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ジョン・リッテル医師は、サラソタ郡公立病院委員会において、「イベルメクチンで約3000人のCOVID患者の治療に成功し」「良好な結果を得た」「デルタ変異株の間、イベルメクチンは命を救った」と証言したため、サラソタ病院の理事会から除名された

竹下雅敏氏からの情報です。
 フロリダ州のジョン・リッテル医師は、2月21日にサラソタ郡公立病院委員会において、「イベルメクチンで約3000人のCOVID患者の治療に成功し」「良好な結果を得た」「デルタ変異株の間、イベルメクチンは命を救った」と証言したため、サラソタ病院の理事会から除名されました。
 ジョン・リッテル医師は、「私はプロトコルに違反したようだ。正直言って、病院の理事会には一度も行ったことがないのです」「まるで私がある種の犯罪者で、自分の意見を言っただけなのに、敷地内から追い出されたことに驚いています」と言っています。 
 さらにジョン・リッテル医師は、アメリカ家庭医学委員会(ABFM)からの懲戒に直面しているとのことです。ジョン・リッテル医師のRumbleチャンネルウェブサイトでの「虚偽の誤解を招く主張」が理事会ガイドラインに違反したというのが処分の理由で有り、この処分によって、「医学生を教える能力を失い、メディケアとメディケイドから払い戻される能力を失う可能性さえある」ということです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。アメリカの医師たちは、人工呼吸器に繋ぐ必要のなかった患者に非常に早い段階で挿管したため、「COVID患者」の最大50%が死に至ったということです。
 非常に早い段階での挿管の理由は、“鼻腔チューブによる人工呼吸など、より侵襲性の低い他の方法では、危険とされるウイルスを空気中に広く拡散させてしまう”ためだということですが、それは表向きの理由で、現実には「金銭的なインセンティブ」の方が大きかったのではないかと思います。
 昨日の記事で退役軍人の正看護師エリン・オルセウスキーさんは、“1人入院させたら「病院側」は13000ドルが手に入りますし、患者たちに呼吸器を付けさせたら、さらに39000ドルが手に入ります。…看護師達は平均毎週得られる報酬が10000ドルになります。医師たちは毎週50000ドル~60000ドルの報酬になります”と言っていました。
 しかも、2018年までにその薬剤の死亡率が53%であることが文書化、公表されているレムデシビルを使って治療を行っていたということでした。
 デイビッド・マーチン博士は、“アンソニー・ファウチ、ラルフ・バリック、ピーター・ダスザックらが、コロナ患者にレムデシビルを投与することを決定したとき、それが人を殺すことは分かっていたのだ。これは計画的な殺人だ”と言っていました。
 こうした悪事に加担したことがハッキリとすると、居場所がなくなる人たちがたくさんいるわけですね。だから、“イベルメクチンで約3000人のCOVID患者の治療に成功し良好な結果を得た”などと本当のことを言うと、除名されるのだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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フロリダ州の医師が「COVID-19の誤報」で理事会認定を剥奪される。
引用元)
米国家庭医療学会(ABFM)は、フロリダ州の医師ジョン・リッテルの認定を剥奪しました。アメリカ陸軍退役軍人で家庭医であるリッテルは、3000人以上のCovid-19患者の治療にイベルメクチンを使用したことで話題になりました。
 
「私は、イベルメクチンを投与したことで、若い母親が死ぬところだったのを3日で退院させたことで懲戒処分を受けました」とリッテル医師はサラソタ記念病院理事会の外で語った。
(中略)
「ABFMは、すべての記述に、COVID-19およびCOVID-19に対するワクチン接種に関する明らかに虚偽、不正確、および/または誤解を招く記述が含まれており、健康に関する誤った情報を広める継続的なパターンを示していると判断しました。」
(中略)
リッテル氏は、理事会は政治的な色彩が強く、「腐敗している」と述べています。
(中略)
リッテルによると、「COVIDの誤報」で医師を認定解除することはトレンドになりつつあり、インディアナポリスの家庭医仲間のケイシー・デルココも最近認定解除されたそうです。
(中略)
「我々は最終的に、法的な場だけでなく、主に世論の法廷で勝つだろう」と、リテルは文書で声明を発表している。
(以下略)

