注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
地球を守る新会社が設立
ペンタゴン、FSB、MI6の情報源によると、中東やアフリカなどの場所から米軍が撤退し、その空白を埋めるために新たな軍事会社が設立されたそうだ。この会社は、米国・イスラエル・英国・ロシア・フランスなどの特殊部隊を退役した数十万人の軍人を自由に使える。率いているのは、元FSBエージェントで格闘技の専門家という女性だ。
当該発表は、米国のクリス・ミラー国防長官代行が【以下の】発言をする中でもたらされた:
Acting SecDef Signals Troop Withdrawal in Memo: ‘It’s Time to Come Home’
— Antiwar.com (@Antiwarcom) November 14, 2020
Christopher Miller sent the memo on Friday, says 'We are not a people of perpetual war' https://t.co/yq67vUAS8x pic.twitter.com/uUfaSgaDxe
ペンタゴン筋曰く、米軍は現在、国防に集中する必要があるため、この展開を歓迎しているとのこと。【ちなみに「国防」というのは、】昨今では主に「アメリカが中国の植民地にならないようにする」という意味だ。
その【新会社の】女性リーダーによると:
また、退役軍人が【まともな組織の】命令に従わなくなり、アルカイダ、イスラム国、アンティファ、ブラック・ライヴズ・マターなど、ロスチャイルド家のテロ系フロント【組織】で働き始めたりしないよう、退役軍人のためのはけ口を探すことも、この会社の目的だ。
西洋と東洋の断絶
P3筋によると、P3フリーメイソンのトップであるチェーザレ・フォルニが辞任し、欧米の権力構造の最上位における交代劇が起こっていた中で、このような展開となった。マルタ騎士団、テンプル騎士団、チュートン騎士団などの騎士修道会を指揮している諸集団でも新しい指導チームが誕生したと、同筋は言う。
彼らはアジアの秘密結社に和平を申し出たが、このレポートを投稿する【現】時点では【まだ】回答を受け取っていない【そうだ】。
この【トップ】レベルにおける東洋と西洋の合意の欠如は、現在の米国の政治的混乱や行き詰まりの背景に存在しているものでもある。
アメリカ大統領選挙の不正
はっきりしているのは、ハザール・マフィアが資金援助と引き換えに、米国の支配権を中国へ提供してしまったということだ。アジア秘密結社筋によると、計画ではジョー・バイデンを大統領に据え、数週間以内に中国【の権益】を代表するカマラ・ハリス最高【司令官ならぬ最高】奴隷官に交代させるつもりだった。
一方で、ドナルド・トランプ米大統領は……
ハザール・マフィアと中国側の同調者らが行った米国大統領選挙のあからさまな不正に対し、激しい抗議を続けている。選挙結果をめぐる熾烈な闘争については、ここ以外でも広く報道されている話題であることから、今週はあまり深く触れないでおく。
とはいえ、ドイツのフランクフルトで行われたドイツ警察による強制捜査の後、米国の不正選挙に使用されたコンピューターのサーバーが米軍へ渡された点は、注目したい。
この強制捜査に関する地元のニュース記事は検閲され【て消され】た。
検閲を免れた米国拠点の報道がこちら:
用意された軍事計画
また、トランプはハザール・マフィアの選挙不正に対処するための軍事行動計画を提示されており、これを実行するために必要なのは大統領の署名だけだという点も注視している。
軍事上、求められているのは、米国の企業メディアの90%を支配する大手メディア企業6つの本社を占拠するだけ。バイアコム、ニューズ・コーポレーション、コムキャスト、CBS、タイム・ワーナー、ディズニーのことだ。
加えて、グーグル、フェイスブック、アップル、アマゾン、マイクロソフトの本社も占拠する必要があるだろう。最後に、ワシントンD.C.およびその周辺で数百人を逮捕する必要がある。毎度、容疑者となっている連中【を逮捕するだけ】だ。純粋に軍事的な観点から見れば、以上は24時間以内に達成可能だろう。
もし大統領がこういった行動に出なかった場合、立憲共和国を救ってくれるとトランプに期待している米国の愛国者や軍人は、【現実から目をそらさずに】自らを問うてみるべきだ。
何故トランプはワクチン接種を支持し続けるのか
【前々からそうだが、】トランプをとりまく最大の疑問は、明らかに虚偽のCovid-19パンデミックのために【開発された】集団ワクチン接種を支持している点である。確かに彼は初期には【Covidの】不正を暴こうとしたが、その後、政治的な反発を買ってしまったと気付いたのだ。それをネタに民主党が選挙で自分を攻撃し、対立【を煽る】問題に発展しかねないと。
だからファウチとブリックスが【自称】“専門家”として勧告を行うのを容認し、矢面に立たせておくというのが、“パンデミック”とやらの深刻さが紐解かれていく中、最も安全な策にでも見えたのだろうか。
