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今一度「子ども達に新型コロナワクチンを打たせてはいけない」/ [全国有志医師の会] メディアの良心に訴える「正しい報道をして下さい」

 今一度、幼い子ども達に新型コロナワクチンを打たせるな、という強いメッセージの動画を集めました。時事ブログでもお馴染みの、本物の専門家、医療者たちが分かりやすい言葉でワクチンを打たせてはいけないと訴えています。「あなたご自身とお子さんの素晴らしい免疫力を信じてください。」
 テレビ北海道では地元でコロナワクチン接種中止の活動をする藤沢明徳医師を報じました。さすがテレビ、お茶の間に向けて「ADE」と「抗原原罪」のポイントを分かりやすく伝えていました。「ワクチン接種によって体内にできた抗体がかえってウイルスへの感染力を強くしてしまう」「ワクチンを繰り返し打った時に最初にできた抗体を免疫系が記憶してしまうため、変異株に対応したワクチンを打っても新たな抗体がつかない」オミクロン型対応ワクチンに意味がないことがハッキリします。そして何より死亡リスクや健康被害のリスクがあるにも関わらず、厚労省は重篤な被害との因果関係を認めようとしていないことも伝えました。
 11月23日に行われた全国有志医師の会の記者会見では、「今年8月の超過死亡だけで18,000人」「新聞の一面トップになってもおかしくない衝撃的な事実」「接種の進み具合と超過死亡との間に極めて明確な相関が見て取れる」「ここにおられるマスコミの方、今現在進行形で起こっていることを報道してください」「このワクチンの何たるかを知れば、こんなものを子どもに打たせてはいけない、接種は即時中止だ、そうなるはずなんです。正しい報道をお願いします。」と、国民の怒りとともに中村篤史医師がメディアと対峙しました。
(まのじ)
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配信元)

40カ国余りの航空会社が「パイロット1人体制」を検討、コスト削減やパイロット不足に対応するため / 過去30年間のワクチン接種後死亡者数合計よりも、2021年のコロナワクチン接種後死亡者数の方が多い

 いぶかしいニュースがありました。ドイツやイギリスなど40カ国余りの航空会社が「パイロット1人制」を検討しているというもので、2027年には始まる可能性を報じています。コスト削減やパイロット不足に対応するもののようです。記事には、民間航空機には1950年代は「通常、機長と副操縦士、フライトエンジニア、航法士、通信士が操縦室に乗務していた。だが、技術の進歩により、フライトエンジニアと航法士、通信士の3つのポジションは徐々に不要となっていった。」とありました。それが今や副操縦士も消えるようです。航空機も自動運転の時代ということでしょうか。
 一方、パイロットの死亡事故を立て続けに目にするようになりました。実際1989年から2020年までの全てのワクチン接種による死亡者数よりも、2021年だけの新型コロナワクチンによる死亡者数の方が多いというグラフを見ると、接種を強制されたであろうパイロットが多く亡くなられた可能性が高いです。飛行中のパイロットの異変に対応するため、航空会社によっては未接種のパイロットを一緒に搭乗させているところもあるらしい。それなのに、わざわざ1人体制にするというのは安全軽視、パイロットにとっても乗客にとってもいや〜な流れではあります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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パイロット1人制への移行、航空各社探る-乗客の理解得られるか
引用元)
航空会社と規制当局は、ジェット旅客機の操縦室に乗務するパイロットを2人ではなく1人のみとする計画を進めている。コスト削減やパイロット不足緩和につながるものの、操縦士1人だけに責任を負わせることに不安を感じる人々もいる

  ドイツや英国、ニュージーランドなど40カ国余りがパイロット1人制による安全飛行の実現に向け国連専門機関の国際民間航空機関(ICAO)に支援を求めている。欧州航空安全機関(EASA)は、1人制の運用方法決定に向けて航空機メーカーと取り組んでいるほか、監督ルール策定の準備を進めている。EASAは操縦士1人による運航が2027年に始まる可能性があると指摘している。
(中略)
 1950年代の民間航空機には通常、機長と副操縦士、フライトエンジニア、航法士、通信士が操縦室に乗務していた。だが、技術の進歩により、フライトエンジニアと航法士、通信士の3つのポジションは徐々に不要となっていった。
(以下略) 

