新型コロナワクチン定期接種が開始、危険は明確なのに「接種を止めます」と言えない契約の日本政府 / 自分の権利と安全を守るために集まった大規模な「国民集会パレードデモ有明」

　10月に入り、新型コロナワクチンの定期接種が始まりました。メディアは接種費用の自己負担額を重視し、無料で接種できる自治体の人はお得だと言わんばかりの報道ですが、CBC大石アナは、泉大津市の「副反応リスクがあるのに自治体が負担して接種することを勧めることはできない」という方針をしっかり伝えています。レプリコンワクチンについても「開発国のアメリカや治験国のベトナムですら認可していないのに、日本のみ世界初で認可した」ことを強調しました。
　鹿先生は、ビオンテック社の社長がレプリコンワクチンが危険だという論文を出していたことを解説されています。2019年の時点でレプリコンワクチンは病原性のある人工ウイルスを作る可能性があることが明確に指摘されているにもかかわらず、日本はMeiji Seikaファルマのコスタイベを承認してしまいました。
　これについて「まりなちゃん」は、「日本はTPPに加盟してるよね。て、ことは政府が『接種を止めます』とか言うと、海外の投資家から違反行為としてISDS訴訟されるわけですよ。それとアメリカの外圧も凄く強いからね。だからワクの接種を止められないわけですよ。」と投稿されていました。
　ICS 第６回国際危機サミットに参加されたロバート・マローン博士は、アメリカの「トランプ・ケネディ応援集会」で「厳格なテストが行われたことのない自己増殖型RNAワクチン技術について何かを言うなら、それが他の人に感染するかどうかはわからない。それが広まるかどうかはわからない。複製されることは分かっている。日本の高齢者の脳に侵入するかどうかは分からない。 しかし、これらの懸念について何か言えば、（製薬会社の）CEOが私たちを追いかけ、刑務所に送ろうとするだろう。それが新世界秩序と呼ばれるものだ。それが私たちが向かっている世界である。それが彼らが私たちに組み入れたいことなのだ。 」と述べていました。
　危険なワクチンを拒否しようとすれば、国民一人一人が政治に関わらざるを得ません。2024/10/1時事ブログにあった「救世主症候群」に陥ることなく、政治家にお任せすることなく、自分で意思表示をする必要があります。読者の方々が、日々それぞれの場で模索されている様子に共感します。9月28日に行われた「国民集会パレードデモ有明」は、妨害行為を仕掛けられるほど、無視できないほど大規模なものとなりました。1円の報酬もなく誹謗中傷を浴びても、人々を勇気づけて下さるパワフルな方々と同時代にあることはありがたい。