プーチンについての暴露がありました。ソビエトがまだ健在だった時代、ロスチャイルド家は、“スイスに取引所を設立し、ソビエトの石油、アルミニウム、亜鉛、クロム、鉄鋼などを「市場価値の5%～10%で購入し、その商品をスイスの取引所で市場価値で売却し、その差額を自分たちの利益としていた」”。この事業は次第に、「マネーロンダリング、武器や麻薬の密売など、明らかな犯罪行為」も含まれるようになっていった。この計画が1991年にソビエト連邦を破綻させた後、略奪行為はさらに激化し、「1993年から1998年の間にロシアから2000億ドルから5000億ドルの資金が略奪された」。この計画の中心人物こそ、当時、「旧ソビエト連邦の財産と、数千億ドル相当の共産党の財産の両方」を担当していたウラジーミル・プーチン。彼は、「共同事業、LLC、JSCなどの表向きの企業を利用する計画を立案し、国有財産を他の個人や団体に譲渡する際に多額の利権を主張できる仕組み」を作り上げ、そこから利益を得ていたことが暴露されています。この事業の多くは、「バチカン銀行のフロント企業だったゴッタルド銀行」を通じて行われ、略奪された資金の大半はロンドンに流れたと言われているとのことです。これが、ソビエト連邦の崩壊後にこれほど多くのオリガルヒ（大富豪）が出現した理由であり、ハザール・マフィアがロシアを憎むのはこの莫大な富を盗む詐欺を止めたからだと言っています。ロシアの主任検事ユーリ・スクラトフは1999年2月にこの計画を暴露し、プーチンは中傷キャンペーンで報復しています。「そのため、プーチンは殺され、ロシア正教会に忠実なアバターに置き換えられた」のだと言っています。
　ただ、時事ブログでは、2017年3月の時点において、「本物のプーチン大統領は、今や世界皇帝として地球全体を管理しています。」という見解でした。そして、2021年12月の時点で、「（地球同盟の）裏切り者の中にトランプ、習近平、プーチン、モディ等がいたのですが、彼らが処刑されて存在しないことは12月18日の記事でお伝えしました。」とコメントしています。
　ハザール・マフィアが日本に対して「地震と核兵器による脅迫」を行ったらしく、これに対し日本側も、「次にこのような攻撃を受けた場合、大西洋のラ・パルマ島で自国の兵器を使用し、アメリカ東海岸とイギリス南岸を100メートルの津波で襲う」と応じたとのこと。そして、「日本の軍隊は独立を保ち、新たな天皇が事実上の指揮をとることになった。この新たなグループは米軍に、日本銀行を国有化し、ハザール・マフィアと戦うためにホワイトハットと協力すると通告した。」と言っています。

• サンタ・ロマーナ（Santa Romana）一族は、彼らが所有する金塊の一部を写した画像を送ってきた。そして、100兆ドル相当の金塊が本物であり…彼らは50兆ドルのシェアを、自分たちが選んだ人道支援プロジェクトに使う計画である。
• ロシア調査委員会は、最近モスクワで発生したテロ事件に関する犯罪捜査の結果、「資金はウクライナで操業している石油・ガス会社ブリズマ・ホールディングスのような商業組織を通じて受け取られた。」と結論づけた。
• 公式の検査結果から、ウクライナの穀物を食べた鳥の大量死が故意に毒されたものであることが明らかになった。
• あるアジアの王室関係者は、「今はイスラエルに注目が集まっているが、中国では今、非常に大きなことが起きている。メディアの報道は許可されていない。」と述べている。他の情報筋によれば、中国では共産主義支配が終わりつつあるという。
• 英国では、「気候変動」詐欺の一環として、2029年までに牛肉と羊肉を禁止し、すべての空港を閉鎖する計画を立てている。
• ドナルド・トゥスク率いるポーランド政府は、ジェンダー思想家やLGBT活動家にとって不都合な真実に対して懲役3年を科すという検閲法を発表した。
• トルドーは、LGBTQコミュニティに対する攻撃的な発言や、彼らのプロモーションに反対する抗議活動に対して、刑事責任と25,000ドルの罰金を課すという同様の法律を可決しようとしていた。
• 巨大な何かが日食中に南極大陸を離れ、レーダーに捕らえられた。…海洋ブイが巨大な塊の領域で80フィートの巨大な波を記録した

