アーカイブ: 経済

[日本や世界や宇宙の動向]ジェラルド・セレンテ氏の予想・・・来月末に米経済が崩壊?

竹下雅敏氏からの情報です。
 非常に正確に未来を予測すると言われているジェラルド・セレンテ氏が、6月の末にアメリカ経済が崩壊すると予測しているとのこと。私もこのくらいのタイミングで崩壊してくれるとありがたいと思っています。タイミング的にはピッタリだという感じがします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ジェラルド・セレンテ氏の予想・・・来月末に米経済が崩壊?
転載元より抜粋)

http://beforeitsnews.com/economy/2014/05/celente-collapse-by-june-30-2014-2618688.html
(概要)
5月2日付け:
トレンズ・ジャーナルのジェラルド・セレンテ氏は、来月(6月)の末にアメリカ経済が崩壊するのではないかと予想しています。

アメリカのトップ・エコノミストらは、第二四半期のアメリカのGDP成長率は、1.8%となるだろうと見ていましたが、実際は0.1%でした。経済が成長しなかったのは冬の間の悪天候のせいもあります。

現在、アメリカの金利はゼロに近い状態です。昔は銀行にお金を預けると利子が貯まりましたが、今は0.04%ですから、殆ど貯まりません。しかし金利が低い間は住宅ローンを借りようとする人が増えますが、米ドルの切り下げが起っていますので、今後、アメリカでは金利が上昇し、米経済にさらなる打撃を与えることになります。2013年に既にアメリカの経済は崩壊寸前でしたが、FEDがQEを続け大銀行に大量のお金を投入することで、外見上は経済が維持された状態になっていました。

しかしこれ以上、米経済を維持することは難しいでしょう。

現在、金の需要が非常に多い中、中国はインドを抜いて世界最大の金のバイヤーとなっています。

700兆ドルもの資金が動く株式市場は完全に不正操作されています。LIBORも不正操作されています。さらに、1日に5兆3千ドルが動くFOREXも不正操作されています。エリートらは、金(ゴールド)の価格や金利を低く抑えることで、彼らの金融詐欺を維持しているのです。身体によくない食べものを食べ続けると必ず病気になります。それと同じことが米経済にも起きています。このまま米経済が持つはずがありません。やがて崩壊します。

ウクライナでは内戦状態になっていますが、ロシアに対抗してもうまく行く国などありません。オバマがロシアと戦っても勝てるわけがありません。2013年12月に、ヌランド米国務次官補は、ナショナルプレスクラブにて、「ウクライナはヨーロッパの一部であるため、ウクライナはEUに加入しIMFに従うべきである。」とはっきり述べました。11月に、シェブロンはウクライナでフラッキングによる石油掘削を行うために100億ドルの契約を結びました。同様の目的でシェルは110億ドルの契約を結びました。ヌランド国務次官補やパイアット駐ウクライナ大使は電話会議で、どのようにしたらヤヌコビッチ政権を追放し、親米の現政権を(強制的に)樹立させることが可能かを話し合っていたのです。。。

