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世界中の3つの別々の研究所で、ワクチンのプラスミド混入が確認された! ~分子生物学者のジャンシー・チェン・リンゼイ博士「これらのDNAプラスミドは、腸内の大腸菌に感染し、腸内を永遠のスパイク工場にすることができます。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ワクチンのプラスミド混入問題は、世界中の3つの別々の研究所で混入が確認されたとのことです。
 3月10日の記事で、「研究者らは、ワクチンがプラスミド…に大量に汚染されていることを発見した」ことをお伝えしました。
 プラスミド(plasmid)とは、細菌の核外に存在する「環状の二本鎖DNA分子」で、遺伝子組み換え実験でベクター(遺伝子の運び屋)として使われるものでした。
 “この(ワクチンの)プラスミドを取り込んだ細胞は、スパイクタンパク質を無限に生産できる可能性があり、研究者たちは、このプラスミドが、それを取り込んだ細菌に抗生物質のネオマイシンやカナマイシンの耐性をも与えることに懸念している”ということでした。
 冒頭の動画で分子生物学者のジャンシー・チェン・リンゼイ博士は、“現在、世界中の3つの別々の研究所で、ファイザーとモデルナの両方のmRNAワクチンが…DNAプラスミドで激しく汚染されていることが判明しました。…汚染されたDNAプラスミドは、大腸菌に感染するように設計されており、その中で大量に培養されている。…これらのDNAプラスミドは、腸内の大腸菌に感染し、腸内を永遠のスパイク工場にすることができます。また、SV40ウイルス由来のヒトプロモーターも持っています。…癌を引き起こすプロモーターです。また、このプロモーターは細胞の核に移動するための局在化シグナルを持っているため、これらの注射によってゲノム統合イベントが発生する可能性が高くなります。…さらに、プラスミドの混入による深刻な問題は、カナマイシンとネオマイシンという2つの抗生物質耐性遺伝子が含まれていることです。…プラスミドの遺伝子を持つ何十億もの人々に注射された結果、プラスミドが排出される可能性もある。シアトルでCOVIDに携わっていた研究員が…数か月間COVIDの陽性反応を示した…それは、彼らが鼻腔内にこれらのプラスミドを保有しており、家族に感染させた…。通常、このような混入があれば、注射はすぐに市場から撤去されるはずです”と言っています。
 SV40については、4月28日の記事を参照してください。
 東京理科大学名誉教授の村上康文氏は、“(SV40は)有名な発がん性を持ってるようなウイルスで…mRNA型ワクチンを製造するためには全く要らない配列”だと言っていました。
(竹下雅敏)
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コロナワクチンのプラスミドDNA汚染  ジャンシー・チェン・リンゼイ(分子生物学者)
配信元)
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コロナワクチンのプラスミドDNA汚染 ケヴィン・マッカーナン スチャリット・バクディ
配信元)

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新型コロナウイルスCovidの研究は1960年代から行われていた 〜 アメリカの特許の専門家ロバート・マーチン博士による生物兵器の特許の歴史から判明、しかも2018年までの全ての論文で「ワクチンは効果がない」

