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「ファイザー製ワクチン二度目接種二週間内にプリオン病の症状を発生し重症化」〜 ワクチンを推奨する政府が「悪」だと気付くのに、もっと多くの人の犠牲が必要なのか！

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竹下雅敏氏からの情報です。
　「ファイザー製ワクチン二度目接種二週間内にプリオン病の症状を発生し重症化」とは驚きますね。SARS-CoV-2スパイク蛋白の一部配列が、プリオンの配列に異常に似ていることをリュック・モンタニエ博士も指摘していたとのことです。
　５月３１日の記事で、“スパイク蛋白の受容体の結合部位に、プリオンのような領域がある”ことに加え、“カナダ南東部で、プリオン病に似た未知の致死性脳疾患患者が次々に確認されている。致死性の高いクロイツフェルト・ヤコブ病と症状が似て、記憶喪失、視覚障害、痙攣などの症状がみられる”という情報をお伝えしました。
　カナダでのクロイツフェルト・ヤコブ病と似た症状の致死性脳疾患患者は、新型コロナウイルスによるものだと思っていたのですが、“ワクチン二度目接種の二週間内にプリオン病の症状を発生”となると、ワクチンが原因の可能性も出てきます。
　７月５日の記事でリチャード・フレミング博士は、スパイクタンパクが「血液脳関門」を通過することを指摘し、“マカクザルを使った実験で、ワクチン接種から２週間後に、脳内にレビー小体が生成され、炎症が起きた…レビー小体とは、アルツハイマー病やその他の多くの神経障害を引き起こす物質です。…人間に同様の結果が引き起こされるのには約１年半かかる”といっていました。なので、いずれプリオン病が問題になることは明らかでしたが、それにしても発病が早すぎます。
　ノーベル医学賞受賞者のリュック・モンタニエ博士は、「発病率は百万人に一人です。それが七名、互いにまったく無関係な環境で発症し、唯一の共通点はファイザー社ワクチンを二度接種していたこと」と言っており、発病も予測されていました。それでもワクチンとの因果関係は不明であり、政府はワクチンを推奨するのだと思われます。
　政府が「悪」だと気付くのに、もっと多くの人の犠牲が必要なのだとしたら、「この世の中には無限なものは２つしかない。宇宙と人間の愚かさだ。前者については断言できないが。byアルバート・アインシュタイン」に同意せざるを得ません。
（竹下雅敏）
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「イベルメクチン包囲網」巨大組織を相手に個々の勇敢な医師がイベルメクチンを巡って戦っている

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読者の方からの情報です。
　読者のまゆ様から「イベルメクチン包囲網」というタイトルの投稿が届き、「イベルメクチンの個人輸入が規制されるかもしれないですね。」とのコメントをいただきました。WHO（世界保健機構）のアメリカ事務局にあたるPAHO（汎アメリカ保健機構）が「イベルメクチン・アジスロマイシン・クロロキン」などのCOVID治療は誤用で有害だとして、各国に処方箋以外の入手を規制するよう求めています。日本など尻尾を振って規制をしそうですので、なるほど今後、個人が購入できなくなる可能性がありますね。
　投稿いただいたツイートのスレッドは、まさにイベルメクチンを巡る凄まじい攻防が連なっており、日本の長尾和宏医師も取り上げられていました。「この日本人が発見してノーベル賞までとった薬が、なぜ日本で使えないのか、しかも言論封殺されているのか、これも本当に怒りが止まりません。」
テキサスの開業医メアリー・ボウデン医師は2000人以上のコロナ患者を早期治療で命を救ってきたにもかかわらず停職処分を受け、病院は彼女の患者にイベルメクチンを飲ませないよう警察まで呼びました。病院はメアリー・ボウデン医師を「危険人物に仕立てようとしました。」
アメリカのトップ救命医とされるポール・マリク教授はイベルメクチンを「良い解決策」としていましたが、バージニア州のセンタラヘルスケア（医療系事業複合体）は、ポール・マリク医師にイベルメクチンや静注ビタミンCの使用を禁止しました。患者さんを救うためにマリク医師はセンタラヘルスケアを提訴しました。
共和党の下院議員アンディ・ハリス医師は、イベルメクチンを処方したことで「インチキ治療」の汚名を着せられました。彼の表情は胸に迫ります。世界レベルの巨大な組織と個人の医師が戦っています。でも、私たちはどちらが勝利するか知っています。フェイクに負けないよう伝えていきましょう。
（まのじ）
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コロナワクチンの市への質問書【顛末記５】