[竹下雅敏氏]銀行家が作り上げた現代の奴隷社会と地球に繁栄をもたらす術

竹下雅敏氏からの情報です。
 消費税30パーセントだそうです。我々から金を巻き上げてアメリカの経済崩壊を何とか先延ばしにしたいということでしょうが、間に合わないでしょう。“社会保障費を厳しく切り込んでいかないといけない”とのことで、ますます生活が厳しくなっていきそうです。まあ国には、どんどんとこうした悪政をやっていただきたいものです。さすがに次の選挙で自民党に入れる人は居なくなるでしょうから。
 下の記事では、20年近く前に私が、将来の日本はこのようになると言っていたことが書かれています。年収が1000万円を超えるような人たちも、実際には家のローンで相当な負債を抱えており、自分が家を購入した当時の金額で売却出来れば良いのですが、現実には資産価値が相当に下がっており、売却しようにも手元に借金だけが残るというケースがほとんどです。この状態で消費税が上がり、サービス残業が通常の社員にまで適用される事態になると、残業を拒めば事実上解雇されることになり、過労死が増えるだろうと思います。
 勝ち組として正社員に残れた者たちも、残業代が支払われなくなれば給料は減ります。仮に現状維持とすると、仕事は倍になるということでしょう。要するに経営者側の立場では、給料が下がるか同じなら倍働けということだと思います。ろくに働きもしないで、高給を取るなということでしょう。代わりの者は発展途上国にいくらでも居るというのが、経営者側の考えです。家のローンというある種の鎖でつながれている以上、銀行家が作り上げた現代の社会の奴隷状態から解放される術は無さそうです。
 私は約20年前にこうなることを妻に話していました。当時は月10万円に届かないような収入で、厳しい経済状態で子育てに集中していたのですが、よく妻に“こんな貧乏は今後2度と体験できない。今の日本で飢えて死ぬのはとても難しいから、お金が無くてもあまり心配することは無い。しばらく我慢すると僕らはこの状態から抜け出すことになる。しかし僕らは子育てを優先するために、こうした貧しい状況を自覚的に切り抜けていくわけだけど、僕らがこうした状況を切り抜けた頃に、今度は非常に多くの日本人が、意図しない社会の影響でそのような状況に引きずり込まれて行く。彼らは自らの意志でそうした貧困状態を選ぶわけではないので、相当な混乱に投げ込まれるだろう。僕らは先にこのような経験をすることで、多くの人にどのようにそこから抜け出せばよいかというメッセージを送ることが出来るようになる”と言っていました。
 これは現在、ほとんどその通りになっていると思います。ただ、今の状況は私たちの時よりもさらにひどく、現状の日本では飢えて死ぬことの可能性があります。時事ブログでは、様々なメッセージを発信しているのですが、今後の地球上の大変動を考えると、やはり田舎に暮らす方がより安全だということです。
 地方の可能性については、里山資本主義が参考になります。単に都会生活が厳しいので、農業に活路を見出して田舎に行くというのは、おそらく失敗してしまうでしょう。農業では食べられないので人々が東京に集中しているのです。うちの近くには、酪農をして、その牛の乳から作りだされた様々な加工品を直接販売することで成功している所があります。都会的センスを田舎に持ち込んで、このようなやり方をすれば、豊かに暮らすことが出来るでしょう。
 ただし、人間関係の問題は都会でも田舎でも変わりなく付きまといますので、事業が軌道に乗れば心安らかに幸せになれるというわけではありません。
 国民が一生懸命働いて得た富のほとんどを、株主が横取りをするという資本主義のあり方、すなわち株式会社という経営形態のあり方に疑問を持つ人が増えてくるでしょう。そうして初めて、組合形式の会社が私たち国民の利益を守ってくれることに気付くでしょう。しかしそれには、そうした会社に融資をしてくれる銀行、あるいは信用金庫が必要だということがわかるはずです。すなわち城南信用金庫のような良識のある銀行が不可欠なのです。この意味で、銀行システムを根本的に変革すること以外に、地球に繁栄をもたらす術はないということなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
消費税30%にしないと… 「国の借金減らすには」試算
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

————————————————————————
日本の貧困族と中国のネズミ族
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[本澤二郎氏]これが吉原理事長の信念、城南信金の営業方針

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事の通りで、銀行経営者がまともな倫理観を持って融資を行えば、世界から戦争を無くすことが出来ます。また経済が再生することは容易です。ほんの少しいわゆる陰謀論と言われる過去の歴史を調べてみてください。近代の戦争・紛争のほとんど全てにロスチャイルド家を含む国際銀行家が絡んでおり、事実上彼らが後ろで糸を引いているということはわかるでしょう。要するに、戦争は銀行家によって引き起こされるのです。
 皆さんは軍隊・自衛隊、警察・消防などの組織が、民間であって利益を目的にしていてよいと思いますか?事実上戦争を誘導する銀行が民間企業なのです。世界を平和にするのはとても簡単なことです。銀行は全て国有化すべきです。彼らに信用創造をさせてはいけません。この当たり前と思われることが、ほとんどの人はわかっていないようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[日刊ゲンダイ]露骨な大企業優遇 安倍政権が画策する「中小企業課税強化」

