アーカイブ: 監視社会

「2020年から2030年までの10年間、パンデミックが続くというWHO(世界保健機関)の公式な計画」がある ~世界中の何千という医師や科学者が、これらのパンデミックは計画されていると言っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の2分12秒で、チャールズ皇太子(当時)は、“私たちが必要な行動を取り、より環境に優しく、より持続可能で、より包括的な方法で再び構築しない限り、加速する地球温暖化と気候変動のたびに、ますます多くのパンデミックや災害を抱えることになります。”と言っています。
 なぜ、環境や気候や医療の専門家でない彼が、このような予言で人々を脅せるのでしょうか。それは、世界経済フォーラム(WEF)の創設者のクラウス・シュワブの後ろ盾が、チャールズ3世だからです。彼はイギリス連邦王国国王の君主になったことで、「200人委員会(旧300人委員会)」の議長の座に就いたのですが、それ以前から闇の組織での彼の位階は、クラウス・シュワブよりも高かったのです。
 人々が「グレート・リセット」を受け入れ、グローバルエリートによる完全監視社会に従うようになるまで、気候変動に見せかけた「気象兵器を用いた災害」や新たな生物兵器によるパンデミックなどを、これから次々に引き起こすと宣言しているようなものです。
 動画をご覧になると、「2020年から2030年までの10年間、パンデミックが続くというWHO(世界保健機関)の公式な計画」があることを理解できます。
 パンデミックは2017年に発表されている。2017年&2018年、世界中で数億個のCOVID-19検査キットが配布された。2017年、ファウチは今後4年間に起こる「驚きのアウトブレイク」を保障した。アウトブレイクの数ヶ月前にファウチは、すでにワクチンを用意していた。パンデミックの数ヶ月前に、パネルディスカッションが行われ、実験的なワクチンを世界が喜んで受け入れるようにするには、世界中で破壊的な出来事が必要であることが議論された。2017年、メリンダ・ゲイツは、数年のうちにバイオテロ攻撃が起こると述べた。…コロナウイルスパンデミックの4か月前に、ビル・ゲイツはコロナウイルスパンデミックを想定した演習を行った。(19分10秒)
 動画の12分35秒の所では、“コロナウイルスパンデミックの4か月前、ファウチとモデルナは、すでにワクチンを用意していた。…2019年12月12日、ノースカロライナ大学のラルフ・パリック博士が、「NIAID(アメリカ国立アレルギー・感染症研究所)とモデルナが開発し、共同所有するmRNAコロナウイルスワクチン候補」を受け取る契約が締結(105ページ)されました。”とあります。
 21分5秒で、“世界中の何千という医師や科学者が、これらのパンデミックは計画されていると言っている。”とありますが、こうした事実を見れば明らかで、これを「陰謀論」と言う人は、あちら側の工作員か、かなり頭の悪い人たちだと言って良いでしょう。この手の輩は、「相手にしない」のが一番良い。
 24分30秒以降は、「世界中の科学者と医師が、この専制政治に反対して立ち上がっている」様子です。地上にいる本物の「光の戦士たち」の姿を見ることができます。闇の連中とは「波動」が全然違いますね。
(竹下雅敏)
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THE PLAN(日本語字幕 v1.0)
配信元)
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配信元)
 

クラウス・シュワブ「次の段階は…もはや選挙すらする必要がないということです。なぜなら、既に予測することができ、それで、もう結果がどうなるのか分かっている」 / ジェームズ・ジョルダーノ博士「昆虫を乗っ取って『バイオドローン』に変えるナノボットがある…人間でもほとんど同じことが可能」