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　「王様は裸だ！！」
　コロナワクチン接種に対して私が言葉を重ねて伝えていることは、つまるところ、この一言に尽きます。

　マスコミや国はコロナワクチンに対して、「新技術だ 高い効果だ」「95%の高い予防効果」「コロナウイルス感染予防の切り札だ」「これしかない」などの溢れんばかりの賛辞を盛り込みました。コロナワクチンに煌めくようなキンキラキンの衣装をかぶせたのです。しかし、これらの情報による衣装は全て実体がないといおうか、実体とかけ離れたありもしない糸で作られたものです。
　しかし一般民衆は、このデマを通り越した悪意ある虚偽情報を洪水を浴びるように受け、コロナワクチンにそのような実体があるかのような錯覚を植え付けられたのです。明らかな悪意による洗脳です。かくしてコロナワクチン接種＝絶対善、コロナワクチンは「聖王」と位置づけられたのです。
　しかし、製薬会社の「添付文書」と厚労省の「説明書」、この公文書自体が、コロナワクチンという作り上げた「聖王」のパンツの脱げた醜い実体を晒してもいたのです。
　時事ブログで既に詳細に明かされています。コロナウイルス自体が生物兵器であり、コロナワクチンはそれ以上の致命的な作用を及ぼす超毒物であることを。これがコロナワクチンという「聖王」のおぞましい実体です。
　製薬会社の「添付文書」と厚労省の「説明書」からの「聖王」のパンツの脱げた姿を指摘の「質問書」、この内容を市は全く否定できませんでした。暗黙に認めたと言っても良いかもしれませんが、これは当然でもあります。後は「質問書」を厚労省に上げ、回答を迫るところにまでいけば…。
（seiryuu）
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コロナワクチンの市への質問書【顛末記５】


📌 質問書への市の回答


2021/11/12 10:48 市からの回答が来ました。内容は至って簡単、
  • 市は、コロナワクチン接種の特例承認、効果や安全性についての明確な知識情報は持っていないので回答はできない。
  • 市は、ワクチン接種が、その希望者に対して迅速円滑に実施できるようにする役割である。
とのものでした。

6月14日の問い合わせに対する回答として、その時の市は「ワクチン接種の有効性及び安全性について十分説明していきたい」としており、今回の回答とは整合しませんが、今回が市の実体を示しており、市はコロナワクチンの正確な知識も国からも伝えられずに、ワクチン接種を進めていたことになります。

前回に記したように、
「質問書に対して、何らの回答どころか反応も示さないということは、その回答できない態度がその答えになりますよね。これは一般的な常識です。何を意味するかはお分かりですね。」
と私は市に投げかけました。

そして、それに対して市は「回答できない」と返したのです。コロナワクチン接種への指摘を少なくとも否定できず、暗黙に認めたとも受け止められるのかもしれません。

ただし、これで終わりではありません。ターゲットは厚労省です。すぐに返信へのお礼のメールを返した後、私は次のステップに移るべく、文書を作成にかかりました。下記です。