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1人入院させたら「病院側」は13000ドルが手に入り、呼吸器を付けさせたら、さらに39000ドルが手に入る / コロナ患者にレムデシビルを投与することを決定したとき、それが人を殺すことは分かっていた / 新型コロナウイルス感染症には、治療法が確立しており、ロックダウンもワクチンも必要が無かった / ワクチンの有効性に関する政府の説明は全て嘘

竹下雅敏氏からの情報です。
 いくつかの動画から、これまでの3年間を振り返ってみましょう。退役軍人の正看護師エリン・オルセウスキーさんは、“救急外来に入った患者に、選択の余地がありません。彼らは入院しなければ死んでしまうと言われます。…1人入院させたら「病院側」は13000ドルが手に入りますし、患者たちに呼吸器を付けさせたら、さらに39000ドルが手に入ります。…看護師達は平均毎週得られる報酬が10000ドルになります。医師たちは毎週50000ドル~60000ドルの報酬になります。全ての人が箝口令を受けました。もし、何かを言ったら、解雇されてしまいます”と言っています。
 デイビッド・マーチン博士は、“コロナウイルスの発明者であり、生物兵器開発者であるラルフ・バリックもレムデシビルの開発に携わっていた。コロナ患者の治療にも使われたとされる薬である。ただし、2018年までにその薬剤の死亡率が53%であることが文書化、公表されている。…アンソニー・ファウチ、ラルフ・バリック、ピーター・ダスザックらが、コロナ患者にレムデシビルを投与することを決定したとき、それが人を殺すことは分かっていたのだ。これは計画的な殺人だ”と言っています。
 朝日新聞は2020年4月9日の記事で、トランプ米大統領(当時)が繰り返し、マラリアの治療薬「ヒドロキシクロロキン」が新型コロナウイルスに対して有効であり、「これは(状況を好転させる)ゲームチェンジャーだ」と言っていたことを伝えています。
 2020年8月10日の記事では、“副作用が非常に少なくコロナウイルスの真なるキラーとして、イベルメクチン・ドキシサイクリン・亜鉛による治療”により「結果は回復100%」であったことをお伝えしました。
 このように新型コロナウイルス感染症(Covid-19)には、治療法が確立しており、ロックダウンもワクチンも必要が無かったのです。
 現在では、ロックダウンをせず学校の閉鎖も行わなかったスウェーデンが、ヨーロッパで最も低い超過死亡率であることが分かっています。
 フランス国民議会(下院)の議員を20年間務めたジャン・ラッサル氏は、“マクロン大統領については明白です。証言があります。彼はワクチンを受けるふりをしたのです。…とりまきが望まなかったのです。どの国家元首も同様です。安全性が余りにも少なかったのです。…国家元首の健康を危険にさらすことは許されないからです。英国のジョンソン首相の場合もそうでした”と言っているように、政府はフェイクニュースを流しイベルメクチンやヒドロキシクロロキンなどによる早期治療を否定し、ワクチン接種を強要しました。
 「強要罪」とは、“意思決定の自由を脅かし身体活動の自由を侵害する罪。本罪が成立するためには、相手方またはその親族の生命・身体・自由・名誉・財産に対して害を加える旨を告知して脅迫し、または暴行を用いて、人に義務のないことを行わせ、または権利の行使を妨害することが必要である(刑法223条)”ということです。
 ワクチンの有効性に関する政府の説明は全て嘘でした。「ワクチンを接種すればするほど入院する可能性が高くなる。…(オーストラリアの)NSW保健局と自由党政府は、…データを公開しないことにした」「ワクチンの接種率が上がれば上がるほど、死者が比例して増加していく」という最悪のワクチンだったのです。日本の超過死亡の異常さを見れば、このことがよく分かるはずです。
 最後の動画では、「多くの独立した科学者がこの製剤(ワクチン)はジェノサイドの生物兵器だと警鐘を鳴らしている」と言っています。
(竹下雅敏)
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参議院・山本太郎議員が新型コロナワクチンの因果関係を評価するPMDAに切り込む 〜 収入の7〜8割を製薬会社から得ている機関に適切なジャッジができるのか

