アーカイブ: キンバリー・ゴーグエン

「つなぎ予算」が成立して米政府の閉鎖は先送りされたが、この騒動が「アメリカ既存体制の終焉」に直結する可能性は極めて高い / キンバリー・ゴーグエンさん「政府の破綻は、まずG1、G2、つまりイギリス、アメリカ、中国、ロシアといった上位の政府から、より急速に続くだろう」

竹下雅敏氏からの情報です。
 “10月1日から始まると見られていたアメリカ政府機関の閉鎖は、「あと3時間」というところで、つなぎ予算が可決され、閉鎖は回避されました”という結果になりましたが、本質は何も変わっていません。
 米国はウクライナを見捨てて、破産を45日間先送りしただけです。今日のフルフォード情報・日本語版『2023/10/02 VOL721』には、“結局、9月30日にギリギリ45日分の「つなぎ予算」が成立して米政府の閉鎖は先送りされたが、この騒動が「アメリカ既存体制の終焉」に直結する可能性は極めて高い。…今のアメリカには本当におカネがないのだ。実際問題、今のアメリカは「政府と民間セクター」のいずれもが既に破産状態であり、それに伴い社会秩序の崩壊も日々エスカレートしている。やはり既存の体制を終わらせて再起動するしか国を建て直す術はない”とあります。
 キンバリー・ゴーグエンさんの情報『キム・レポート2023.9.25』には、“政府の破綻は、まずG1、G2、つまりイギリス、アメリカ、中国、ロシアといった上位の政府から、より急速に続くだろう…中国が最初になる可能性は非常に高く、現在アメリカよりも悪い状況にあります”と書かれています。
 また、「各国の政府が崩壊を始める場合、まず主要な政府が今日か明日のうちに崩壊を始めるでしょう、つまり、1月から2月にかけては、国レベルの連邦政府は存在しないことを意味します。州政府はもっと長く存続するでしょう。」と言っています。
 まだ、どこの国の政府も崩壊を始めたようには見えませんが、キンバリーさんの発言は半年くらいたつと、本当だったと分かることが多いので、少し時期がずれるかも知れませんが、いずれ激変が起こることは避けられないでしょう。
 キンバリーさんは『キム・レポート2023.8.28』の中で、“中国のディープステートとロスチャイルド家は破産している”と言っていました。そうすると、9月30日の記事で紹介したように、「フランス・ロスチャイルド家の宝物がオークションに出品される」という記事が出てくるのです。
 『キム・レポート2023.6.16①』では、「すべての国が軒並み破産状態」だと言っています。およそ信じられない発言ですが、仮にキンバリーさんがMSA資金を凍結していたなら、MSA資金は「特別会計の財源を補填するための収入として活用される」ということなので、日本も破産しているということは理解できます。
 いずれにせよ、あと半年以内には結果がハッキリとすることは間違いないようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国、ウクライナを犠牲にして破産の苦しみを45日間延長
引用元)
米国はウクライナを放棄する代償として、破産の苦しみを45日間延長する。昨日、議会は土壇場で公共機関のシャッターを下ろすのを阻止した。これは終わりのない物語であり、11月中旬にも同じことが繰り返される危険があるため、彼らは何も解決していない。

午後零時、下院は335票対91票の大差で、共和党と民主党の多数派を結集し、さらに45日間の国家予算を保証する文章を可決した。自然災害に対応するための追加資金(160億ドル)が割り当てられた。

この延長の代償として、ウクライナへの新たな支援策は放棄された。さらなる議論の末、上院は88票対9票で議会合意を承認した。 
(中略)
バイデンは午後にホワイトハウスが発表したプレスリリースで、この決定を歓迎した。「この法案によって、現役部隊に給与が支払われ続け、旅行者は空港での遅延を回避し、何百万人もの女性や子供たちが重要な栄養支援を受け続けることができる」と声明は述べた。 