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英国の葬儀屋ジョン・オルーニー氏「１月にワクチン接種が始まると、それからの死亡率は異常だった。これは人口削減のアジェンダだ」「世界各地に大規模な新しい収容所が建設されている。ワクチンを打たない人のためだよ！」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　英国の葬儀屋ジョン・オルーニー氏のインタビュー動画です。ジョン・オルーニー氏は、“コロナとの最初の出会いは2019年11月末から12月初めのことだった。その後のクリスマス直後にニュースで武漢海鮮市場のことを知らされた。2020年の3月から4月にかけて介護施設が最も被害を受けているという報道があり、「ウイルスはどうやって特定の建物を攻撃できるんだろう」と奇妙に思ったが、葬儀屋の現場ではおかしなことが次から次へと起きた。マット・ハンコック保健相が病院の高齢者にコロナのラベルを貼って、介護施設に移していた時期だった。これと全く同じ時期に、鎮静剤のミダゾラムの購入量が1000％も増加していた。介護施設でジョン・オルーニー氏が引き取った人は皆コロナだとされていたが、その場に医師がいたこともコロナの検査も一度も見なかった。介護施設で何千人もの人がミダゾラムを使って殺され、安楽死させられたのではないか。
　１月にワクチン接種が始まると、それからの死亡率は異常だった。これは人口削減のアジェンダだ。同じ業界の人たちは今何が起きているのかを知っている。昨年奥さんを失くした医療専門家の説明によると、１週間に２万匹のアカゲザルを使って治験が行われていた。ところがみんな死んでしまったので、動物実験を止めた。同じものをワクチン接種センターで私達の体内に注入されている。
　世界各地に大規模な新しい収容所が建設されている。ワクチンを打たない人のためだよ！ 彼らはそれを検疫収容施設、緊急事態対策収容施設と呼ぶだろう。彼らはこれらの収容所に君たちを入れるだろう。そこへ連行し、コロナ死者と名付けるだろう。これが実に巨大で、３万人も収容できる施設だ。
　行動を起こすなら今しかない。１年後に刑務所の中で、「あの時何かしておけばよかった」と後悔してももう遅い。今こそ、行動を起こし、声を上げる時だ。”と言っています。
　記事では、「欧州で、ワクチン未接種者に対する姿勢を強め、社会から隔離する措置に乗り出す国が増えている」とあります。日本も改憲論議を加速し「緊急事態条項」の創設を優先的に目指す方針だということです。憲法を改正されると、「緊急事態条項」はナチスの全権委任法と同じなので、今回の不正選挙により事実上「詰み」の状態です。ほとんどの人は、あまりにも想像力が無さ過ぎて気づかないようです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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英政府、介護施設で病人を安楽死させてコロナ死?!ワクチン死もコロナ死?!
配信元）
odysee 21/11/12　KLA TV Japan
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ワクチン未接種者隔離の強硬措置、欧州で相次ぎ導入
引用元）
CNN.co.jp 21/11/17
オーストリア、ワクチン未接種者に「隔離措置」
動画は引用元でご覧ください（画像をクリックすると引用元へ飛びます）

新型コロナウイルスの感染拡大が続く欧州で、ワクチン未接種者に対する姿勢を強め、社会から隔離する措置に乗り出す国が増えている。
 
連立政権が樹立する見通しとなったドイツでは、新型コロナ対策を強化するための法案が議会に提出された。
 
法案は、娯楽施設などへの入場に加えて、バスや列車に乗車する際にもワクチン接種証明書か陰性証明書の提示を義務付ける内容。
（中略）
ドイツのそうした状況は、欧州連合（ＥＵ）の大部分でワクチンを拒み続ける人たちに対する憤りが強まっていることの表れでもある。
（中略）
首都ベルリンでは１５日から、ワクチン未接種者に対する新たな規制が導入された。バーやレストラン、映画館などの娯楽施設に入場する際は、６カ月以内のワクチン接種証明書、または感染して回復したという証明書の提示が求められる。
（以下略）
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【独自】「緊急事態条項」創設を優先的に、自民・茂木氏が方針…改憲論議を加速
引用元）
読売新聞オンライン 21/11/13
自民党の茂木幹事長は１２日、読売新聞のインタビューに応じ、衆院選で憲法改正に前向きな日本維新の会や国民民主党が議席を伸ばしたことを踏まえ、改憲論議を加速し、緊急時に政府の権限を強化する「緊急事態条項」の創設を優先的に目指す方針を示した。