 2023年5月3日に欧州議会の主催で「インターナショナル・コビッド・サミット(ICS)Ⅲ」が開催されました。及川幸久氏がこの中の衝撃的なプレゼンを急きょ解説されていました。及川氏によると、この会議は欧州議会の中でもコロナ・パンデミックに疑念を持っている欧州議員有志による主催だったそうです。ロバート・マローン博士、ピエール・コリー博士などお馴染みの専門家が登壇された中で、ロバート・マーチン博士の際立った発表を紹介されていました。
 ロバート・マーチン博士は、アメリカの「特許」の資産管理の専門家で、今回は「生物兵器の技術の特許について」この半世紀の経緯と、今回の新型コロナウイルス、Covidとの関係を話されました。主旨は「パンデミックは一夜にして起きたわけではない。」つまり1960年代からすでに生物兵器となるウイルスの研究開発が行われていたことが、生物兵器の特許の履歴から歴然としていたのです。
 (及川氏の動画 4:40〜)ウイルス分離について。今回のCovidのウイルス分離が行われたのは1965年だった。1966年には、このウイルスモデルの最初の生物学実験が行われ、アメリカとイギリスでデータ共有された。つまり長い期間を費やして開発されてきた。
 (6:55〜)1967年に人に投与する最初の実験が行われた。生物兵器・化学兵器禁止条約の違反。その後、改変されたウイルスをベースに1990年ファイザーがスパイクタンパク・ワクチンの技術の特許を申請した。この時点でCovidは非常に変異しやすいため「ワクチンが効かない」ことが分かっていた。その後1990年から2018年までCovidのワクチンに関する論文は全て「Covidは急速に変異するためワクチンは効果がない」という結論に終始していた。
 (9:38〜)2002年ノースカロライナ大学で「Covidの感染性複製欠陥クローン」の特許申請が行われた。これは特定の個人を標的にした生物兵器のこと。翌年2003年にはSARSが起きた。自然発生ではない。SARSは人間を攻撃するために兵器化された研究だった。
 (11:07〜)2003年には巨大なサプライズがあった。CDC(疾病予防管理センター)が「人間から分離されたCovid」の特許申請をした。しかもCDCはこの配列を中国からダウンロードして、アメリカで特許申請を行なった。再び生物兵器・化学兵器禁止条約の違反。かつ、これは犯罪だ。CDCは特許庁の審査官に賄賂を送り、2007年にSARSウイルスに関する特許を取得した。公衆衛生でも医学でもない、人類を滅ぼすために設計された生物兵器の技術を、なぜアメリカのCDCが特許を得たのか。
 私たちはこれまでファウチ博士がエコヘルス・アライアンスを迂回して武漢研究所に資金提供をしてきたとかDARPA(米国防総省内の研究開発部門)が生物兵器を作ってきたと信じ込まされてきた。しかしずっと以前から100億ドル(14兆円)以上が使われてきた事実が隠蔽されてきた。
「ファウチの小切手によってNIAID(米国立アレルギー・感染症研究所)の財務諸表と生物兵器開発の財務諸表が一致する2005年からの台帳がある。」
 (14:27〜)2014年にアメリカでの機能獲得実験が禁止されたが、ノースカロライナ大学の生物兵器実験は例外だった。そのおかげで2016年「あるウイルスが人類に出現する準備ができた」という学術論文が発表された。そのウイルスは「WIV1」(武漢研究所ウイルス1)。
 (15:52〜)2017年〜2018年に「呼吸器系病原体が偶発的、または意図的にリリースされる可能性がある」というフレーズがひんぱんに使われるようになった。2019年4月、Covid感染者第一号が出現する7ヶ月前にモデルナが特許申請の修正をしていた。「呼吸器系病原体が偶発的、または意図的にリリースされる可能性がある」というフレーズを入れた。まだ存在していない病原体のワクチンを作ることを正当化するためだった。そしてこのフレーズは2019年9月には世界中に広まった。それは2020年に世界がワクチンを受け入れるためだった。
(まのじ)
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2023.5.30 世界のSNSで数千万回再生の超重要動画【及川幸久−BREAKING−】
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ウクライナでの戦いでロシアに敗れ、東アジアへの「転進」を図っているアメリカ/ NATO 〜 戦闘員として想定されている日本、危機意識の見られない日本人

竹下雅敏氏からの情報です。
 主要メディアしか見ていなければ、“アメリカ/NATOがウクライナでの戦いでロシアに敗れたこと”を理解できないでしょうが、すらいと氏のツイートによれば、“ウクライナ軍は開戦当初25万の兵力を誇っていた。ほぼ壊滅。新しい兵士で埋めている。NATOから漏れてる最新の死者数は32万人。30~38万の間と見積もられている”とのことです。 
 櫻井ジャーナルは、“ウクライナでの戦いでロシアに敗れたアメリカ/NATO は東アジアへの「転進」を図っている。…戦闘員として想定しているのは日本と韓国のようだ。…東アジア情勢は危険だ。その危険な状態を理解している日本人が多いとは思えない”と言っていますが同感です。
 『新版 社会科学辞典』(新日本出版社 1978年第1刷)の「国際勝共連合」の項目には、“世界基督教統一神霊教会(統一教会)を母体とした韓国の干渉組織、国際的な反共謀略部隊、韓国人の文鮮明を教祖とし、韓国の朴独裁政権・KCIA(韓国中央情報局)によって組織・育成された。…朝鮮半島を突破口に第三次世界大戦がかならずおこらなければならない、日本は生活水準を3分の1に減らし、税金を4倍、5倍にしてでも、軍事力を増強してゆかねばならない、と日本の国民に犠牲になることを要求している”と書かれています。
 統一教会とズブズブだった安倍政権の姿勢そのものとも言えますが、岸田政権になって加速した感があります。
 旧統一教会元幹部の阿部正寿氏は、「死ぬ前に本当のことを言って」と切りだして衝撃的な発言をしていました。「この人(文鮮明教祖)は相当反日だと思っていました」「『日本の国民は多すぎるから5000万(人)くらいにしたらいい』とか、日本を軽視するような発言ばかりするわけ」と言っていました。
 ワクチン接種の状況を見ると、「悲観的な考えしか持てない人口1億2千万人の国より、将来を楽観し自信に満ちた人口6千万人の国の方が、成功事例を生み出せるのではないか」という小泉進次郎の発言は、いずれ現実のものになるのではないかと思えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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根拠のない優越意識で窮地に陥った米国やその従属国
引用元)

