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新型コロナウイルスは武漢ウイルス研究所の機能獲得実験でつくり出された「生物兵器」である ~再燃する武漢ウイルス研究所「流出説」から見えてくること

竹下雅敏氏からの情報です。
 ここ最近、武漢ウイルス研究所「流出説」を取り上げた記事が目立ちます。武漢ウイルス研究所流出説の再燃は、「DRASTIC」と名乗る20人ほどの素人ネット調査団の数々の発見に負うところが大きいようで、“DRASTICが集めた証拠は、研究所流出説を裏付ける決定的な証拠とは言えないまでも、研究所から出た可能性を疑い、本格的な捜査を行うに足る「相当な理由」にはなる”とのことです。
 記事をご覧になると、2012年に雲南省南部・墨江の山奥の銅鉱山の掘削路で、3人の鉱夫がSARS ウイルスに似たウイルスに感染し、後にコウモリウイルスの専門家である石正麗のチームが、SARS に最も似たゲノム配列を持つウイルスを RaBtCoV/4991 と名付けます。 
 石正麗は、2020年2月3日に「新型コロナウイルスのゲノム配列は、SARSと80%一致し、雲南省で採取されたコロナウイルスRaTG13は96.2%一致し、新型コロナに最も近い」と発表します。石正麗は、「ネイチャー」掲載の論文で、RaTG13の遺伝子解析は新型コロナ発生後だと主張しましたが、「DRASTIC」はRaTG13とRaBtCoV/4991が同一のウイルスであることを発見したことで、“RaTG13の遺伝子解析は2018年に行われたことが判明した”という事です。
 武漢の研究所は銅鉱山で RaTG13 を発見してから 7 年の間に、このウイルスをいじり回し、積極的に機能獲得実験を行っていたことも分かっています。機能獲得実験に関しては、6月13日の記事で取り上げたエコ・ヘルス・アライアンス(EcoHealth Alliance)の会長ピーター・ダザック氏の言葉を参照してください。ピーター・ダザック氏は2016年2月のパンデミックフォーラムで、「コウモリから他の多種類のコロナウイルスが見つかった。…私達はスパイクタンパク質を配列した。…私の中国人の同僚はこの操作を行った。…最終的に僅かの本当に致命的なウイルスを取得できる」と言っていました。
 要するに、ピーター・ダザック氏は、“中国の同僚がSARSウイルスにスパイクプロテインを挿入して、人間に感染する「キラーコロナウイルス」を作成した”ことを認めているわけです。
 2020年5月2日の記事で、“2015年のオバマ政権時に、ファウチの指示によりNIH米国国立衛生研究所によって370万ドルが武漢の研究所に送金された”ことを示しました。また、1月27日の記事で、アンソニー・ファウチは2017年にジョージタウン大学で、「これからパンデミックが起きる。トランプ政権はその対処に追われる」と予言していたことも紹介しました。
 こうした一連の流れを見る限り、新型コロナウイルスは武漢ウイルス研究所の機能獲得実験でつくり出された「生物兵器」だと見るのが自然なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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追い詰められる中国。「武漢研究所からコロナ流出」説の動かぬ証拠
引用元)
(前略)
武漢ウイルス研究所流出説が再燃する原動力になったのは、米政府でも情報機関でもなく、世界各地のネットユーザー20数人だった。パンデミックの原因に関心を持つ彼らは、ネット検索で、武漢ウイルス研究所をめぐる埋もれた文書を掘り起こし、推理をめぐらし、ツイッターで発信した。そうして自然発生的に結成された見ず知らずの者どうしの集団は「DRASTIC」と名乗り、いまも活動を続けている。
(中略)
DRASTICのメンバーが膨大な資料のなかから浮かび上がらせたのは、概ね次のようなことだ。
 
武漢ウイルス研究所は長年、コウモリのいる洞窟で危険な何種類ものコロナウイルスを収集し、ヒトへの感染力があるかどうかや、どのような変異によって感染力が強くなるのかを知るために、「機能獲得実験」を行っていた。研究所や中国政府はこうした活動をひた隠しにしていた。
 
