最近増加している企業メディアによる「気候非常事態」の恐怖を煽る報道は、「真っ赤な天気図」を用いた詐欺の手法である ～演出された「地球沸騰時代」の到来

　アントニオ・グテーレス国連事務総長は、こちらのツイート動画の中で、「地球温暖化時代は終わりを告げ、地球沸騰時代が到来した」と人々を脅しています。
　企業メディアによる「気候非常事態」の恐怖を煽る報道が最近増加しています。これはプロジェクト・ベリタスが2021年4月13日に公開した潜入取材の動画の中で、CNNディレクターのチャーリー・チェスター氏が、“新型コロナウイルス感染症に関するメディア報道は近い将来終息するはずだ…CNNは気候変動への恐怖を煽り、促進するための報道の転換をすでに準備している”と言っていたことから予想されたことです。
　企業メディアによる恐怖を煽る報道は、「真っ赤な天気図」を用いた詐欺の手法です。“気候変動の測定を行うアメリカ海洋大気庁(NOAA)の温度観測所の約96％が、温度計を…駐車場、建物の上、レンガの壁など人為的に熱を保持する場所に設置”することで、「地球沸騰時代」の到来を演出しているのです。
　都会のエアコンが効いた部屋の中にある温度計を用いて測定すれば、間違いなく気温は下がっていることになります。しかし、このような場所に設置された温度計の測定が、気候変動を調べるのに意味がないことは誰でもわかります。同様に都会の「駐車場、建物の上、レンガの壁など人為的に熱を保持する場所に設置」された温度計の測定は意味がないのです。
　ヒートアイランド現象が起きていることは示せますが、「地球全体が暖かくなっている」ことを示しているわけではありません。温度計は野原、森林、丘の頂上などの自然の「手付かずの」場所に設置される必要があります。
　冒頭の動画は、マサチューセッツ工科大学（MIT）で生物工学の博士号を含む4つの学位を取得しているシヴァ・アヤドゥライ博士が、「温暖化詐欺のスキーム」を暴露しています。
　シヴァ博士は、「我々全員、つまり大企業、多くの中小企業、そしてすべての消費者に炭素税を課す仕組み（3分33秒）」を説明し、“企業はあいかわらず「汚染（CO2排出）」を続けています。…「汚染」している企業は、ある組織にお金を払わなければならないのです。「IPCC（気候変動に関する政府間パネル）」と呼ばれる組織です。この組織は、アル・ゴア、ブッシュ家の人々、商品先物市場関係者、グローバルエリート、自称「科学者」たちによって構成されています。お金は彼らの手元に入ります。そしてこの組織は、「炭素クレジット」なるものを発行します。これを買えば、企業は「汚染」を続けることが許されるのです。「汚染」を続けるためには、この組織に炭素クレジットを発行してもらい、手数料を支払わなければならないという仕組みです。さらに奇妙なことがあります。この炭素クレジットは、世界の商品先物市場で売買されます。これによって、この組織は何千億円どころか、何百兆円もの富を生み出すことができるのです。（6分～7分25秒）…そして、IPCCの広報役となっているのが、私が「PRマシン」と呼ぶ「パリ協定」なのです。（8分8秒）…リベラル支配階層の連中が、パリ協定参加によって大喜びする仕組みなのです。（12分15秒）”と言っています。
　“続きはこちらから”をご覧ください。メルボルン大学のイアン・プライマー名誉教授は、「気候について報道している本物のジャーナリストの数は、数えるほどしかいない。彼らは1930年代のアメリカが、今よりずっと暑かったことを言わない。1930年代が今より暑くないことになったのは、数値が調整されたことによる。中世やローマ時代にも温暖な時期があったことも言わない。」と言っています。