Pfft! Dr. Fauci stated he knew of a worst forthcoming virus & didn't protect us. Not at all. Now Fauci is playing a political pundit on CNN. Here's Fauci & Dr. Brix in April of 2020 https://t.co/oUad9Qj2V6
— Susie (@ssssweetsue) November 2, 2020
トランプは選挙当日になれば、何百万人もの死を回避した【自分のこの戦略が】報われると考えていたかもしれない。そして主要メディアが死を大合唱し、根拠なき批判を【ぶつけよう】と待ち受けていた点は、過小評価していたのかもしれない。
どれだけ多くの命が救われようが、民主党が注目するのは亡くなった数の方だし、ジョー【・バイデン】は自分が1月に中国からのフライト【乗り入れ】を禁止したトランプを嘲笑したことなど有権者が忘れてくれるだろうと踏んで、いつも通りに空席だらけの食卓で【独り】カメラに向かって話しかけるのだ。
死に瀕している人々の大半は高齢者で、クオモなどの犯罪者連中にニューヨーク市の老人ホームで殺されていったり、選挙前に死者数を増やそうと都合よく設けられた3万9千ドルの保健配当金獲得のため、医学的に有害な人工呼吸器を必要もないのに装着されていっている。
世界人口虐殺に手を貸す悪徳製薬会社
例えば、最近トランプは次のように述べた:
ファイザー社というのは、他にも色々あるのだが、ナイジェリアの子供たちに髄膜炎治療薬の違法な臨床試験を実施したかどで、家族への法的和解金の支払いを余儀なくされた会社である。子供たちの多くは、この臨床試験のせいで麻痺状態に陥り、4人が死亡した。
Pfizer Kano Trial: 24 years after, some victims not compensated and still can’t live normal lives... #Nigeria #Kano #Covid https://t.co/udkFhi5pFz
— Kenan Toprak (@kenanebubekir63) November 19, 2020
トランプは今では、ファイザー社が「予定を遥かに前倒しして、安全で素晴らしいワクチンを生産してくれた……時間を無駄にすることは出来ないので、すぐさまワクチンを使おうとしてくれる州にだけしか提供出来ません。」とツイートしている。
ファイザー社自体は現在、こう言っている:
This is the company that’s gonna save you........Nigeria sues Pfizer for $7bn over 'illegal' tests on children https://t.co/AVys4eh8hq
— BristolBeing (@BristolBeing) November 13, 2020
シープルも悪に加担した人間も目覚めていく
ワシントン・ポスト紙【で雇われている】相当洗脳された人々でさえ、ついに目を覚ましかけており、次のような抜粋を含む論説が投稿されるようになった:
イーロン・マスクは最近、同じ看護師が同じ検査装置を使って行ったコロナウイルス検査で陽性と陰性がそれぞれ2回ずつ出た後、「滅茶苦茶インチキな何かが起こっている」と発言した。マスクは今では、“Covid-19”からいち抜けしたらしい。
Even Elon Musk and his family refuse to take Bill Gates’ COVID-19 vaccine
— Catherine (@realGngrbrdgrl) October 2, 2020
Posted on September 30, 2020 by State of the Nation
‘Everybody dies’: Musk says neither he nor his family will take Covid-19 vaccine, blasts Bill Gates as ‘knucklehead’https://t.co/ACSWgYABcO pic.twitter.com/TbUZ6f3eKK
ワクチン接種は大量虐殺計画
ワシントン・ポスト紙にマスク氏ときて、お次はMI6がこの件に関して述べた内容だ:
このワクチン接種プログラムは、憲法上は違法な世界各国の“封鎖”内におけるテクノロジー的な【ある種の】健康パスポート【として機能させる】という形で、移動の自由を制限するために設計されました。これは、戦略的に開戦宣言なし【で始まった】ハイブリッド戦争と世界規模の大量虐殺の渦中、あるいは世界人口の大多数を殺害しようとする犯罪組織による非対称戦争の最中での戦術的な展開です。
その後は先進技術を駆使して、世界的に完全支配と完全奴隷化の状態を作り出すのです。言い換えれば、世界規模の大量殺戮【を伴う】全体主義、つまり過激派世界テロです。」
パンデミック詐欺はまたとない好機だそう
他には、悪意のあるなしに関わらず、ある種の世界的な「リセット」のためのイニシエーション儀式として、このCOVID詐欺全体が使われているという可能性もある。
