[Sputnik]日本の年金基金、Brexit背景に520億ドル損失 〜この国は終わってる〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 GPIFが“4〜6月のたった3か月で5兆2342億円の損失”を出したとのことです。“去年は1年で5兆3100億円も損失”を出しているので、“すでに10兆5千億円を超える損失”を出しています。予想された通りの結果です。これでも、安倍政権を支持するアホな国民がかなり居ます。年金の損失は、こんなものでは済まないでしょう。
 名もなき投資家さんのツイートにある通り、“この国は終わってるよ”と思います。むしろ、終わらせているという感じです。
 日本国民がどうしてこれほど愚かになったのかですが、多分、ギリシャやウクライナ、そしてアメリカ国民と同様に、初めから愚かだったのだと思います。それがあべぴょんの出現で、一気に顕在化したということでしょうか。
 いずれにしても、彼が名を残すことは間違いないことでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
日本の年金基金、Brexit背景に520億ドル損失
転載元)
年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の第1四半期における損失は5.2兆円に上っている。2四半期連続の大損失となる。国内株価の下落や円高が背景にある。26日、データが公表された。

収益率はマイナス3.88%、評価額はマイナス5兆2342億円で、6月末の運用資産は129兆7012億円。14年6月末以来の低水準となった。 高橋則広理事長によれば、5月の米雇用統計が事前予想を大きく下回ったこと、英国のEU離脱投票を受け急激に円高が進み、世界の株価が一時的に大きく下落したことなどが理由だという。

資産別では、と評価額は、国内株式が収益率マイナス7.38%と評価額マイナス2兆2574億円、外国株式が収益率マイナス7.76%と評価額マイナス2兆4107億円、外国債券が収益率マイナス8.02%と評価額マイナス1兆5193億円となっている。円高による目減りを価格の上昇で補い切れなかった形。国内債券のみ収益が増え、各1.91%と9383億円となった。

6月末、円相場が3月末と比べて主要10通貨のすべてに対して上昇した。英国の国民投票でEU離脱派が勝利した6月24日には対ドルで一時7円超の円高に。国内株は大幅に下落、その一方で日本銀行のマイナス金利政策を受けた国内債の利回りは低下。GPIFには向かい風となった。

先に伝えられたところによると、日本銀行は、0.1%のマイナス金利を維持する方針。金融政策決定会合の結果が発表された。

————————————————————————
配信元)






演説中、突然フリーズしたヒラリーの背後に黒人男性が現れ「しゃべり続けなさい」と囁く 抗てんかん薬の投与機を握っている画像も 

 米空軍少将シンガポール首相が演説中に失神していましたが、この動画では、ヒラリーの形相が突然変わり、固まっています。そこへ、シークレートサービス風の黒人男性がすかさず現れ、「大丈夫。あなたは対応できる。しゃべり続けなさい。」とささやく声がマイクに拾われています。正気を取り戻したヒラリーは「しゃべり続けなさい」とおうむ返しして、スピーチを続けています。
 実はシークレートサービス風の黒人男性は、医師で、手には抗てんかん(不安)薬の「ジアゼパム」の投与機を握っている画像がツイートされています。
 健康や人格に深刻な問題があるヒラリーが、核兵器のスイッチを託される大統領になるようなことがあれば、非常に危険だと思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
演説中のヒラリーが固まり、シークレートサービス風の医師が現れ「しゃべり続けなさい」
配信元)

ヒラリーが固まる
   ↓
黒人のシークレートサービス(実は医師):「大丈夫。あなたは対応できます。しゃべり続けなさい。どこにも行かないから」
   ↓
正気を取り戻したヒラリー:「しゃべり続けなさい」とおうむ返し

————————————————————————
配信元)