しかし、「いかなる状況においても、ウクライナに対する米国の援助を中断することは許されない」とバイデンは嘆く。
(以下略)
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及川幸久氏「実は今、アメリカのこのワシントンで何が起きているかというと、政府が閉鎖される、この直前なんです。」 / キンバリー・ゴーグエンさん「世界は金融崩壊の瀬戸際にあり、それは来週起こる予定です。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 及川幸久氏のワシントン現地速報は冒頭の4分46秒までをご覧ください。米政府閉鎖の話をしています。
 “実は今、アメリカのこのワシントンで何が起きているかというと、政府が閉鎖される、この直前なんです。…アメリカの政府の予算というのが10月から始まるんですね。会計年度というのが10月から始まって9月までなんですよ。つまりこの9月の末、今週末ですね、今週末が年度末なんです。年度末で、来週から 10月1日から新年度に入るんですが、その新年度のアメリカ政府の予算案が通ってないんです(53秒)…今日聞いた話だと、政府閉鎖になると例えばどんなことが起きるかというと、とにかく政府関係の施設はみんな閉じるんですね。それから政府の職員が、家でリモートで仕事してるとしてもですね、政府から支給された例えばパソコン、これを使っちゃいけないんですって。それは政府の資産なので。…というようなことが今起きている、その真っ只中にワシントンにいます(4分)”と言っています。
 藤原直哉氏がツイートしているように、「米議会下院は29日、マッカーシー下院議長(共和党)が提案した10月末までのつなぎ予算案を賛成198、反対232で否決した。」ということで、“10月1日から連邦政府機関が一部閉鎖されることがほぼ確実”になりました。
 『23/9/11 フルフォード情報英語版』でベンジャミン・フルフォード氏は、“今、大きな問題となっているのは、世界最大のテロ組織であるアメリカ合衆国株式会社が、9月30日の会計年度末を最後に倒産するかどうかということだ。アメリカの金融システムが崩壊しつつあることを示す最新の兆候として、アメリカの住宅購入が45%減少し、2008年のリーマン・ショック時よりも大きく落ち込んだ。同様のショックがクレジットカード会社、中小企業、自動車ローンなどにも襲いかかり、経済全体が暴落している。もし米国株式会社が崩壊すれば、10月中旬までにはすべてが分かるだろう。その崩壊とともに、世界銀行、IMF【国際通貨基金】、BIS【国際決済銀行】、WHO【世界保健機関】、国連安全保障理事会なども終わりを迎えるだろう。”と言っていました。
 “続きはこちらから”のキンバリー・ゴーグエンさんの情報をご覧ください。9月22日配信の情報によれば、「今朝の時点で、国連職員は初めて自分たちが破産したことを知らされた」ということです。
 キンバリーさんは「世界は金融崩壊の瀬戸際にあり、それは来週起こる予定です。」と言っています。ただし、マーケットに投資をしていない一般人に関しては「彼女は閉鎖する銀行の話はまだ聞いていません。」と言っているので、念のために手元に現金をいくらか持っておくなどの準備は必要でしょうが、“私たちが銀行に駆け込み、食料もなく、あれもこれもとパニックになる”というようなことは起こらないということです。
 ただ、キンバリーさんが「もう一度言いますが、落ち着いてください。周りの人全員を落ち着かせるように努めてください。」と言っているように、これまでずっと囁かれていた金融崩壊が現実のものとなり、人々がパニックになる事が怖いのです。
 混乱に乗じて大儲けをしようとする輩が必ず出てきます。そうした連中は、必要のない混乱を意図的に作り出そうとします。例えば食糧危機を演出することなどです。こうした混乱に巻き込まれないように、日頃から食糧備蓄などの準備をしておく必要がある訳です。
 また、時事ブログでは万一の確実な保険として、ロシアのダーチャの方式を推奨して来ました。自分の庭で野菜が作れる環境は、いざという時に心強いものです。
 そして、今後の課題は「地産地消に根差した自給自足を基盤とするコミュニティ」の構築です。こちらは時間がかかります。
 キンバリーさんは、新しい生活様式に慣れるまで、あと数年間は大統領や首相など、本来なら必要ない人たちや組織が残っているだろう、と言っています。増税ばかりで国民から搾り取ることだけを考えている政府は必要ないでしょう。彼らが居なくても、いやいない方が世界は平和になると思いませんか?
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.9.29【ワシントン現地速報】米政府閉鎖, 大統領選, そして核兵器フリーゾーンの国際議員連盟について
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元アメリカ海軍情報局、軍事評論家のマックス・フォン・シュラー氏「トップがキリスト教原理主義の場合だったらアメリカは平和になるという考え方。」 / 「社会の営みの新しい原則」とは地産地消に根差した自給自足を基盤とするコミュニティのこと

