アーカイブ: COVID-陰謀(ワクチン)

「国民は、ウルスラEU委員長とファイザーCEOとの間のワクチン契約を知る権利がある」「誰に責任と義務を負わせる必要があるか知る必要がある」〜 あのクリスティン・アンダーソン議員が力強く宣言

 あの頼もしく力強い発言をされる欧州議会のクリスティン・アンダーソン議員が今また注目されています。アンダーソン議員は、コロナワクチンの強制に真っ向から反論し、パンデミック条約の危険を議場で堂々と訴えてきました。今回は現在、捜査中にあるEU委員会のウルスラ・フォン・デア・ライエン委員長とファイザー社CEOのブーラ氏との契約を取り上げています。「国民は騙されていた。巨大な嘘だった。この嘘の上に、政府、特に西側民主主義諸国が人々の権利を侵害し、自由を奪い、家に閉じ込め、外出禁止令を課したことなどの全てが積み上げられていた。」「国民は、ファイザー社CEOのボーラ氏とのSMSのやり取りで、これらの契約に何があったのか知る権利がある。」「誰に責任と義務を負わせることができるかを知る必要がある。」「そして事態は今、変わりつつある。」「彼らは失敗した。うまくいかなかった。私はそのことを非常に誇りに思う。」と述べています。
 ウルスラ委員長の夫ハイコ氏は大学医学部教授でありながらmRNAを製造するファイザーの関連企業の取締役となり、その後、ウルスラ委員長はブーラ氏とEU最大のワクチン契約を交わしています。この契約によってウルスラ、ハイコ夫婦がキックバックを受け取った疑惑がすでに指摘され、欧州検察がこの契約に関わるSMSの調査に乗り出しています。クリスティン・アンダーソン議員の「彼らは失敗した」との言葉は、ウルスラ委員長の罪が暴かれ、ひいては緊急事態を用いて人々を管理しようとする計画が崩れていく勝利宣言のようです。
(まのじ)
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オミクロンBA5対応ワクチンを接種した女性が急死 / 政府はもとよりメディアはワクチンとの関連を隠してきた / メディアが正しく伝えれば危機は終わっていたはずだ

 愛知県でオミクロンBA5対応ワクチンを接種した女性が5分後に亡くなったという報道が流れました。珍しくメディアに多く取り上げられています。アナフィラキシーショックによる死亡と見られ、かつ処置にあたった医師がなんの治療もせずに「見殺しだった」と遺族が訴えていることから、愛知県医師会は重大な医療事故の検証を行うと報じられています。ワクチンそのものではなく、死亡した女性の基礎疾患、アナフィラキシーショックとその処置に問題があったという流れになるようです。しかしこうしてワクチンのリスクをメディアが伝えることは大切だと思います。
 イギリスのサウサンプトン・フットボール・クラブのレジェンドと言われるマット・ル・ティシエ氏がワクチン副作用に関してメディアが言論検閲をしていると述べている動画があります。彼は「17年間プロとして活躍してきた中で、心臓の病気で倒れた選手を見たことがない。今、選手がピッチで倒れ始めている。」ティシエ氏がスポーツ番組を聞いていると、選手が倒れた話題でパーソナリティがワクチン接種のことをコメントした途端にマイクが途切れ、その後、その話題が出ることはなかったそうです。「これは言論検閲が存在することを示す反論の余地のない証拠である。」おそらく政府の指示によるもので「メディアはこの悪の全てに加担している。」イギリスでも多くのワクチン被害者が必死に助けを求めているそうですが「メディアは完全に彼らに背を向けている。」そして政府は被害者への補償をできる限り遅らせ、彼らが疲れ果て保障を諦めることを待っていると述べています。「もし独立したメディアがあれば、この危機は2年半ほど前に終わっていたはずだ。」
 厚労省の公式サイトでも、未だに正しい情報を誤情報だとして掲載しています。メディアが伝えるべきはここだ。
(まのじ)
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[野中しんすけ氏] 財務省のデータから図らずも厚労省のずさんなワクチン購入、接種費用、さらに異常な病床確保政策が判明