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界経済フォーラムの創設者クラウス・シュワブは、「10年後、私達がここに座っている時に、脳にインプラントを有している状態であると、想像することは可能でしょうか?」と質問し、米国のコンピューター科学者でGoogleの共同創業者のセルゲイ・ブリンは、「それを想像することは、可能だと思います。」と答えています。
 さらにクラウス・シュワブは、「現在、技術はデジタルであり、とりわけ分析力があります。…あなたの企業は、それに大いに関与しています。ですが、次の段階は…もはや選挙すらする必要がないということです。なぜなら、既に予測することができ、それで、もう結果がどうなるのか分かっているのに、何のために選挙をするのかと言えるからです。」と言っています。
 人工知能が人々の潜在意識下の願望まで把握していて、もはや結果は分かっているので、支配層は許容できる範囲内で民衆の望むものを与えることができるため、もはや選挙などという面倒な手続きは要らないということなのでしょう。
 “許容できる範囲内で”というのは、“決して真実を民衆に知らせないという条件の下で”という意味です。例えば、日本では決してウクライナ紛争の真実を知らせないため、日本人のほとんどが「対ロシア制裁」に賛成です。しかし、メディアが真実を伝えれば結果は変わるでしょう。
 ジョージタウン大学のジェームズ・ジョルダーノ博士は、“昆虫を乗っ取って「バイオドローン」に変えるナノボットがある…人間でもほとんど同じことが可能…脳は保護されていないため…ハッキングが可能…衛星からでも非侵襲的にそれが可能”だと言っているようです。
 主要メディアの報道で簡単に人々を洗脳できるのなら、こうした手段を用いれば完全支配が可能だと、根性の悪い連中は考えるでしょうね。
 チャネリング能力のある霊能者を騙すのがいかに簡単であるかを考えて下さい。現実に人々は、クズのような宇宙人のチャネリング情報に絡めとられています。地球上で最高レベルの能力者であるコーリー・グッド氏ですら、ブルー・エイビアンやアンシャールの手にかかれば簡単に騙されるのです。
 ですから、脳インプラントやナノボットでコントロールされてしまえば、もはや人類に自由意志は存在しなくなります。「人間ロボット」になるわけです。これはヒトラーの予言なので、すいぶん前から計画されていたということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ダボス会議の目的 人間のデジタル化とコントロール
配信元)
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DARPA講演会:我々はナノボットをエアロゾル化し血液凝固や神経調節することが出来る
引用元)
LITERALLY MINDBLOWING: We can AEROSOLIZE NANOBOTS to clump your blood or neuromodulate masses – DARPA expert lectures – SILVIEW.media

我々はナノボットをエアロゾル化し、血液を凝固させたり、塊を神経調節したりすることができる  - DARPA専門家講演会

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

  • ジョルダーノは、昆虫を乗っ取って「バイオドローン」に変えるナノボットがあることを認めている。
    しかし、人間でもほとんど同じことが可能で、それはただ複雑さの問題です。
  • 脳は戦場であり、そのためのドローンはすでに存在している。
  • 脳は保護されていないため、安価なタブレットと同じようにハッキングが可能です。
    衛星からでも非侵襲的にそれが可能です。過去2年間、警告してきた通りです。
  • MKウルトラから社会の構造を壊すまで、ニューロテクノロジーは今やほぼ無限の能力を持っています。
(以下略)