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカの現状について、元アメリカ海軍情報局、軍事評論家のマックス・フォン・シュラー氏は、アメリカのキリスト教原理主義者について、“トップがキリスト教原理主義の場合だったらアメリカは平和になるという考え方。例えば裁判官、軍士官、政治家、みんながキリスト教原理主義だったら平和になる”という考え方だと言っています。
 そして厳格なキリスト教原理主義者はアメリカの25%、まあまあ柔らかい方が25%で、だいたいみんな共和党右派の人だと言っています。そしてキリスト教原理主義の人たちがトランプをサポートしていると言っています。
 今、アメリカ国内に300ほどの民兵組織があり、小さいものは数百人、大きいものは3万人の規模で、そのほとんどはキリスト教原理主義で共和党支持だと言っています。
 石田和靖氏は、“今のそういうアメリカに対して、まあ不満爆発のその共和党支持者、彼らが民兵組織を作って国を変えようとしている。国を変えた新たなアメリカの在り方がキリスト教原理主義の国である”と話しています。マックス・フォン・シュラー氏は、アメリカでの内戦は避けられないと見ているようです。
 昨日の記事で、「いよいよヤバイ段階に入って来たな」とコメントしましたが、“続きはこちらから”のキンバリー・ゴーグエンさんの9月25配信の情報を見ると、この「ヤバイ段階」はどうやら世界規模のようです。この情報は南ドイツ在住の方からの情報提供です。
 昨日の別の記事では、 ベルギーのゲント大学のマティアス・デスメット教授(心理学)の言葉を紹介しました。教授は、「システムから排斥された人たちは、この社会からの破門を受けて、社会の営みの新しい原則を発見するでしょう。あなたが少し離れて今起きていることを観察すれば、これは間違いなく、新しい何かが誕生するプロセスであることが分かるでしょう。」と話していました。
 キンバリー・ゴーグエンさんの情報から、「社会の営みの新しい原則」とは地産地消に根差した自給自足を基盤とするコミュニティのことだと分かります。
 9月18日の記事で紹介した東京大学の鈴木宣弘教授の、“日本は1カ月半の備蓄しかない。…農家の平均年齢は70歳近くになっており、あと10年もすれば多くの農村は崩壊する。…他の仕事をしながら農業にも携わるような「半農」の形態を増やすということも必要だろう。極端に言えば、自分たちで食材を作るしかない。…耕作放棄地も使って身近な地域で生産から消費までの循環型の仕組みをつくりあげる。そうした意識を国民が持つ必要がある”という発言と繋がるものだと思います。
 また、記事では省きましたが、キンバリーさんは「ロシアはすべての製品を自社で製造し始めたため、誰もが破産するとき、ゲームの先を行っています。そして、彼らにはまだチョコレートがあるでしょう。彼らにはまだシャンプーがあります。彼らには皆さんがこれまで使用してきた商品、店で見たすべての商品がまだ棚にあります。」と話しています。
 ロシア型の国家の在り方、すなわちグローバリゼーションとは一線を画す国家経営が、国民の命を守ることになるという当たり前のことを、今後思い知らされるのかも知れません。
 この意味で、日本は最も危険な国なのです。「皆さんがそれに備えていることを願っています。」
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【アメリカ崩壊】アメリカはどういう国になるのか?! 2024年大統領選挙イヤーに起こる事 (マックス×石田和靖対談) ​⁠
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シャヒド・ボルセン氏「BRICSの概念も、BRICSという言葉も、20年ほど前にゴールドマン・サックスが打ち出したものだ。…ドル離れは、グローバル金融資本の所有者と支配者によって進められている世界経済のシフトの一部である。」 / 「グローバル金融資本の所有者や支配者」の思惑とキンバリーさんの視点