ウクライナでの戦いでロシアに敗れたアメリカ/NATOは東アジアへの「転進」を図っている。台湾で軍事的な緊張を高めているが、戦闘員として想定しているのは日本と韓国のようだ。

本ブログでは繰り返し書いてきたが、アメリカ国防総省系のシンクタンク​「RANDコーポレーション」が昨年に発表したレポート​によると、アメリカ軍はGBIRM(地上配備中距離弾道ミサイル)で中国を包囲しようとしている。

しかし、その時点でミサイルの配備を容認しそうな国は日本だけだった。しかも日本には「専守防衛」の建前と憲法第9条の制約がある。そこで、ASCM(地上配備の対艦巡航ミサイル)の開発や配備で日本に協力することにし、ASCMを南西諸島に建設しつつある自衛隊の施設に配備する計画が作成された。

陸上自衛隊は2019年に宮古島と奄美大島で軍事施設を建設、16年には与那国島、そして今年3月16日には石垣島でも自衛隊の施設を完成させた。これらにミサイルを配備することになるが、その目標は中国にほかならない。日本では抵抗らしい抵抗がないまま中国やロシアをミサイル攻撃する準備が進められていると考えねばならない。それがアメリカの戦略なのだ。
(中略)
アメリカ中心のシステムから抜けられない人びとが幻影に救いを求める。

平和が訪れると人びとには考える余裕ができ、幻影から抜け出してしまう人が増えるだろう。そうならないためにも戦争を続ける必要があるだろう。東アジア情勢は危険だ。その危険な状態を理解している日本人が多いとは思えない。
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2018年に上映中止となった映画「MMRワクチン告発」の一部 〜「CDCはMMRワクチンの自閉症罹患リスクをずっと知っていた」「MMRワクチンの治験データを改ざんして議会を欺いた」

 2018年11月に日本で公開予定だった映画「MMRワクチン告発(原題:Vaxxed)」を、しんしん丸様が紹介された記事がありました。残念ながらその映画は突如上映中止になり、今に至るまで公開されていませんが、キノシタ薬局さんのツイートで、その一部を観ることができました。わずか13分足らずの抜粋ですが、MMRワクチンと自閉症の関係に迫ったドキュメンタリーです。
 ワクチンを打つまでは健康で、見つめ合って良く反応し、表情豊かで、よくしゃべる赤ちゃんたちが「高い熱を出し」「嘔吐し」「泣き叫び」「悲鳴をあげ」「そして話さなくなり自分の中に閉じこもってしまった」多くの証言があります。苦悩する親御さんの一人に元地方検事で今は弁護士だという男性がありました。「アメリカ中の弁護士は、このワクチンの問題については完全に正気を失っています。」「プラセボ対照二重盲検をしていない、つまり安全性を示す研究がない。数多くの接種後障害があるのに、説明責任はない。」「悲しいことですが、私たちはしつけられているのです。何事にも疑問を持たないように。子供を守る弁護士にならないように。」
「CDCはMMRワクチンの自閉症罹患リスクをずっと知っていた」「MMRワクチンの治験データを改ざんして議会を欺き、罪のない子供達に重大な危害を加えてきた。」という証言も出てきます。
(まのじ)
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ジョセフ・マーコラ博士「COVIDワクチンはすべて、ある意味で全く役に立たない。明らかに有用性より害の方が大きい」「(ワクチン接種が原因で)現在では頻繁な病気となり、慢性的な障害を負い、そして超過死亡の主要な原因となっている」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョセフ・マーコラ博士は、“COVID-19のパンデミックの際、マーコラはソーシャルメディアプラットフォームでウイルスに関する誤った情報と疑似科学的な反ワクチン情報を流した。研究者たちは、彼を「コロナウイルスの誤報をネットで広めた第一人者」と認定しています。彼は、COVID-19の治療法とされるものを含む未承認の健康食品を販売したとして、FDAから何度も警告を受けている。2021年9月29日、マーコラはYouTubeから追放された”とウィキペディアに書かれていることからも分かるように、影響力のある重要人物なのです。
 私がジョセフ・マーコラ博士のことを知ったのは、In Deepさんの2021年8月5日の記事でした。博士は『私が 48時間後にすべてのコンテンツを削除するようになる理由』の中で、“ご存知のように、私は(検閲の)リストの一番上に置かれました。…そこには、私の 25年分の血、汗、涙の内容が含まれます。…ウェブサイトでは、引き続き新しい記事を公開はしますが、今後、公開する各記事は、公開後 48時間しか利用できなくなり、その後サイトから削除されます。…15,000以上の記事が今から削除されます。かつて人々が自由に議論し、尊重し合うことができる時代がありました。その時はもう過ぎました。繰り返しになりますが、25年前に始めたように、日々の記事を書いていきますが、今後は、削除されるまでの 48時間しか利用できません。しかし、今後のコンテンツをダウンロードし、共有し、そして再投稿するのはあなたがた次第です。私の今後の記事が自由に共有されるように、私はこれらの情報に私の著作権を付与しません。長年にわたって私を支えてくれた皆さんに感謝したいと思います”と書かれていました。
 この一文を見た時の印象は、“ま~こら、スゴイ人だわ!”という感じでした。ジョセフ・マーコラ博士は、多くの人がワクチンを打たれた国々で、COVID とは無関係の超過死亡率が急上昇しているにもかかわらず、主流メディアは無知を装って、「理由は誰にもわかりません」という態度を取っていると言っています。
 記事では、“COVIDワクチンはすべて、ある意味で全く役に立たない。明らかに有用性より害の方が大きい”ことを示し、ワクチン接種が原因で「現在では頻繁な病気となり、慢性的な障害を負い、そして超過死亡の主要な原因となっている」と結論づけています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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超過死亡は爆発的に増加、専門家は困惑したまま
転載元)
(前略)

