利する)、早老症など子どもの病気は治療可能になるだろう。
最後に、ハロウィンの日のブルームーンだが、実際にはカボチャ色になると秘教的な情報源から聞き及んでいる。これが本当となった場合、それは天からの明確なしるしだ。もしそうならなかった場合、我々は【天に頼らず】自力で何とかしないといけないということだ。いずれにしても、人類は勝利を収めるだろう。
翻訳:Yutika
お願い
でも全く素直じゃありません。自分たちの方が選挙に勝った後で、政財界の隠れトランプ派を炙り出すために設置せねば、と世迷言を口走っています。諦めが悪いというか、オツムが悪いというか……正直に「ごめんなさい」と打ち明ければ情状酌量の余地もあったものを。
恐ろしいのは、左派リベラルの洗脳されっぷりが極限まで到達しており、民衆レベルでも専門家レベルでも、本気で正義も勝利も自分たち側だと頑なに信じ込んでいる人間が大勢いることです。このまま秘密裡で戦争して大物小物の悪党を丸っと一掃するのではなく、きちんと表舞台でも問題点を何度も見せないと、現実を受け入れずに発狂しそうな勢いです。
不正選挙が成功してトランプが負ければ、今度はトランプ支持派が武器を手に取り、反旗を翻すでしょうし、アメリカの内戦は11月冒頭の選挙で終わるような気がどうにもしません。