[出版協] マイナンバーが健康保険証や免許証、口座などと紐付けされるのみならず「サイバー警察」による制限の無い監視対象となる

読者の方からの情報です。
 この記事にある、『 GPS捜査最高裁大法廷(2017年)判決は、GPS位置情報はプライバシーにあたると判断』という部分が、マイナンバー利用拒否の正当性として主張できるかもしれない?と思ったため、投稿させて頂きました。
 庶民のプロファイルをCIA傘下グローバル諜報企業に置くということは、マイナンバーに紐づいている情報と共にGoogleのGPSで追跡されて、社会的なスコアが低いと特定されている政府にとっての危険人物は、どこにいても周波数兵器で殺される危険性に曝されるのではないかと思いました。
 出版協さんが別の記事で、警察法改正で警察庁に「サイバー警察局」 と「サイバー特別捜査隊」が新設され、警察庁に捜査権限が与えられたことに対しても声明を出されていますが、今回のマイナンバー義務化の動きと連動していると今さらながらに感じました。
 マイナンバー義務化は、事実上、緊急事態条項と同じ効力を発揮するくらいに恐ろしい事態に繋がると思います。統一教会の解散は言うまでもなく、カルト内閣、カルト政党自民党も解散させて、ワクチン等を含む多くの科学技術も棚上げすべきです。こんな暗黒技術を持ったところで人間が上等になるわけでもなく、ましてや進歩とか進化なんてほど遠い。
 どうかメディアの皆さんも、人間の自然な姿に立ち返って、本来の使命を呼び覚まして下さい。
(サトヤマダトモコ)
 投稿いただいた情報により、「マイナンバー制度は憲法13条が保障するプライバシー権を侵害するとして、自分の個人番号の利用差止めや削除などを求めた訴訟」が東京、名古屋、大阪、仙台、金沢、新潟、福岡など全国8カ所で続々提訴されていたことを知りました。現在、東京と横浜が控訴しています。その中の横浜訴訟の原告に加わった方が、その理由を書かれていました。事業主としてマイナンバー制度が経済的にも実務的にも非常に負担になることが理由の一つですが、もっと大きな問題点が「マイナンバー制度を放っておくと、IT技術の高度化にともなって、すべての自分自身の社会行動が紐付けされ、日本社会は超監視社会になってしまうことを確信したからです。」とありました。「マイナンバー制度は、税や社会保障ばかりでなく、健康や消費行動など社会生活上の全行動を記録するGPS装置になる危険性をもっていますから、違法、違憲と言わざるをえません」と意見陳述されたそうです。
 さらに今問題になっている健康保険証一本化も、2020年のこの記事で「政府は、その仕組みを利用して医療や健康の個人情報を管理・共有し、さらにはビッグデータとして民間会社に使ってもらおうと意図しています。慎重に取扱いを要する個人情報である医療・健康情報を、本人の同意もなしに目的外利用するのは、明らかにプライバシーの侵害です。」と指摘されていました。
 加えて危惧されているのが「マイナンバー法は、その9条5で、刑事事件で捜査の目的のために利用することができる」ことで、すでに「警察は、依頼者やその関係者の行動記録を無制限に集めている」ことを確認されています。
 今年3月にろくな審議もしないままスピード可決した警察法改正ですが、そこで定められた「サイバー警察局」「サイバー特別捜査隊」の捜査対象は「私たちが日常生活で利用している電子メール、SNSなどによるコミュニケーションの領域そのもの」で、警察はすでに被疑者写真、指紋、DNAなど膨大な個人情報を収集しているにもかかわらず、国民の個人情報を保護する法律はないままです。
この警察法改正を無理やり可決させた二之湯智国家公安委員長は、統一教会との関係が取りざたされていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マイナンバー制度の違法・違憲を訴え続ける(ほんのひとこと)
引用元)
(前略)
 意見陳述の内容は、つぎの2点でした。①マイナンバー制度による中小零細出版社の経済的負担、②訴訟の原告になった理由

 ①については、とくに著者との関係に触れました。
 同法では、事業者には、著者に印税や原稿料をお支払いした場合、税務署に提出する書類(「報酬、料金、契約金及び賞金の支払調書」)に著者の個人番号を記載することが義務づけられています(現在のところ、税務署はその記入がなくても、書類を受け取っています)。そのため、事業者は、著者から個人番号の提示を求める必要があります。その際、本人確認に必要なマイナンバーカードのコピーも一緒にいただくことになります。
 そして、事業者には、受け取った個人番号やその関連書類に関して、厳重な管理(「安全管理措置」)が義務付けられています。その「安全管理措置」の内容は、多岐にわたっています。
 たとえば、そうした番号付き情報を扱う業務担当者を社内で選任し、その情報を保管する場合はインターネットに接続していない独立したPCでなければならないとされています。そのようなことが、小出版社で現実的にできるのかということです。

 ②の原告になった理由については、おおよそつぎのように述べました。
 マイナンバー制度を放っておくと、IT技術の高度化にともなって、すべての自分自身の社会行動が紐付けされ、日本社会は超監視社会になってしまうことを確信したからです。さらに、現在は、マイナンバーの利用範囲は、税と社会保障などに限定されていますが、この制度を放置しておくと、利活用はどんどん拡大していき、将来の日本社会に重大な禍根を残すことになると思ったからです。
(中略)
 このように、警察は、依頼者やその関係者の行動記録を無制限に集めていることがわかります。マイナンバー法は、その9条5で、刑事事件で捜査の目的のために利用することができるとしています。
 GPS捜査最高裁大法廷(2017年)判決は、GPS位置情報はプライバシーにあたると判断しています。そうであれば、マイナンバー制度は、税や社会保障ばかりでなく、健康や消費行動など社会生活上の全行動を記録するGPS装置になる危険性をもっていますから、違法、違憲と言わざるをえませんと、意見陳述を締め括りました。
(以下略)
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声明】警察庁に「サイバー警察局」などを新設する警察法改正に対する声明
引用元)
(前略)
 国の機関である警察庁は、これまで自らが犯罪捜査を行うことを認められていなかった。これは、戦後改革によって、幾多の人権侵害を起こす原因になった戦前の中央集権的な国家警察が否定され、自治体警察に警察活動を委ねたためである。
(中略)
 「サイバー警察局」が捜査対象とするサイバー領域は、私たちが日常生活で利用している電子メール、SNSなどによるコミュニケーションの領域そのものである。言論、表現の自由および通信の秘密が保障されたコミュニケーションは民主主義の基盤をなすものである。