読者の方からの情報です。
 読者の方から、ちょっと変わった切り口の情報をいただきました。新型コロナワクチンと言えば厚労省の所管ですが、その金遣いの荒さ、異常さを財務省が突っ込むということが起きています。「コロナ禍の中、どれくらいのお金がどのように使われたのか」財務省からの発表があり、それを野中しんすけ氏が解説されていました。現在オミクロン株の接種は6%程度とあってか松野官房長官が大学生に接種をするよう「協力要請」をしていますが、その背景にはワクチン1兆円分の廃棄があるようです。
 令和3年だけで日本が新型コロナワクチンに使ったお金が2兆3,396億円、その中でも例年行われてきた季節性インフルエンザワクチン接種には無い「接種体制確保」「接種促進」という項目で1兆円近くのお金を余分に医療機関に出しています(4:20)。また厚労省が暴露しているところでは「接種単価が最大1万円を超える場合もある。」それが令和3年度だけで2億5,700万回を全額国費で行われました。比較するインフルエンザワクチンの場合は、1人当たり約5,300円で年間約1,800万回、おまけに65歳未満は自費です(8:55)。破格とも言える厚労省の多額の予算にクレームをつけるにあたり、財務省がまともなデータを提示しています。新型コロナの重症化率、致死率を追い、オミクロン第7波ではすでにインフルエンザよりも低いデータとなっていることから今後の政策を検討せよとあります(11:40)。
 さらにワクチンの調達について、納入状況の非公開部分も示しつつトータルで8億8,200万回分の契約をした内、実際の接種回数は3億2,031万回、廃棄されるワクチンは4億5,539万回分で金額にして1兆2,409億円になるそうです。政府はこのお金を無駄にしないために若者に打たせようとしている、という野中氏の怒りでした(14:35)。
 そして最も胡散臭い「病床確保」の予算は衝撃です(20:15)。平時の入院病床の収益は1日当たり35,974円ですが、コロナ患者専用のICU病床は1日当たり436,000円!、HCU病床では211,000円、その他の病床でも平時の約2倍、1日当たり74,000円です。患者がなくても病床を確保するだけでこの収益が上がるわけです。この病床の確保料だけで約2兆円が公立病院等へ支出されました。コロナ病床を確保するあまり、一般の患者さんがはじき出されても病院の利益が優先するのでしょう。このように政策的に利益をじゃぶじゃぶ注ぎ込むワクチン接種を、あえてしないと決めた誠実な病院もありました。
 野中氏は廃棄ワクチン分「1兆円を捨てる」と表現され、無駄な購入契約をしたことを批判されていますが、この1兆円も含めて製薬会社が日本から搾り取って行ったという方がふさわしいかもしれません。巨額のお金を製薬会社に差し出し、危険と知りつつ国民に接種を促進しているのが他でもない日本政府です。
(まのじ)
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【暴露!】ワクチンを1兆円分も破棄?ベット確保するだけでウン十万円?すべての問題を暴露しまくる。。
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オーストラリアの上院議員マルコム・ロバーツ氏「我々は、罪を犯したあなた達を必ず捕まえる。」「ワクチンの本格接種が始まると死者数が急増しました。…このままでは、2022年には1万人ものオーストラリア人の超過死亡が発生することになります。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭のオーストラリアの上院議員マルコム・ロバーツ氏の動画は10月21日の記事で既に紹介しています。氏は、“我々は知っている。これはすべてでたらめだ。我々は、罪を犯したあなた達を必ず捕まえる。オーストラリアの人々が将来自由を獲得するため、あなた達を捕まえて責任を取らせ、あなた達のグローバル・アジェンダを明らかにする”と言っています。
 二つ目の動画では、“ワクチンの本格接種が始まると死者数が急増しました。…このままでは、2022年には1万人ものオーストラリア人の超過死亡が発生することになります。”と言っています。
 元ファイザー副社長マイケル・イェードン博士は、ワクチン研究開発の責任者の実名を挙げて、“私は彼らを人道に対する罪で糾弾する”と言っています。
 死亡者が増えるにつれ、日本でも同様のことが起こって来るでしょう。ワクチンを推奨してきた者やワクチン接種のアルバイトで儲けてきたセコイ連中は、風向きが変わって責任を追及されるようになった時に、どうするつもりなのでしょうか。
 “続きはこちらから”のYouさんのツイートによれば、“ドイツやスウェーデンでは、ワクチン接種から9ヶ月後、出生率の顕著な低下が発生している”として、ドイツとスウェーデンの出生率のグラフを示しています。
 連新社の動画では、“私は産婦人科のデータを熟知している。…すでに前代未聞の死亡と破壊が起きている。今、月経異常が120倍に急増したことが話題になっている。これは納得できる。何故かというと、ワクチン接種によって炎症が起きたことが一目瞭然だからだ。産婦人科の分野では妊娠期間におけるあらゆる炎症が、健康被害、死亡といった破滅的な結果につながる。これは、半世紀以上も前からの常識だ”と言っています。
 動画の後半では、カルフォルニア州の大病院に勤務する看護師ミシェルさんが、“ワクチン接種が始まるまで、胎児の死亡は二、三ヶ月の間にわずか一人といった程度だった。子宮内死亡(死産)とは、妊娠20週以後の胎児が子宮内で死亡することを指す。…先日、私はあるメールを見た。それによると、死産数はすでに記録的だとのこと。一ヶ月に22件もあるそうだ。しかも、そのメールは数が毎月増え続けていくと予測していた”との内部告発をしています。
(竹下雅敏)
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河北新報が攻めの報道 〜 ワクチン接種率とコロナ新規感染者との関係を独自のデータで検証「自然免疫抑制の可能性」、専門家の意見にも反論の報道姿勢