読者の方からの情報です。
やっとか!というのが正直な感想です。
運び屋太郎をディスる、れいわの太郎。 
(まゆ)
 新型コロナワクチン接種計画の最高責任者は、米国防省でした。その闇の深さゆえかワクチン問題を追求する日本の国会議員はわずかです。れいわ新選組の山本太郎議員も戦列に加わりました。
 アメリカでファイザー社がFDAに提出した資料が開示され、2021年2月28日までの3ヶ月間で接種後の死亡報告が1,223人、副反応42,086件、1,291種類の有害事象リストが明らかになりました。その年の6月、ワクチン担当相の河野太郎大臣が「アメリカで2億回くらいコロナウイルスのワクチンを打っているが亡くなった人はゼロです。」とワクチンの安全性を保証するかのようなデマ発言をしたことは有名です。山本太郎議員はあえて今、公開されたファイザーのデータをどう思うか質問しました。河野太郎大臣の発言を信じた多くの国民も注目していたと思いますが、デマ太郎お得意の質問無視で逃げていました。「運び屋は運ぶまでがお仕事」と見限る、れいわの太郎。
 そして本当に追求すべき厚労省、PMDAに質問の焦点が移ります。少なくともファイザーの資料によって1,291種類の有害事象が判明しているのだから、国民に対しては正しい判断材料として、医療関係者に対しては適切な対処ができるように、広く公開し知らせるべきではないかと問いました。しかし厚労省は日本の専門家に諮って対処しているモゴモゴと答弁し、周知する気はなさそうです。これではワクチン被害者が因果関係を探る手がかりがつかめません。
 副反応疑い報告制度でこれまで「因果関係が否定できない(アルファ)」とされたのは、わずか1件です。アルファ以外の1,989件、99%が情報不足で評価不能と判断されています。現場の医師、病理医が因果関係ありと報告した277件、さらに解剖までして因果関係を報告したケース230例のうち「厚労省が副反応と疑う5症状」にも当てはまる45例すら弾かれていました。解剖までして得られていないとする必要情報とは何だったのか、厚労省が明確な理由もなく因果関係の評価を避けている事実を指摘しました。
 さらに厚労省が判断の言い訳に使うPMDAの審査制度に切り込みます。新型コロナワクチンと従来の別のワクチンを比較すると、新型コロナワクチンの死亡者数は、肺炎球菌ワクチンの90倍、インフルエンザワクチンの55倍という異常さが浮き彫りになります。PMDAの収入は国費からが13%、製薬会社からが78.3%との答弁を得ます。「因果関係を審査するPMDAの収入の7〜8割が、審査される側の製薬会社に依存している。これでちゃんとしたジャッジができるのか。」「製薬会社の顔色を伺うんじゃなくて厚労省として分からないとするならば、解剖まで行った医師の評価を尊重すべきではないか。」「現在の運用は変えなければならない。」と指摘しました。
(まのじ)
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【国会中継録画】山本太郎 予算委員会 質疑 2023年3月22日(水)
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今後「突然倒れる」という現象が割と身近なものになる ~明らかに救急搬送の回数は激増し、「戦後最大の超過死亡」が起きている

竹下雅敏氏からの情報です。
 生放送中に出演者が「突然倒れる」なんて場面を、ワクチン接種以前に見たことはありますか? 「今日、会社で倒れた人いた! ワクチンかなー?」というツイートが示すように、今後「突然倒れる」という現象が割と身近なものになるような気がして怖いのですが、そのうち気象病に分類されるようになるのですかね。
 「コロナワクチンを接種した幼児の99人に1人が救急搬送や入院を必要とするとの調査結果」が発表されたということです。明らかに救急搬送の回数は激増しています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。「戦後最大の超過死亡」が起きているのですが、これがワクチンと無関係だと思える頭の構造は、なかなか理解しがたいものがあります。
 “厚労省が接種日不明者を未接種群に分類していた”ことを明らかにした名古屋大学の小島勢二名誉教授は、「全国における月別超過死亡とコロナによる死亡者数の推移のグラフ」を示し、“見ていただくと2020年はほとんど無かったんですが、2021年から起き始めて、特に2022年はこういうように激増してると。それも1回目、3回目、4回目ワクチンを打つと、再現性を持って超過死亡が増えてると。(1分30)”と言っています。
 通常、国がワクチンの薬害を認めるのに10年はかかるのですが、その間に多くの人が亡くなります。人々が周りの目を気にすることなく、素直に自分の思っていること、感じていることを言うようになると、その時間は短縮されると思います。
 ちょっと想像してみてください。救急隊員は多くの情報を直接の体験として持っているはずですよね。なぜコロナ、ワクチンに関して、救急隊員からの情報が皆無なのでしょう。
(竹下雅敏)
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サンテレビの強いメッセージを感じる新型コロナワクチン特集番組 〜 情報開示請求に対する厚労省の回答、購入単価を追求する井坂信彦議員