 警察はこれまでにわかっているだけでもすでに、被疑者写真約1170万件、指紋1135万件、DNA型141万件など膨大な個人情報を収集している(2021年5月11日参議院内閣委員会)。日本には、そうした警察による個人情報の収集・保管・抹消に関する法律がないため、その実態はほとんど明らかではない。

 改正法案ではサイバー攻撃やサイバー犯罪に関する定義があいまいであることから、「サイバー警察局」は、高度な技術力を駆使して、サイバー領域においても市民の個人情報を収集し、市民の活動そのものを日常的に監視するおそれがある。電気通信事業法でも明記されている「通信の秘密」を無効にするそうした監視は、市民の自由なコミュニケーションを萎縮させ、言論・表現・結社の自由を保障する憲法21条と相容れないものである
(中略)
 「サイバー警察局」が法制化され、4月1日には早くも創設された今、サイバー領域での市民の個人情報保護を強化する必要性は、より一層高まった。現在、顔写真、指紋、DNA型データなど捜査上の個人情報の収集・保管・抹消について定めるのは国家公安委員会規則である。そうした規則では、警察による市民の個人情報収集・管理に対する監視や市民からの抹消要求の実効性は担保できない。それに応えるためには、捜査情報の収集・管理・抹消に関する法律と、徹底した個人情報保護の法律を作る必要がある。早急な法律の整備を強く要求する。
(以下略)

いち民間企業が作ったサービスで、加盟店のみでしか使えない電子マネー/ブロックチェーン技術を使った革命的なもので、国家を介在しなくても取引ができる仮想通貨/取引が中央集権的な組織によってモニタリングされ、その欠点がディストピア的なものとなる中央銀行デジタル通貨

竹下雅敏氏からの情報です。
 中央銀行デジタル通貨(CBDC)ができると、「世界が完全に変わってしまう」ということが予測されている。Suicaのような電子マネーは、いち民間企業が作ったサービスで、加盟店のみでしか使えない。
 ビットコインに代表される仮想通貨はブロックチェーン技術を使った革命的なもので、国家を介在しなくても取引ができる。しかし、仮想通貨は価格の変動が大きすぎて通貨として使えないため暗号資産と呼ばれている。
 ブロックチェーン技術を使った仮想通貨で、ボラティリティー(価格変動の大きさ)を安定させる目的で作られたものがステーブルコインだが、流通するかどうかが問題になる。しかし、これを国家として行っているのが中国のデジタル人民元で、スマホさえあれば海外送金は手数料ほぼゼロ、即日送金ができる。「CBDCを制する国が世界を牛耳る」ということ。
 Alzhackerさんのツイートでは、中央銀行デジタル通貨(CBDC)の場合、「その欠点はディストピア的なものである。」と言っています。
 “取引が中央集権的な組織によってモニタリングされ…最悪の場合、政府は文字通り、個人、援助団体、あるいはコミュニティ全体を金融システムに参加させないようにすることができる。”として、中国の社会的信用システムを例にあげています。
 冒頭のツイートのリンク先の記事では「マイナス金利の深刻な影響」について、“銀行があなたにマイナス金利を課すと…預金を清算して現金に移行するだけです。したがって、中央銀行のマイナス金利政策は、これまで予想していたほど経済成長を刺激する効果を発揮してはいません。しかし、CBDCはそれを変えることができます。”と言っています。
 預金がマイナス金利で減っていくなら、人々は消費し貯蓄しなくなります。世界経済フォーラム(WEF)のよく知られたスローガン「何も持たずに幸せになる」が実現します。
(竹下雅敏)
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【中央銀行デジタル通貨CBDC①】新時代の通貨を普及させた国が世界を牛耳る!【中田敦彦のYouTube大学 切り抜き】
配信元)
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世界経済フォーラムがめざす「グレート・リセット」とは、完全監視社会という世界支配の野望である ~バンガード・グループ、ブラックロック、ステート・ストリートに代表される機関投資家に支配されている