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日のぴょんぴょん先生の記事はタイムリーでした。ShortShort Newsさんのツイートのリンク先から、動画の男性はシャヒド・ボルセン氏だと思われます。シャヒド・ボルセン氏は、“アルカイダメンバーで、以前はエジプトのムスリム同胞団に所属していた”ということです。
 動画の中でシャヒド・ボルセン氏は、“BRICSの概念も、BRICSという言葉も、20年ほど前にゴールドマン・サックスが打ち出したものだ。…2001年にゴールドマン・サックスのチーフだったジム・オニールという人物がいて、彼はBRICSという言葉を作り、やや恣意的に、ブラジル、ロシア、インド、中国、そして後に南アフリカをグループ化した。なぜなら、彼は、主に人口動態を理由に、これらの経済が成長し、今後40年以内にG7の重要性を追い越すだろうと予測したからだ。…そして今、あのジム・オニールがBRICSに独自の通貨を作ろうと呼びかけている。…つまり、重要な人物は誰も脱ドル化を問題視していないのだ。…ドル離れは、グローバル金融資本の所有者と支配者によって進められている世界経済のシフトの一部である。ヨーロッパの不安定化もその一環だ。…サウジアラビアのムハンマド・ビン・サルマン皇太子は…ゴールドマン・サックスに相談し、ブラックロックに相談し、グローバル金融資本の所有者や支配者に相談し、その計画を知り、それに従って自分の計画を立てる。…要するに…どれも世界における真の多極化の出現を意味するものでもないということだ。…だから私は、脱ドル化に対してアメリカが意味のある戦いをするとは思っていないし、アメリカによるBRICS諸国への帝国主義的な戦争や占領が起こるとも思っていない”と言っています。
 しかし、アルカイダメンバーというのは頭が良いのですね。このレベルのことを見抜いている人は、いったいどれくらいいるのだろう。
 こうした話を聞くと、「グローバル金融資本の所有者や支配者」の思惑通りに世界が動いているように見えるのですが、キンバリー・ゴーグエンさんの情報を見ると、あまりうまく行ってはいないようです。
 『23/8/28 フルフォード情報英語版』には、“今回のBRICS会議では、中国と他のBRICS諸国との間に興味深い不均衡があることも明らかになった。中国の習近平国家主席は密かに中国の支配を推し進めているが、他のBRICS諸国は多極化した世界を望んでいるとCIA筋は言う。…BRICSが期待されていた金で裏付けられた通貨を発表できなかったのは、中国との秘密裏の対立を反映している”と書かれていました。
 しかしキンバリーさんの情報によれば、金で裏付けられた通貨を発表できなかったのは、“ゴールドが無かったから”だということです。すべてキンバリーさんに差し押さえられていて、彼らはゴールドを取り戻すために、ある女性の身体を悪魔に受け継がせる儀式を行ったが失敗に終ったと言っています。興味のある方は、引用元の記事『キム・レポート2023.8.23』をご覧ください。
 15の秘密軍の1つであるアンブレラ軍は「自分たちが主導権を握ると宣言」し、中国のディープステートが(米国を)乗っ取るというロスチャイルド家の計画を許可するつもりだった、ということです。
 「彼らは、パトリオット・コミュニティのリーダーとして走り回っているのを私たちが見ている人たちであり、アメリカを中国に売ることに同意したトランプのリーダーたちです。」の一文は、意味が読み取りにくい。
 恐らく、“彼ら(アンブレラ軍の工作員)は、パトリオット(愛国者)・コミュニティのリーダーとして走り回っているのを私たちが見ている人たちであり、アメリカを中国に売ることに同意したトランプ(チーム)のリーダーたちです”の意味だと思われます。
 アンブレラ軍の工作員と思われるパトリオット・コミュニティのリーダーたちとは誰なのか。私がここに名前を記すとマズイかもしれないので、今は止めておきます。皆さんがとても良く知っている人たちであり、愛国者と見られており、正義の味方だと思われている人物です。沢山います。
 しかし、キンバリーさんの視点では、アメリカを中国に売り渡す計画に加担させられているということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マウイ島を放火することに同意していた『ハワイの2つの王家』〜 魔王サナット・クマーラを崇拝する王家とロスチャイルドが設立した悪魔崇拝者の王家