収集したウイルスの多くは、雲南省墨江ハニ族自治県の銅鉱山で見つかったものだ。新型コロナの遺伝子配列と「96%一致する」と武漢ウイルス研究所のチームが発表した「RaTG13」という名のウイルスもそのなかに含まれる。
 
この鉱山では2012年、坑道でコウモリの糞を清掃した作業員3人がSARSのような症状を起こして死亡している。これが、新型コロナの始祖ウイルス、おそらく「RaTG13」に感染した初めての症例だったのではないかとメンバーは考えた。
(中略)
DRASTICのメンバーはさらに調査を継続し、中国の学術文献や論文を集めた巨大なデータベースを見つけた。その膨大な資料のなかから探り当てたのは昆明医科大学の院生と中国疾病対策予防センターの博士研究員の各論文だった。
 
2つの論文は、書かれた事実がほぼ一致しており、鉱山労働者のうち4人が「RaTG13」と思われるウイルスの抗体検査で陽性だったことや、検査結果は全て武漢ウイルス研究所に報告されていたことなどが判明した。

DRASTICチームは、2つの論文と過去の複数の報道を総合し、「RaTG13」は雲南省墨江ハニ族自治県の鉱山で発見されたウイルスだと結論づけた。
(以下略)
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単なる陰謀論ではなかった…? 武漢ウイルス研究所「流出説」を再燃させた“匿名専門家集団”の正体
引用元)
(前略)
2012年4月、3人の鉱夫が、雲南省南部・墨江の山奥の銅鉱山の掘削路で、キクガシラコウモリのグアノ(コウモリの糞や体毛が化石化したもの)をシャベルで採取するよう命じられる。通気性が悪いなかで1日7時間にも及ぶ作業を数週間も続けた結果、3名は病に倒れて昆明医大病院に運び込まれ、新たに入った3名も同じような病に倒れる。
 
彼らの症状は、咳、熱、重い呼吸、血栓といった新型コロナに酷似した症状で、6名のうち高齢の3名が死亡。彼らの血液サンプルは、武漢ウイルス研究所へ送られて解析された結果、SARSの抗体が見つかったという。ところが「ヒトに脅威となる病原菌を早期に見つけ、未然にパンデミックを防ぐこと」を使命としているはずの武漢ウイルス研究所は、この感染事例をWHOに報告していない。
(中略)
2013年10月、「コウモリ学者」の異名をもつ武漢ウイルス研究所のコロナウイルス研究の第一人者、石正麗は、「ネイチャー」に「コウモリ由来のウイルスには、他の動物を媒体とせずとも直接人間に感染するものがある」とする論文を発表している。石正麗らのチームは、その後も、「どのウイルスが鉱夫に感染したのか」を突き止めようと、洞窟で採取されたコウモリのコロナウイルスを分析し、SARSに最も似たゲノム配列を持つウイルスをRaBtCoV/4991と名付けている。
 
そして、新型コロナの流行が始まった2020年2月3日、石正麗らは、「新型コロナウイルスのゲノム配列は、SARSと80%一致し、雲南省で採取されたコロナウイルスRaTG13は96.2%一致し、新型コロナに最も近い」と発表。
(中略)
ドラスティックの最大の功績の一つは、「RaTG13はRaBtCoV/4991と同一だ」と突き止めたことだ。石正麗は、「分かりやすくするための名称変更だった」と釈明したが、おそらく「RaTG13と墨江の洞窟(2012年に感染が起きた)が関連づけられるのを避けるため」の名称変更だろう。
(中略)
RaTG13の遺伝子解析は、『新型コロナ発生後』(『ネイチャー』掲載の石正麗の論文はそう主張している)ではなく、それ以前、すなわち2018年に行われたことが判明した。
(以下略)

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イスラエル保健省は緊急使用許可(EUA)の承認条件を無視して、ファイザー社のCOVID-19ワクチンを違法に承認。しかも、ファイザー社のワクチンが「FDA承認」されているとイスラエル国民に虚偽の説明を行っていた!