読者の方からの情報です。
 読者の方から「河北新報が頑張っています」との投稿をいただきました。記事を読んでみて驚きました。ワクチンの接種率とコロナの新規感染者数についての突っ込んだ記事で、有りがちな差し障りのない状況説明に止まらず、河北新報の報道部の明確な姿勢を感じるものでした。
 以前の時事ブログでも取り上げた全国47都道府県の、5歳から11歳の1回目接種率、2回目接種率を比較した表では、関西が10%程度であったのと対照的に、秋田、山形は50%に迫る接種率でした。厚労省は9月中旬以降の山形県の数値を公表していないらしく、そのため河北新報は県発表データや国勢調査を元に独自に算出した結果、秋田、山形の5歳以上の3回目接種率は秋田が77.6%で全国1位、山形は75.4%で2位となり、全国19.1%を大きく上回りました。
この高い接種率の一方で、秋田、山形の新規感染者は一向に減らず、それどころか増加の兆しもあります。この現象について県は「原因や背景は不明」としています。ワクチン接種を推奨する宮坂昌之大阪大名誉教授(免疫学)は「感染者が増えて心配になった人が接種し、ワクチン接種率が上がったためだ。」として感染も死亡もワクチン未接種者の方が多いと判断しています。これに対し河北新報は、接種率が高かったのは7月中旬で、10歳未満の第7波のピークは8月中旬だと検証しています。
また同じ現象に対して、遺伝子治療やワクチンに詳しい小島勢二名古屋大名誉教授は「ワクチンが自然免疫を抑制した可能性がある」と分析しています。
 さらに河北新報は、データ収集や分析方法について、国が必要な検証を行っていないことを指摘する医療ジャーナリストの鳥集徹氏の「ワクチンの安全性と有効性を検証するため、接種者と未接種者の予後を調べる研究を国が第三者機関に委託して実施すべきだ。」との意見を掲載しています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン高接種率とコロナ感染増に因果関係? 秋田と山形 10歳未満の新規感染、下げ止まり傾向
引用元)
(前略)
自然免疫抑制の可能性

 大阪を含め全国で減少が顕著になった9月中旬以降、秋田、山形両県では増加の兆しもみられるなど下げ止まり傾向が続いている

 両県の5歳以上の3回目ワクチン接種率(11月1日時点)は秋田が全国1位(77・6%)、山形が2位(75・4%)と高い。5~11歳の2回目接種率も秋田46・9%、山形44・9%(いずれも10月8日時点)で大阪(7・8%、同10日時点)や全国(19・1%、同17日時点)を大きく上回る。
(中略)
(中略)ワクチン接種を推奨する宮坂昌之大阪大名誉教授(免疫学)は「(秋田と山形の状況は)感染者が増えて心配になった人が接種し、ワクチン接種率が上がったためだ。世界各国のデータを見れば感染も死亡もワクチン未接種者が多く、接種回数を経るごとに大きく減っている」と主張する。
(中略)
 遺伝子治療やワクチンに詳しい小島勢二名古屋大名誉教授は「ワクチンが自然免疫を抑制した可能性がある」と分析。「抗体ができるまでの接種後2週間が最も感染しやすい。接種を複数回受けるとワクチンの持つ免疫抑制効果が優位になり、感染症にかかりやすくなる」と話す
(以下略)