ロシアの厳戒態勢と謀略(核戦争・ポールシフト)の頓挫 〜世界情勢とチャネリング情報の両方を正確に読み取らなければ、未来を正しい方向に導けない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアが25日に、厳戒態勢に入ったということです。記事によると、“8月22日に戦争開始の命令が下されました。しかし、誰も戦争を始めませんでした。NATOによるロシア侵略が取りやめとなりました”とあります。ただ、権力を失いかけているホワイトハウスのファシストらは“何をやるかわからない状態”なので、ロシアは厳戒態勢を敷いているわけです。
 これは、事実上、オバマ政権の謀略が頓挫したことを意味しています。厳戒態勢に入っているロシアに、先制攻撃を行うのは無理だからです。
 次の記事では、ドイツ政府の“水と食料の備蓄の呼びかけ”が、ロシアとの戦争を想定していたのがわかります。“続きはこちらから”以降は、こうした経緯を理解するために、時事ブログで示したコメントの一部です。今月25日のコメントでは、“米政府によるロシアとの戦争”を指摘しました。また23日の記事では、これがヨハネの黙示録に繋がる陰謀であり、ロシアとの核戦争のみならず、その後にポールシフトまで用意されていたことを示唆しました。しかし、コメントの太字にした部分の時間に注意して下さい。8月18日12時54分(午後0時54分)に、ポルソムメイヤスを処刑したことで、こうした陰謀が回避されたことを示しました。
 18日に取り上げた記事では、そのポルソムメイヤスからの極移動情報を紹介し、“今日の午後0時54分に回避されました”とコメントしました。巨大惑星の接近だけでは、極移動は起こらないはずです。加えてCERNの加速器を稼働させ、ポールシフトを実現する手はずだったと考えています。稼働の結果、イタリアの地震が起こったのではないでしょうか。
 18日午後0時54分にポルソムメイヤスを処刑し、20日の20時頃にポールシフトの陰謀に関わった者たちに対する処刑命令を出したことで、こうした陰謀の芽を摘んだわけです。その後、陰謀の中枢に居た先代のセントラルサンのヒメミコとその関係者を全員処分したのがこれまでの経過です。
 この世界のこうした出来事は、チャネリング情報でもたらされる一連の動きとリンクしています。両方を正確に読み取らなければ、未来を正しい方向に導けないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
8月25日にロシアが警戒態勢に入った理由とは。。。
引用元)
http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2016/08/sirens-blare-in-moscow-as-russia-goes-on-high-alert-2462583.html
(概要)
8月25日付け

ロシアが警戒態勢に入った理由とは。。。


8月25日(ロシア時間)に、ロシア軍大将が召還されロシア軍は完全な警戒態勢となりました。同時に午前6時にモスクワでサイレンが鳴り響きました。
その1時間後、ロシア国防大臣は「ロシア軍最高司令官の指令により新たな無通告査察が始まった。ロシア軍(南部軍管区、西部及び中央軍管区、北部艦隊、航空宇宙軍最高司令部、空輸部隊)は午前7時に完全な戦闘態勢に入った。」と発表しました。

ロシアがこのように厳戒態勢となった理由は:

1)米ドルで資金を提供されている数人の重要テロリストがチェチェンの西南部で発見され殺害された。彼らは侵略という言葉を発していた。しかしこの事件は極秘に扱われた。

2)ロシアの南東部の昨日の気温は30℃だったが、鶏卵の大きさの雹がロシアのダゲスタンとチェチェン全域に降り、この地域のインフラの多くが破壊された。しかしこれはアメリカのサテライトが原因(気象操作?)であることがわかった。これも極秘として扱われた。

3)ジョー・バイデン米副大統領は、ISISにユーフラテス川東部に撤退するよう命令した。しかしトルコとロシアはCIAの戦闘部隊であるISISを破壊している。
(いつからバイデン副大統領は軍隊を統制し始めたのでしょうか。)

4)アメリカでは国土の半分が火災と洪水により非常事態のようなものである。

戦争の背後に見え隠れするものは。。。

a) 世界の金融エリートらは金融システムのコントロールを失ったため、それをリセットする必要があります。彼らの愚かな失態を隠蔽するには全面戦争が必要と考えています。

b) 8月22日に戦争開始の命令が下されました。しかし誰も戦争を始めませんでした。NATOによるロシア侵略が取りやめとなりました。彼らによる戦争開始の命令が拒否されたのは世界の力によるものです。

c)オバマ大統領は9月14日までに米経済を完全に崩壊させることになっていますが、誰もそのことに耳を貸しません。海運が停滞していますが、それでも米経済を完全に崩壊させるまでには至りません。

d) ホワイトハウスのファシストらは権力を失いかけています。彼らは権力を維持するために何をやるかわからない状態です。大規模核戦争もあり得ます。ホワイトハウスにいるオバマのハンドラーたちは完全に狂っています。

(中略) 