竹下雅敏氏からの情報です。
 これはかなり重要な記事なのですが、記事のほんの一部のみを引用しています。時間のある方は、元記事をDeepL翻訳にかけて、全文に目を通すことをお勧めします。
 元記事によれば、イスラエル保健省は緊急使用許可(EUA)の承認条件である、医療従事者やワクチン受領者に緊急使用のリスクを説明すること、有害事象を監視・報告するシステムを整備することなどを実施せずに、ファイザー社のCOVID-19ワクチンを違法に承認したとのことです。
 しかも、イスラエル保健省は、緊急使用許可(EUA)であるにもかかわらず、ファイザー社のワクチンが「FDA承認」されているとイスラエル国民に虚偽の説明を行い、後にイスラエル保健省は最高裁判所に対し、故意に虚偽の説明をしたことを認めたという事です。こうした「虚偽」を背景に、“イスラエル国民に対して、旅行や雇用などの社会参加の自由を失うという罰則付きでワクチンを強要”したのです。
 イスラエルの厚生省やファイザー社の声明とは異なり、イスラエルの市民団体「IPC(Israeli People's Committee)」の調査によると、“2021年7月10日の時点で426名の死亡を確認、2,892件の有害事象には、大量膣出血、月経異常、流産、死産、神経障害、心血管障害、心筋炎などが含まれていた”とのことです。
 「他の国々は、この偽装情報を参考にして承認を行った」という事ですが、「他の国々」はイスラエルに騙されたというよりも、むしろ共犯ではないかという気がします。何故なら、イベルメクチンやヒドロキシクロロキンなどの安価で安全な薬が見つかっているにもかかわらず、政府は敢えてこれを無視し、ワクチンが感染抑制の切り札だという誤った認識を、大手メディアを駆使して国民に植え付けたからです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。7月20日の記事で、“人間よりもイヌの方がレベルは高い”とコメントしたのですが、さっそくこの事を実証する動画が現れました。
 「接種後に泡をふき倒れた方が搬送された病院で、看護師が接種の副反応は10万人に1人の割合で起こると言った」という事ですが、イスラエルの例で見たように、ネットでワクチン副反応を調べた者は、こうした看護師の言葉を信じないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イスラエルとファイザーの汚い小さな秘密- オピニオン
引用元)
(前略)
有害事象の詳細な報告書は、ファイザー社や厚生省から公表されていません。ファイザーが非公開のルートで受け取ったと思われる報告書は、保健省に提出されなかったか、保健省がイスラエル人に意図的に隠したかのどちらかです。
 
このことが明らかになったのは、イスラエルの市民団体であるIPC(Israeli People's Committee)が、ソーシャルメディアに重篤な有害事象の報告が殺到しているのを見て、有害事象を監視し、公に報告する任務に就いたときでした。その結果、厚生省やファイザー社の声明と大きく食い違うことが判明しました。
 
2021年7月10日の時点で、IPCは426名の死亡を確認しました。死亡原因の大部分は心停止であり、脳卒中、多臓器不全、血栓、その他の原因によるものも少なくありませんでした。また、IPCに寄せられた2,892件の非致死的有害事象の報告には、大量膣出血、月経異常、流産、死産、神経障害、心血管障害、心筋炎などが含まれていました。
 
IPCは、2021年1-3月のイスラエルにおける死亡率が過去10年間のいずれと比較しても15%高く、20-29歳の層の死亡率が18%高いことを特筆して報告しました。また、この死亡率の上昇とCOVID-19ワクチンとの間に有意な関係があることも指摘されました。2021年6月中、IPCはワクチンを接種した18~40歳の若年層の死亡率の非常に気になる上昇を観察しました。
 
しかし、2021年3月18日、厚労省のホームページはこう伝えている。「これまでのところ、重大なアレルギーは数例しか観察されておらず、死亡例は1例もありません。」

被害者や医療関係者は、厚労省の職員から有害事象を報告しないように言われたことを明かしています。
(以下略)