今後の取り組みについて語る自民党の茂木幹事長（１２日、同党本部で）＝大石健登撮影
 
茂木氏は「新型コロナウイルス禍を考えると、緊急事態に対する切迫感は高まっている。様々な政党と国会の場で議論を重ね、具体的な選択肢やスケジュール感につなげていきたい」と述べた。
（以下略）

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コロナウイルスやワクチンに関する報道への政府の露骨な介入、それを拒むことができない大本営メディア

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　11/21、ワクチンの危険を訴える情報を「誤情報」と決めつけ「ファイザー公式文書を曲解している」と読売新聞が報じていました。内容を見ると、ファイザー社やワクチンを承認審査する立場の見解をざっくりと載せ、コロナウイルスに関する情報とワクチンに関する情報を混同した上、何がどう誤情報なのか、あるいは危険を訴える情報の内容がいかなるものかについては一切載せないという不公平なものでした。しかし「お上の情報以外は全て誤り」という印象操作には役立ったかもしれません。
　一方、毎日新聞は、ワクチン接種後の死亡者数とワクチンとの因果関係が99％不明であることへの疑問を投げかける記事を出しました。とは言え、死亡者の家族の納得できない思いや専門家の意見で終わっており、報道機関として国や製薬会社を追求するものではありませんでした。
　現在連載中のseiryuu氏による「コロナワクチンの市への質問書」がよく読まれていますが、その【顛末記４】の最後に昨年10月の週刊現代の記事が参考記事として掲載されていました。今見ると驚くほどまともな内容で、「遺伝子ワクチン」への懸念を公平に伝えています。一年前にはまだこのような報道ができたのか、わずか一年の間に言論統制はますます強化されていたことに気づきました。
　同じく一年前、やはり今見ると驚くような企画がありました。日本マスコミ文化情報労組会議と言うところが実施した、報道で働く人たちへのアンケートです。「報道の危機アンケート」として新聞や放送の現場で働く人から「伝える側」の危機を収集していました。首相官邸や官房長官会見によるコロナ関係の取材が極端に制限され、政府が「不都合な質問に、できるだけ答えを出さない」ことを見抜いていたり、政府から記者たちに「医療崩壊と書くな」など具体的な要請があったり、あるいは把握できた事実すらも政府が認めない以上は記事にできなかったりと、政府の露骨な介入が回答されていました。こうした介入があること自体が重大なニュースとして報じられるべきでしたが、悲しいかな日本のメディアは唯々諾々とお上に従い、現状垂れ流しのニュースは単なる大本営発表になってしまいました。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter

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新聞･TV｢政府の言いなり｣の何とも呆れる実態 まるで大本営発表､コロナ禍で露呈した歪み
引用元）
東洋経済ONLINE 20/4/27
（前略）
・コロナとの関連で会見がかなり制限され、入ることさえできなくなったものもある。不都合な質問を受けて、できるだけ答えを出したくないという意図も感じる

（中略）
・記者勉強会で政府側から「医療崩壊と書かないでほしい」という要請が行われている。医療現場からさまざまな悲鳴が聞こえてきているので、報道が止まるところまでは行っていないが、「感染防止」を理由に対面取材も難しくなっており、当局の発信に報道が流されていく恐れがある

・医療崩壊という言葉についても、政府や自治体の長が「ギリギリ持ちこたえている」と表現すると、それをそのまま検証もせずに垂れ流してしまっている。実際の現場の声よりも、政治家の声を優先して伝えてしまっていることに危機感を持っている。お上のお墨付きがないと、今がどういう状態なのか、判断できない

・感染が確認された事業者自身が貼り紙やサイトで公表しているのに、行政が発表していないと（うちの新聞は）掲載しない

（中略）

マスコミで報道に携わる彼ら彼女らの声を、以下ですべて紹介する。「マスコミの報道が劣化している」は言い古された言葉だが、アンケートの回答を読み通すと、その実態に改めて、驚愕するかもしれない。

日本マスコミ文化情報労組会議『報道関係者への「報道の危機」アンケート結果（概要）について』（PDFファイル、2020年4月21日）
（以下略）
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