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の2分28秒で、“このチャンネルで、世界はある一部のエリートたちに支配されている、我々は洗脳されている、みたいな動画を出してきましたが、「みんな完全には信じ切ってませんよね。まぁ、僕もなんですけど、どうせ自分の生活には影響ないと思ってるでしょ。ただ、そこのあなた。実はその支配の手は、あなたの人生の、生活の隅々にまで及んでいるかも知れません。」”と言って、様々な巨大企業の主要株主を見て行きます。すると、いずれもバンガード・グループブラックロックステート・ストリートに代表される機関投資家に支配されているのか分かります。機関投資家とは、生命保険会社、信託銀行、普通銀行、信用金庫、政府系金融機関など、大量の資金を使って株式や債券で運用を行う大口投資家の事を言います(3分5秒)。
 6分2秒で、“これぐらいにしておきますが、僕たちがね、日々目にしているサービスや企業の商品、これらはね、機関投資家によって所有されているんです。そして機関投資家にも、もちろん株主はいます。…このような感じで、機関投資家はお互いの株を持ち合っていて、いわば巨大ネットワークの様なものを作っているのです。そして、その巨大ネットワークの頂点に立つのが、先程から何回も出て来るブラックロックとバンガードなんです。さっきも例に挙げた地球上に存在するあらゆる企業の主要機関投資家であり、なんならそれ以外の他の機関投資家も所有しているので、実質独占しているのも同然なんです。”と言っています。
 8分10秒で、“「ブラックロックは今や四っ目の国家権力」とまで言われています。…ブラックロックの主要株主はこんな感じで、バンガード・グループが筆頭株主と言うことが分かりますよね。しかし、バンガードの株について見てみると、上場企業ではないため、株主や顧客が誰なのか分からないのです。バンガードのファンドに投資をする投資家がバンガードの保有者になっているのです。では、この人たちはいったい誰なのでしょうか。”と言っています。
 27分30秒で、“水資源枯渇、食糧危機、エネルギー資源も無限にあるわけではありません。産業革命以降、資本主義システムが世界を作り上げてきましたが、このままでは地球、社会、人類が限界を迎えてしまうかもしれない。人類存続に向けて今一度世界を、リセット。”と言うことで、世界経済フォーラムの「グレート・リセット」がどのようなものかを説明しています。 
 34分20秒で、“これは非常に危険で、世界経済フォーラムのヴィジョンのまま進めてしまうと、政府は1プレーヤに過ぎず、民主的な方法で選ばれていないステークホルダー(利害関係者)たちが、国際的問題解決を担うことになりかねない。”と言っています。
 36分45秒でベーシックインカムについて触れています。“国が全ての人に無条件で最低限の生活を営むのに必要な現金を支給する社会保障制度です。…お金を受け取るには、社会の求めた価値観、思想、信用が必要になってくるかもしれません。自由を得られているようで、実は自由を奪われている。…資産はトップに集中、権力もトップに集中、思想も価値観もトップに集中。…多くの人が成し遂げようと夢見た野望。世界の統一。あらゆる思想、宗教が無くなり、デジタル化により全ての人を完全にね、管理することができる完全監視社会です。”と言っています。
 非常にうまくまとめられた動画で、編集能力の高さは再生回数に現れています。この動画と添付したツイートを見て、世界経済フォーラムがめざす「グレート・リセット」が、完全監視社会という世界支配の野望であることが分からないとすれば、近い将来にワクチン、その他で殺されるか、ロボット人間にされてしまう可能性が高い。
 「私は5次元にアセンションするから大丈夫」と言う人は、アセンションは肉体の死を意味していることをお忘れなく。
 世界経済フォーラムの野望は実現しませんが、意識高い系の人達は、宇宙人は信じるが、神々の存在は信じていないので助けるのが難しいのです。例えば、コーリー・グッド氏が接触しているミカやマヤ人たちでさえ、救済できるか否かは、今のところ未知数なのです。
(竹下雅敏)
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【重大発表】世界の陰謀、グレート・リセット!
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