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“政府が3日で4万5千人の死というVAERS(ワクチン有害事象報告システム)の統計を隠蔽した”として、新型コロナワクチン接種の差止訴訟を起こす ~ワクチンの副作用を知っていたアメリカ食品医薬品局(FDA)

竹下雅敏氏からの情報です。
 “政府が3日で4万5千人の死というVAERS(ワクチン有害事象報告システム)の統計を隠蔽した”とする内部告発者の情報に基づいて、オハイオ州のトマス・レンツ弁護士が米国連邦政府に対して、新型コロナワクチン接種の差止訴訟を起こしたとのことです。
 ジェーン・ドゥと名乗る内部告発者は、2021年7月9日にVAERSには9,048人の死亡が報告されていたが、自分自身でVAERSからすべてのデータを照合したところ、実際の死亡者数は「VAERSで報告された死亡者数よりも、少なくとも5倍は多い」ことを見出したという事です。
 “続きはこちらから”のツイートによると、“2020年10月22日に行われたアメリカ食品医薬品局(FDA)のワクチン及び関連生物製剤諮問委員会のプレゼンテーションで、COVID-19mRNAワクチンの副反応のリストが(一瞬だけ)示された”とのことです。確かにツイートに添付された動画の2時間33分40秒のところを再生速度0.25で見ると、ワクチンの副作用のリストが出てきます。
 最後のツイートは、アメリカ食品医薬品局(FDA)のウェブサイトのPDF文書にリンクされていて、この文書の16ページに「一瞬だけ示された副反応のリスト」が出てきます。FDAはこれらの副作用のことを知っていながら、ワクチンの緊急使用許可を出したと言うことになります。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 


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新型コロナウイルスにはいくつかの予防法や治療法があり、起源も目的も不明な極めて危険なワクチン接種は不要である!

竹下雅敏氏からの情報です。
 ゼレンコ医師が語る動画を見てください。ゼレンコプロトコルは3つの手順で構成されており、“(手順1)まず、リスクの高い患者を見つけます。(手順2)発症後5日以内に治療を始めます。(手順3)亜鉛・ヒドロキシクロロキン・アジスロマイシンの3種類の薬を使います。…生存率は99.7%です。…費用は20ドル、完全に安全です。…数人の患者にかゆみと下痢が出ましたが、それ以外で深刻な問題は起きませんでした”と言っています。
 新型コロナウイルスには、この様に治療法があるという事と、“病床を埋める重症者の実情が、「肥満者」、「基礎疾患ありの高齢者」”であり、“日本の新型コロナによる、子供の重症化・後遺症は、0に近い。子供にとっては、通常の風邪以下である”ことを考慮すれば、「起源も目的も不明な極めて危険」なワクチンを子供に打つなどというのは、頭がイカレテいるとしか言えない。
 イベルメクチンが予防、治療に効果があることが知られており、「5-ALA」投与でコロナ患者早期回復という情報もあります。要するに、ワクチン接種は不要であり、例えば飲食店では緑茶を口に含むなど、少し気をつけるだけで普通の生活が可能のはずです。
 私は普段から誰にも会わないので、人に会う機会がある日の前日にイベルメクチンを飲むくらいしかコロナ対策をしていないのですが、ゼレンコ医師が推奨するケルセチンを用いた予防法も考慮して、ケルセチン、亜鉛、ビタミンCも手元に置いています。ビタミンDは日光浴で代用しています。
 “続きはこちらから”の情報によれば、ケルセチンがイベルメクチンの効果を低下させるため、イベルメクチンとケルセチンは一緒に摂らない方が良いとのことです。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 

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ワクチン接種を拒む人たちを悪者にして、感染拡大の責任を押し付け差別する未来が迫っている! ~新型コロナウイルスの比ではないmRNAワクチンの危険性

