印刷
明治、、ワクチンアイスやりそう https://t.co/R4vuLzea6F pic.twitter.com/Un4PocJZ6z
— Detox Beauty (@RMRWb3GEPc5qAhh) June 15, 2024
コロナ粉末ワクチン/年10億回分供給へ、
— Detox Beauty (@RMRWb3GEPc5qAhh) June 14, 2024
モリモト医業工場計画(2022年記事)
今年2024年にはできている。
第2工場も計画中。https://t.co/KQqfZBJ21P pic.twitter.com/FBl9RAZktj
2021年4月のポスト↓
— Detox Beauty (@RMRWb3GEPc5qAhh) June 16, 2024
粉末ワクチンがすでに完成。
モリモト医業は5年の月日がかかったと言っているので、2016にはすでに着手していた。 https://t.co/2uD9JgqHAs
粉末ワクチン10億回分のモリモト医業の盛本さんは、もともと新剤形の医薬品を作るのが専門。
— Detox Beauty (@RMRWb3GEPc5qAhh) June 16, 2024
そして粉末ワクチンが生まれた。 pic.twitter.com/e0u5Z9B9cR
明治アイスワクチン疑惑
— Detox Beauty (@RMRWb3GEPc5qAhh) June 16, 2024
明治製菓が2021年にアイスの消費期限を2年とする、と発表。
日本で初承認された米ファイザー×独ビオンテック共同開発されたコロナワクチンは、「2年ごとに継続接種で効果が持続」とビオンテックCEO。
モリモト医業が世界初粉末ワクチンを2024年から実用化。
いまココ。 pic.twitter.com/fsYHvuyANi
明治製菓がアイスの消費期限を発表したのは2020年(2021→2020へ訂正)
— Detox Beauty (@RMRWb3GEPc5qAhh) June 16, 2024
明治、ワクチン(ファイザー×ビオンテック)、モリモト医業、こういうのが連携して、医薬品食品業界が儲かる仕組み。
これは一例だけど、時期的にぴったり。
疑念を持たれても仕方ない。#ワクチンアイス #粉末ワクチン https://t.co/Xe7DZ5WXJh
明治家(明治製菓/明治製薬/明治理研)の歩みが現状とピタ。#ワクチンアイス疑念 pic.twitter.com/PEtezosr6d
— Detox Beauty (@RMRWb3GEPc5qAhh) June 16, 2024
ワクチンゼリーの登場注意！
— Detox Beauty (@RMRWb3GEPc5qAhh) June 16, 2024
モリモト医業は薬剤の形状を変えるのが得意で、粉ワクチンにのみならず、ゼリーにするのも上手な会社。
食品会社とも相性バッチリ！
アイスだけでなく、ゼリーにも混ぜられる可能性はある。
ちなみに粉ワクチンは特許。#ワクチンアイス #ワクチンゼリー#粉ワクチン… pic.twitter.com/fxaNTQmnLi
光栄にもゴミノートがつきました。
— Detox Beauty (@RMRWb3GEPc5qAhh) June 17, 2024
「アイスに粉末ワクチンが混入されたエビデンスはありません」だそうで。
そんなの分かってるから、
「アイスに粉末ワクチン"疑惑"」としているんでしょうが。
状況を精査した結果、疑惑があるよね、としているだけ。疑う人の自由。
慎重になるのは当たり前！ https://t.co/SZh8bi0FhT
夏の冷たいおやつにご注意！
— Detox Beauty (@RMRWb3GEPc5qAhh) June 18, 2024
粉末ワクチンが、ワクチンアイス、ワクチンゼリーになるイメージ。
だってそれが得意なビジネス(事業)。#粉末ワクチン #ワクチンゼリー #ワクチンアイス #モリモト医業 pic.twitter.com/XmXgqe6itq
一方で、明治製菓が2021年にアイスの消費期限を2年とすることを発表しました。「Detox Beauty」さんは、ファイザー・ビオンテックのワクチンが「2年の効果持続」だったことに注目されています。ワクチンの形状が粉末やゼリー状になれば、アイスクリームなどの食品に混ぜ込むことも可能です。
こうした事実から考えられる可能性を記したポストに、「アイスに粉末ワクチンが混入されたエビデンスはありません」という、例のコミュニティ・ノートがついたそうです。「そんなの分かってるから、 『アイスに粉末ワクチン"疑惑"』としているんでしょうが。」と切り返しておられました。これまでのルール無用のワクチン行政を見ていれば、身を守るために「慎重になるのは当たり前！」。コオロギ粉末も国民の知らない間にすでに使用されているという情報もありました。日本政府が信頼できないのですから、内容のはっきりしないものには警戒が必要です。