世界を支配しているルシファー崇拝者ら(堕天使ども)は人類を破壊することしか興味がありません。彼らは常に世界中を戦争状態にしています。

――――――――――――――――――――――――
ドイツ政府の緊急準備要請?
引用元)
ドイツ政府は攻撃や災害の場合には食料、水を備蓄するよう市民に促している
http://www.zerohedge.com/news/2016-08-21/german-government-urges-citizens-stockpile-food-water-first-time-cold-war-ended

o0600033313730399040

冷戦終結以来始めて、ドイツ政府は攻撃や災害の場合には食料、水を備蓄するよう市民に話す計画をしていると、フランクフルター・アルゲマイネン・日曜新聞は日曜日に報道した。

(中略) 

国民は10日間の食料の個人供給を確保する義務がある」と新聞は政府の「民間防衛の概念」を引用している。それは内務省によって準備されている。

(中略) 

さらなる優先順位として市民による軍隊への更なる支援が必要であると、付け加えられた。

(以下略)

» 続きはこちらから

[Sputnik]ゼリー製造過程を映したビデオにみんな大ショック

竹下雅敏氏からの情報です。
 この動画は見るべきだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
ビデオクラブ ゼリー製造過程を映したビデオにみんな大ショック
転載元)
イスラエルのユーザー、glass.walls.israelさんがFacebookに載せた動物性ゼラチン質のゼリーを作る工程がネットユーザーたちに強烈なショックを与えている。


甘くてぷるぷると震えるゼリー。ビデオにはそのおいしくて綺麗なお菓子がどう生まれていくのかが克明に記されている。

撮影者がクローズアップするのはメーカーが衛生環境に全く配慮していない様子。臓物を抜いた豚の体、皮、骨が細かく分けられ、それが化学物質と共に煮立てられたバケツの中身は緑色でどう見ても毒々しい。

ビデオを見たある人はこんな書き込みをしている。

「動物のかたちをしたゼリー、噛みごたえのあるこうしたお菓子はとっても美味。でもそれがこんなふうに動物を煮て作られたものだとは誰が思うだろうか?これを見た今となっては私は気持ち悪いとも恥ずかしいともとれない感情に悩まされている。だって今まで私はこうしたゼリーをたくさん食べてきたのだから。」

[Pars Today]グーグルマップ、パレスチナを削除 / イギリス下院、「グーグル、FB、ツイッターはISISの犯罪を広める」

竹下雅敏氏からの情報です。
 グーグルにせよ、フェイスブックにせよ、国民監視のツールとしてCIAが絡んでいるわけで、NWO(新世界秩序)達成のための重要な企業だと思います。
 アラブの春は、FacebookやTwitterが大きな威力を発揮しました。今では、ポケモンGOが次のイベントとして準備されているのではないかと想像します。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
グーグルマップ、パレスチナを削除(動画)
引用元)

転載元でご覧ください


グーグルは、最近、全ての地図から「パレスチナ」の表記を削除し、その代わりに「イスラエル」を用いています。

パレスチナのジャーナリストらは、「これは、今後、イスラエルを合法的な国家とし、パレスチナの名を永遠に抹消するためのイスラエルの陰謀だ」としています。

――――――――――――――――――――――――
イギリス下院、「グーグル、FB、ツイッターはISISの犯罪を広める」
引用元)


イギリスの下院が、報告の中で、グーグル、フェイスブック、ツイッターはハリウッド方式でISISの犯罪を広める要因となっているとしました。

イギリスの新聞、デイリーメールが25日木曜伝えたところによりますと、イギリスの下院議員のグループは、グーグル、フェイスブック、ツイッターは、過激派がテロや暗殺を広めるためにそれを利用して活動を行うことを禁じていないと非難しました。

これらの議員は、40ページの報告の中で、大手のIT企業は過激な投稿の削除を阻止していないとして非難しました。

この報告では、「大手IT企業は、若者たちや感化されやすい人々の間に過激思想や殺害、憎悪を広めるために過激派にツールを利用させており、人々の生活を危険にさらしている」とされています。

イギリス下院の国内問題選択委員会の代表は、インターネット、ソーシャルネットワーク、コミュニケーションアプリが、ISISやその他のテログループの存続の原因になっているとしました。

イギリス下院の報告では今も、インターネット上に公開されているハリウッド方式のISISの犯罪動画により、イギリス国内での同様の犯罪を奨励している、としています。