竹下雅敏氏からの情報です。
 沖縄の玉城デニー知事は、“沖縄への航空便の搭乗前にPCR検査やワクチン接種の証明書を提示させる仕組みづくりを、庁内で検討している”ことを明らかにし、「法制度を整備するよう国に検討を求めていきたい」と述べたとのことです。
 ワクチンパスポートに繋がる法制度を、“国に求めていきたい”というのだから、意図してなのかは分かりませんが、“玉城デニー知事はディープステートが推し進める政策(ワクチン接種)の側に立った”と言うことになるかと思います。
 沖縄の経済的な困窮は分かりますが、ワクチンパスポートに繋がる法制度ではなく、イベルメクチンの配布によって日常生活を取りもどすことが正しい政策ではないでしょうか。時事ブログでは、“無知であるがゆえに、知らず知らずのうちに悪に加担する人がたくさん居る”と言ってきたのですが、その典型の例かも知れません。
 ワクチンがほんとうのパンデミックを作ることを知らない人たちが、ワクチン接種を拒む人たちを悪者にして、感染拡大の責任を押し付け差別する未来が迫っているのですが、どうせならワクチンパスポートではなくイベルメクチンパスポートの方が、ずっと効果的なのではありませんか?
 この1年間、パンデミック騒ぎを見て来て、政治家は言うに及ばず、医療関係者はもちろん、目覚めたと称して「コロナは茶番、ウイルスは存在しない」という人たちまで、世の中にまともな人が居ないのに驚き呆れています。
 現実には、“中共と中共のパートナーである欧米グローバリストらは…最初に武漢の研究所由来の Covid 生物兵器をばらまき、次にmRNA 注射を人々に打とうとしている”と考えるのが普通ではないでしょうか。現実にカナダでは狂牛病のヤコブ病に類似した未知の致死性脳疾患患者が次々に確認されています。
 これは通常のインフルエンザによるものとは考えにくく、リチャード・フレミング博士が、“スパイクタンパク質は自然発生のものではなく、機能獲得型研究の産物ということ。これは「血液脳関門」を通過します。…私たちはヒト化したマウスが海綿状脳症を発症したことを把握しています。これは一般的に狂牛病としてしられているものです”と言っているように、ウイルスのスパイクタンパクによるものと考えるのが自然ではないでしょうか。
 要するに、新型コロナウイルスは「コロナ後遺症」の問題もあり、警戒すべきウイルスなのですが、mRNAワクチンの危険性はその比ではないのです。新型コロナウイルスはイベルメクチン、ヒドロキシクロロキン、松葉茶などで何とかなりますが、mRNAワクチンで自己免疫疾患を引き起こした場合には、まだ癌を治す方が簡単なのではないかという気がします。何故なら、遺伝子が取り込まれている可能性が高いからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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沖縄への搭乗前に接種証明書の提示、法整備を 玉城知事「国に検討求める」
引用元)
玉城デニー知事は15日、沖縄県庁で県議会与党会派と面談し、新型コロナウイルスの水際対策として、沖縄への航空便の搭乗前にPCR検査やワクチン接種の証明書を提示させる仕組みづくりを、庁内で検討していると明らかにした。玉城知事は「検疫体制を充実させる意味でも、法制度を整備するよう国に検討を求めていきたい」と述べた。

県交通政策課は取材に対し「エアラインと意見交換しているが公共交通機関なので法改正がないと(検査や接種の)義務化は厳しい」と述べ、実現には法整備が必要だとの認識を示した。

与党会派のてぃーだ平和ネットと共産、立憲おきなわ、おきなわ、南風の代表者が知事と面談し、新型コロナに関する要請書を手渡した。(1)国の責任でワクチン確保を進める(2)来県者への事前検査の制度化(3)地方創生臨時交付金の増額(4)感染状況の改善次第で早期の緊急事態宣言解除(5)域内観光需要喚起策の十分な予算確保―を求めた。

玉城知事は感染状況が改善し、まん延防止等重点措置に移行した場合、バスツアーなどの需要喚起策を開始する考えを示した。「ワクチンを2回打った人にインセンティブ(特典)をつけ、バス業者を支えながら、旅行できる環境を整えたい」と述べた。
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配信元)

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