読者の方々からの情報です。
 読者の方々からいっせいに投稿が届きました。サンテレビの新型コロナワクチンに関する特集の続報です。京都大学の福島雅典名誉教授らが厚労省に対して情報開示を求めていた「新型コロナワクチンの購入契約書」「有害事象の全てのデータ」について、回答がありました。
 まず、ファイザーとモデルナの非臨床試験や臨床試験で生じた有害事象の全データについて、厚労省は「2023年4月3日までに相当の部分の開示決定を行い、残りは2026年3月末までに開示するかどうかを決定する」という歯切れの悪い回答をしました。次に購入契約書については「公にすることにより、当該法人等の権利、競争上の地位その他正当な利益を害するおそれがある」として不開示を決定しました。
 福島名誉教授は「非常に国民にとって重要なことだからみんな知る権利があるわけです。」と述べ、国が国民に対して不利益な隠し事をしてはならないという態度を示されました。福島名誉教授は国民の一人として不開示決定の取消を求める民事訴訟を起こされる予定です。番組では「アベノマスク」の発注数や単価の不開示を取り消す判決が出たことを効果的に伝え、この件よりもさらに莫大な公金が投入された新型コロナワクチンの詳細が明かされるべきだと訴えました。
 わずか4分足らずの番組に重要な事実がたくさん盛り込まれていましたが、それでも伝えきれなかったインタビュー、そして国会での追求、政府答弁は全て国民が知るべき内容でした。サンテレビニュースは番組に乗らなかった部分を追加の動画でアップしています。
 その動画の前半は、福島名誉教授のインタビューです。有害事象の全データについて、サンテレビ藤岡キャスターが「開示する、ではなく、開示の決定をする、という回答なので、不都合なものを開示しない可能性もあるのではないか」と問うと、福島先生は「当然あると思います。」「ただアメリカですでに開示されているデータは翻訳してネットに上げます。」ここで確認できる有害事象によって、多くの人々の不調の原因がワクチンだと立証できるそうです。原因不明で見放されている人々への指針になります。
 動画の後半は、なんと国会中継でした。昨年4月の衆議院厚生労働委員会で、立憲民主党の井坂信彦議員(兵庫1区)がワクチン購入の単価を問う重要な質疑をされていました。後藤厚労大臣は「企業側が他国と交渉する際に不利益を被る恐れがあり、我が国とは契約を結ばないという事態になることを避けるため、企業と秘密保持契約を締結している」と答弁しました。国民よりも企業の利益が大事だと堂々と答えています。伊坂議員は「2兆4千億円使っていながら単価は答弁できないというが、ユニセフのワクチン・マーケット・ダッシュボードには各国の購入単価がずらりと出ている。これによるとファイザーはおおむね15ドルから20ドルの範囲に収まっている。日本は単価32ドルで購入している。」と、欧米の倍近い値段で購入していることを指摘しました。その後の後藤大臣の、購入単価をごまかそうとする見苦しい売国答弁は14:58からです。この中継部分を取り上げたサンテレビの強いメッセージが見えてきます。
(まのじ)
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【独自】厚労省 新型コロナワクチン購入契約書は不開示~有害事象全データは段階的に開示決定~情報開示請求に対して厚労省が回答
配信元)

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【インタビュー】新型コロナワクチンの購入契約書 厚労省は不開示決定~京都大学福島雅典名誉教授「訴訟を起こします」
配信元)