2023年5月11日付の英国『エクスプレス』紙の報道によると、英国人は数万人単位で死亡しており、「しかしその理由は誰も知らない」という。国家統計局(ONS)が発表したデータによると、2022年5月から12月の間だけでも、イングランドとウェールズで32,441人の超過死亡があり、これにはCOVID関連の死亡は含まれていない。エクスプレス紙は次のように報じている。

  「超過死亡」とは、5年間の平均を上回って死亡した人の数である。ただし、COVIDがその年の死亡数を急増させたため、2020年を除いて計算している。... この衝撃的な事実は、医療関係者の間で警鐘を鳴らしている。...

オックスフォード大学の人口統計学の名誉教授であるデビッド・コールマン教授は、昨年を通してこれほど多くの死者を出した原因について、誰も確かなことは分からないとミラー紙に語った。

COVID後、ウイルスによってかなりの割合の高齢者が死亡し、英国の人口が変化したことを彼は指摘する。彼は、「そのような病弱な人たちが亡くなった後、残った人たちはより健康になるはずで、その後、死亡者数が通常より少なくなる時期があるはずなのだが、そうはなっていない。」と説明した。

超過死亡の原因1位は「定義が不明確な状態」

エクスプレス紙によると、超過死亡の主な原因として、虚血性心疾患と認知症の2つが挙げられている。この記事は、肥満と高齢化社会が死亡率超過の原因である可能性を示していると述べている。

しかしながら、コールマン教授が言うように、2020年に高齢者のかなり多くがCOVIDで死亡し、若くて健康とされる人口が残されたことによって人口が変化したとすると、そのパズルのピースは正確にかみ合わないことになる。

しかも、エクスプレス紙は、認知症とアルツハイマーが2022年12月の1カ月間の死亡原因の第1位であることだけを明記していなかったのだ。2022年全体における、超過死亡原因の第1位は「定義が不明確な状態」の徴候や症状だった。

イングランドでは、この不明確な死因は5年平均を36.9%上回り、ウェールズでは30.4%上回った。さて、これを聞いて何を思い浮かべるだろうか。「成人突然死症候群」だろうか。歴史的に稀な死因であるが、COVIDワクチンが登場してから突然急増したものだ。

上の映像にあるように、2021年から2022年にかけて、主流メディアは、ワクチン未接種者は敵であり、COVIDの死はすべて自分たちの手に血が流れていることを意味し、それに応じて罰せられるべきだという、誤った、信じられないほど不快な物語を流し続けた。

そして今、多くの人がワクチンを打たれた国々で、COVIDとは無関係の超過死亡率が急上昇しているにもかかわらず、彼らは呆れたように無知を装っているといえる。

実験的な遺伝子導入注射がワクチンとして導入され、COVIDが消えても死亡率は上がり続けている。なんというミステリー! 誰もが困惑している。科学的な意見の一致は行き詰っている。なぜ人が死んでいくのか、誰にもわからない。

可能性としては、十分な数の人々がワクチンを受けなかったということだ。2023年初頭、BBCはそう主張した。一般市民に対する医療実験が恐ろしいアイデアであったことを、誰も認めたくない。多くの人が有毒なワクチン接種をしたために、超過死亡率が標準よりはるかに高くなってしまったという可能性を、誰も考えたくないのである。

心臓専門医のピーター・マッカロー博士が繰り返し述べているように、我々は2021年2月にずっと明確な安全性シグナル*を持っており、それは時間とともにより顕著になるばかりだ。にもかかわらず、安全性の検証は一度も行われておらず、保健当局は天文学的な死者数に対処することを拒否している。


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