例えば、カナダのジャスティン・カストロ首相が先週こう語っている。「このパンデミックは、リセットのための機会を提供してくれました。極端な貧困・不平等・気候変動のような世界規模の課題に対応した経済システムを再構築しようという、パンデミック以前からの私たちの取り組みを前進させるためのチャンスなのです。」
THE @EZRALEVANT SHOW:
— Rebel News (@RebelNewsOnline) November 18, 2020
“Welcome to the year 2030”: More questions about Justin Trudeau’s Great Reset
GUEST: @SpencerFernando https://t.co/LZtUb5LRhA#GreatReset #cdnpoli #PressFreedom
逼迫していく欧米の食糧事情
豊かである筈の米国では、飢え死にするのを避けるために慈善事業に頼るアメリカ人が何百万人も出てきた。例えば、グレーター・ニューヨークで食料支援を受けているのは200万人、サンフランシスコ・ベイエリアでは50万人にのぼる。
新たな統計によると、この8箇月で30万人以上のニューヨーク市民が同市から逃げ出すほどの悲惨な状況だ。
世界的にも、世界食糧計画の責任者であるデイヴィッド・ビーズリーが、何十億ドル【もの資金】なしでは、「2021年には聖書並みの規模の大飢饉が起こる」と発言するところまで来ている。
World Food programme chief warns of famines ‘of biblical proportions’ in 2021
— Ketan (@ketan72) November 15, 2020
David Beasley warned the UN Security Council in April that the world was on the brink of a "hunger pandemic|". #COVID19Pandemichttps://t.co/4HQsXbgbqp
中国の一人勝ちか
全体的に見ると、欧米、特に米国がリーダーシップの危機によって麻痺状態に留まれば留まるほど、アジアがますます強くなっていくだろう。
先週、中国主導の地域包括的経済連携(RCEP)協定が調印された。これは、東南アジア諸国連合(ASEAN)の10箇国と、中国、日本、韓国、オーストラリア、ニュージーランドを集結させた。カナダ、イギリス、インドなどの国々も加盟を検討中だ。
これと関連しているかもしれないし、そうでないのかもしれないが、日本軍の諜報部門が我々に寄せた報告によると、マイク・ペンス米副大統領は菅義偉が日本の首相になることを許される前に、モレク(別名サタン)の崇拝儀式に連れて行ったそうだ。菅は今やRCEPに参加し、アメリカに盾突いた。
(Japan Times) #Suga meets with #Mike Pence in Washington; pair vow cooperation over North Korea missiles : Chief Cabinet Secretary Yoshihide Suga and U.S. Vice President Mike Pence on Friday agreed that the two countries will .. https://t.co/pnGI4b3EuE pic.twitter.com/klIUKS0S7l
— StoriesFlow.com (@storiesflowcom) May 11, 2019
【RCEPつまり】中国合衆国! これはバイデンの不正選挙を手助けした中国への報酬なのだ。ハザール・マフィアときたら、ニュージーランドとオーストラリアを引き渡すことにまで同意している。
まとめ:さっさと行動せよ
結論として、米軍や諜報機関の良識派は、米国内のハザール・マフィアに対してトランプが軍事行動を取るよう迫るべきだ。もしトランプが実行しないのであれば、彼らは暫定軍事政権を立ち上げ、「ワシントンD.C.」という名の悪の巣窟を【自ら】掃除することを真剣に検討する必要がある。
でないと、彼ら自身が食料を求めて列に並ぶことになる。そしてデジタル・ウォレットと引き換えに、COVID用RFID【入り】ワクチン接種を余儀なくされるのも時間の問題だろう。
翻訳:Yutika
お願い
……それって、ぶっちゃけると、これまで何やらされてきたんだか超怪しい欧米の特殊部隊、辞める頃には精神も怪しくなってしまった軍人なんざ今更野放しにするとヤバイから、合法的にお金を月々渡せる組織を立ち上げただけとか……いえ、気のせいですね、きっと。
トランプさんの立ち位置も、相変わらず釈然としません。四次元チェスをして敵も味方も欺いているだけで本当は正義の側なのか、それとも見た目通りにロスチャイルドの子飼いなのか。フルフォード氏は、トランプが集団ワクチン接種を容認する限り、信用する気はないようです。
実際、なんだかんだ言って、アメリカの大統領選挙の不正は未だに公式には正されていません。欧米の膠着状態が続く中、中国が躍進し続けています。中国語学習、頑張ろうっと。