竹下雅敏氏からの情報です。
 安倍政権がアメリカの後追いをしていることから、このままでは中小企業はボロボロになると思います。4月28日に取り上げた記事で、日大教授の水野和夫氏は、“先進国は国内に「周辺」を作っている。つまり、ひと握りの投資家が中産階級を食い物にし、没落させているのです。”とあります。アメリカはすでにそうなっており、もはやゾンビのような国家で、一旦滅びるよりないでしょう。そう考えると、安倍政権は中小企業を滅ぼして一部の富裕層の奴隷のようにすることを考えていると思います。それと明らかに、財務省は将来消費税率を最低でも20パーセント、出来れば30パーセントにしようとしています。愚か者が国の支配者だと、セウォル号のようにあっという間に沈んでしまいます。ただ幸いなことに、日本が現在のアメリカのようになるまでにはまだわずかな時間があり、その間に世界規模の激変があると思います。その激変はあるレベルの人たちにとっては、消費税30パーセントの方がましだと思うようなものかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
露骨な大企業優遇 安倍政権が画策する「中小企業課税強化」
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[日本や世界や宇宙の動向]2007年の状況と2014年の状況が酷似しています。

竹下雅敏氏からの情報です。
 銀行家がたくさん殺害されています。彼らは株式市場で明らかな不正操作が行われており、特に金価格が操作されていることを暴露しようとした人たちのはずです。このような隠ぺい工作がいつまでも続くはずがありません。一般の投資家は、マス・メディアに騙される国民と同様に無知なものです。彼らのお気に入りの評論家や経済新聞の評価を信用して投資しているに過ぎません。事実を知った瞬間に何が起こるかを考えると、これは恐ろしいものがあります。ずいぶん以前から、次の経済崩壊は極めて深刻なもので、国家が崩壊するレベルのものだと言って来たのですが、そんなことは誰が考えても常識的な話だと思います。ところが不思議なことに、今このような危機が差し迫っているのに“誰もこのことについて語ろうとはしません”。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
2007年の状況と2014年の状況が酷似しています。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/alternative/2014/04/2014-is-turning-out-to-be-eerily-similar-to-2007-2944112.html

(概要) 

4月23日付け:
2007年の経済状況と2014年の状況が酷似してきました。2007年に住宅販売数が激減しました。主要メディア、米政府、FRBのバーナンキが、いくら、不況にはならない、経済は順調だと言いふらしても、2007年に彼らがそのような事を行った後に何が起きたかを忘れてはなりせん。

その後、大恐慌以来の最悪の経済危機がアメリカを襲ったのですから。

歴史から学ばない者は、再び同じことを繰り返します。7年前に株式市場で起きた事が今の株式市場にも起きています。これまでにないほど株価が上昇しています。7年前と同じように、政府は何も心配することはない、と言っています。しかし、残念ながら、7年前と同じように、現在も住宅バブルがはじけており、非常に深刻な経済危機が差し迫っています。

このグラフは2007年のアメリカの住宅販売数の推移を示したものです(グラフが写っていません)。ご覧のとおり、2007年には住宅販売数が急激に落ち込みました。

そして、以下のグラフは最近のアメリカでの住宅販売数の推移を示したものです。これらの2つのグラフを比べると、非常によく似ているのが分かります。
(↓こちらは2013年から2014年3月までの住宅販売数の推移)


現在、アメリカの住宅販売数は8ヶ月前から激減しているのが分かります。ここ1ヶ月間で、冬の悪天候と住宅ローンの金利が上昇したためか、一戸建ての住宅の販売数が激減しています。
以下のグラフをご覧になると、2007年に一戸建て住宅の販売数がいかに激減したかが分かります。


» 続きはこちらから
1 32 33 34 35 36 37 38 39 40 41 42 43 44 45 46 47 48 49 50 53