竹下雅敏氏からの情報です。
 8月18日の記事で、マウイ島ラハイナの大規模火災に関してソルカ・ファール情報と、8月16日に配信されたキンバリー・ゴーグエンさんの情報をお伝えしました。
 ソルカ・ファール情報は、ハワイを襲った現代アメリカ史上最悪の死者数を出した山火事の原因について、「中国が人工衛星を使ったレーザー兵器をハワイに向けて発射」したことを示唆していました。
 しかし、キンバリーさんは、「マウイ島には第二次世界大戦以来存在した地下基地がありました。…その施設の島の地下に、プラズマ・エネルギー兵器が存在することが判明しました。…私たちが目にしているのは、そこにいる人物が地上から、つまり地下からその特定のエリアまで射撃したということです。」と言っており、レーザー兵器ではなくプラズマ・エネルギー兵器を地下から照射したことが大規模火災の原因だと言っていました。
 キンバリーさんの配信した内容を記事にまとめている「Just Empower Me」の和訳には、もっとはっきりと「彼女は、そこにいるアラサカ軍の兵士が、地面からその特定のエリアに向けてそれを撃ったということを目にしている」と書かれています。
 この表現は、あくまでも「Just Empower Me」の管理人の方がキンバリーさんの言葉を、自分の中で解釈したものであって、キンバリーさんが実際にアラサカ軍の兵士がプラズマ・エネルギー兵器を地上の目標に向けて発射していたところを目撃したのかどうかは、彼女の「メリベ通信」では分かりません。
 さて、8月18日の記事のコメントでは、“ハワイには2つの王家が存在し、ロスチャイルドが設立したハワイの王家は、中国のディープステートが(ハワイを)乗っ取ってハワイ王国に返還されることに完全に同意。彼らはマウイ島を燃やすべきだということに同意していた”ということには触れましたが、マウイ島出身のファミリーである「メルキゼデクの人々」も、“マウイ島を燃やすべきだということに同意していた”のかどうかについては触れませんでした。キンバリーさんの「メリベ通信」では読み取れないからです。
 キンバリーさんは、『ハワイの2つの王家』について触れ、「彼らはすべてのファミリーとともに島を放火することに同意していた。」と言っているのですが、文脈からは「彼ら」の意味は、『ハワイの2つの王家』だと見るのが自然です。しかし、「彼ら」の意味を“中国のディープステート”と“ロスチャイルドが設立したハワイの王家”と見て、メルキゼデク家は関与していないと見ることも可能です。
 非常に紛らわしいので、「Just Empower Me」の和訳が出るのを待っていたわけですが、「Just Empower Me」の管理人の方もどちらか分からないので、“これは私を混乱させました”と言っています。
 更に驚くことに、8月18日の記事では、「明らかに一方のグループは崇拝されているサタン(悪魔)であり、もう一方のグループはサタンを崇拝しているからです。」ということでしたが、Just Empower Meでは、「明らかに、一方のグループは悪魔崇拝者であり、もう一方のグループは神を崇拝しています」になっています。
 こうなると直観に基づいて判断するよりないのですが、私には『ハワイの2つの王家』が島を放火することに同意していたと思います。この方が、キンバリーさんの話の筋も良く通ります。
 「ノアの大洪水」のノアの息子はセム、ハム、ヤペテです。大祭司セムの生まれ変わりがメルキゼデクであり、旧約聖書ではシャレムの王としてアブラハムを祝福したとされています。そして、メルキゼデクの生まれ変わりがマイトレーヤなのです。
 このため、メルキゼデク家が崇拝していた「神」は、サナット・クマーラだと見るのが自然です。「神」ではなくハイアラーキーの魔王です。彼らは聖書の黙示録の観点から、マウイ島が燃やされることは神の意志だ、と捉えていたのではないでしょうか。
 すでに滅びた魔王を神だと信じ、間違った判断に基づいて悪に同意すれは、滅びに至ることは明らかです。自分たちが「選ばれた者」だという驕りが滅びの道なのですが、彼らは永遠に分からないのかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【キム・レポート2023.8.16】アブラクサスが残した気象戦に関連するもうひとつの歓迎されない贈り物|アラサカ軍、マウイ島の地下基地からプラズマエネルギー兵器を使用、現在は全員死亡|ハワイの2つの王室
引用元)
(前略)
(中略)
マウイ島の最新情報

アブラクサスが残したこのシステムを使用したとは限りませんが、中国のディープ・ステートが作り出した他のものとしては、マウイ島で起こった出来事があります。インターネット上では、指向性エネルギー兵器(DEW)や、火災を引き起こした他のものについての多くの話題が飛び交っています。そして今、知事が不動産の売却についてモラトリアム(一時停止措置)をとるということが話題になっています。その理由は、一等地を所有したいという人々が大挙して押し寄せているからです。中国ディープ・ステートには別の考えもあり、キム氏が続けて説明したような取引もありました。


アラサカ軍、マウイ島の地下基地にプラズマエネルギー兵器を保有

第二次世界大戦以来、マウイ島にはアラサカ軍によって長期間運営されていた地下基地がありました。アラサカは今日までそこで働いており、マウイ島のポータルに問題を引き起こしていました。

シャドウ・ミリタリー・グループ12|アラサカ
アラサカ株式会社は日本にあり、1915年に設立されました。当初は基本的に製造業でした。テクノロジー、コンピューター、セキュリティ機器などを開発していました。そして今、彼らは新型コロナウィルスの検査装置やワクチンに挿入されるフェムトやナノテクノロジーに関与しています。それが彼らの“特別な人々”のためのビデオゲームにおける役割であり、ここ2、3年の間に彼らの異なるセクターを通してもたらされた指示なのです。

前回、キム氏がそこに光のポータルがあると言ったことを思い出してください。彼女はまた、火災を引き起こしたのはイエズス会とジェイドだと言いましたが、それは本当です。その施設の島の下にプラズマエネルギー兵器があり、それは空から来たかのように表面に現れました。しかし、彼女はDEW兵器を搭載したロッキードDEW機のようなものが上空にあったという兆候をまったくつかんでいません。彼女は、そこにいるアラサカ軍の兵士が、地面からその特定のエリアに向けてそれを撃ったということを目にしているのです。

(以下略)

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