　記事冒頭、4/8の日食（北米）に合わせた悪魔崇拝者たちの計画に関する情報が載せられています。「日食の進行経路に沿って非常事態宣言が出されている」ようで、具体的には、日食直前に3回、飛行機で細菌性生物兵器を散布するというバイオテロ攻撃とのことです。実際の4/8の日食の映像（メキシコ）はこちらから。
　ウクライナは、「小児性愛者ネットワークや人身売買・臓器売買業者に子供たちを供給する最大の業者」であり、そのために、“これらの強制受精施設では、女性たちに「スーパーソルジャー」およびアドレナクロムの「収穫」に使われる子供たちの両方を出産させている”ということです。
　イスラエルによるシリアのイラン大使館への攻撃について、その資金提供者は「バチカン」であり、イランによる報復の後、「核ミサイルでイランのすべての主要都市を破壊」する計画だったらしい。
　日本銀行の本当の所有者は誰なのか、令和3年10月26日の日本政府の官報を画像で載せ、それは「ルクセンブルグに拠点を置くエドモンド・デ・ロスチャイルド」である*と言っています。そして、「日本銀行を日本の皇室に返還すれば、ハザール・マフィアによる世界の金融システムの支配を終わらせることができる」とのこと。
　すべてのグローバリストのアジェンダの根源は、神智学作家アリス・ベイリーが設立した「ルシス（ルシファー）トラスト」にあると言っています。このトラストは「フェッツァー研究所を通じてアメリカの教育システムの90％のプログラムをコントロール」しており、その目的は「すべての宗教に取って代わり、解釈すること」らしい。
　欧州委員会のウルスラ・フォン・デア・ライエン委員長に対し、「職権濫用、公文書の破棄、違法な利権受領、汚職」の容疑で刑事告発が行われたとのこと。彼女の夫は、EUの予防接種キャンペーンで中心的な役割だったオルジェネシス社の取締役だということです。

• オバマとロックフェラー／ロスチャイルドの傀儡たちは、架空のフィリピンの金塊をもとに「2500兆ドル」を手に入れようと試みた…日本の岸田文雄首相とフィリピンのボンボン・マルコス大統領が今週ワシントンに呼ばれたのはそれが理由だ。
• 在日米軍は、オスプレイに関連した軍事賄賂ネットワークを復活させようとした際、日本の軍隊を挑発し、ニュー山王ホテル（New Sano Hotel）本社を攻撃すると脅した
• 米軍のダークハットはさらに、台湾の基地を使って中国と戦争を始めようとした。その基地は破壊された。これが台湾で起きたマグニチュード7.5の地震の背景にあるものだ。
• （アメリカでは）2023年3月以降、フルタイム労働者数は134万7000人減少し、パートタイム労働者数は188万8000人も爆発的に増加した！2018年以降、雇用が増えたのはすべて移民で、そのほとんどが不法移民である。
• ドイツでは、国内の情報長官が市民の「思考・言論パターン」を取り締まり、新たな「国家行為の組織的非合法化」という罪を導入しようとしている。
• イスラエルの人工知能システム『ラベンダー』は…ガザ地区の潜在的な標的を自動的に特定している。…生死の決断は機械によって下され、人間のスタッフが爆撃を許可するまでにかかる時間はわずか20秒
• 中国から次に流出する感染病はスーパー淋病なのかもしれない－抗生物質耐性の性病の割合が米国や英国の40倍である
• 鳥インフルエンザの乳牛の発生がオハイオ、カンザス、ニューメキシコで拡大

*追記）官報の内容は、単に社債を取り扱うことができる金融商品取引業者を指定しているリストの一部改定であり、ガセネタとの指摘がありました。