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ファイザーのワクチン契約条件が、あまりにも酷い内容だった! ~軍事基地、大使館、海外資産を担保として差し出すことが要求されていた

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は、2021年11月5日の編集長の記事で取り上げていたものと重なります。ファイザーのワクチン契約条件が、あまりにも酷い内容だというものです。
 重要な内容なので要点を書き出すと、“アルゼンチンとファイザーの交渉は、2020年6月に始まりました。…ファイザーは、今後のすべての訴訟にかかる費用を補償するよう要求したのです。…誰かがアルゼンチンでファイザーに対して民事訴訟を起こし勝訴した場合、誰が賠償金を支払うのでしょうか? ファイザーではなく、アルゼンチン政府とする要求なのです(1分20秒)。…ファイザーはアルゼンチンにインターナショナル保険に加入するよう要求しました。…将来的に起こりうる、同社に対する訴訟に備えるためです。アルゼンチンはその条件を飲みました。…ファイザーはさらなる要求を出してきたのです。それは国家資産を担保にすることでした。…ファイザーは、アルゼンチンが銀行準備金、軍事基地、大使館の建物を担保に入れることを要求したのです(2分35秒)。…アルゼンチンはこの要求を飲めませんでした(4分8秒)”と言っています。
 4分10秒ではブラジルの例です。“ファイザーの5つの要求は次の通りです。
1つ目:ブラジルはファイザーのために海外資産の主権を放棄すること。…2つ目:ファイザー社にブラジル国内法規制を適用しないこと。3つ目:ブラジルは納品の遅れを考慮すること。4つ目:ファイザーに納期遅れのペナルティーを与えないこと。5つ目:いかなる副作用が発生した場合でも、ファイザーは民事責任を一切免除されること。ブラジル政府は、これらの条項を暴力的だと言っています。…ファイザーとブラジルの取引も成立しませんでした”と言っています。
 10月31日の記事で、“欧州議会のクリスチャン・テレス議員は、ファイザーやモデルナが交わした契約書はどれも数十ページの内容が塗りつぶされていたとして、「いつになったら契約書全部を公開するのか」とファイザーの代表に尋ねていた”ことをお伝えしましたが、驚いたことに「世界保健機関(WHO)の加盟 194 カ国は、製薬会社と政府間の契約書の公表を義務付ける協定を交渉している」というのです。
 5月31日の記事で、“「パンデミック条約」の改正案はアフリカ代表団の反対により、「さらなる議論が必要」ということになった”ことをお伝えしましたが、「製薬会社と政府間の契約書の公表を義務付ける協定」は、“WHO加盟国の内部での反乱であることがうかがわれる”ということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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雷鳴:WHO加盟194カ国が署名した協定で、検査機関と政府間の契約書の公開を義務化
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
(中略)
大手製薬会社には悪いニュースだ。コロナウイルスが大流行し、欧米をはじめ世界の多くの政治指導者が製薬会社と交わした契約の透明性を求める中、WHOは製薬業界にとって確実に不利な協定に達しようとしているのです。
 
Lecourrier-du-soir.comが11月18日にロイター通信から得た情報によると、世界保健機関(WHO)の加盟194カ国は、製薬会社と政府間の契約書の公表を義務付ける協定を交渉しているとのことです。
(中略)
署名者たちは、政府と製薬会社の間の契約の機密性が、政治指導者に彼らを裁く余地をほとんど与えないことは容認できないとしている。
 
これは、WHO加盟国の内部での反乱であることがうかがわれる。少なくとも、WHOの広報担当者は匿名を条件に、そう語っている。広報担当者は、組織の株主は賛成しているという。しかも、それだけではありません。金曜日に予定されている株主総会で、この文書の全文が発表される予定です。しかし、ロイター通信によると、大きな懸念は、研究所がこの文書を真っ向から否定していることだ。
(以下略)

ロバート・マローン博士「世界経済フォーラムは、基本的に公衆衛生を武器にして、より広範なアジェンダを推進しようとしているように見えます」「これはおかしいと言わなければならない。…そして…欠乏に対する計画を立てなければならないのです。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは非常に重要な動画なので是非ともご覧ください。動画の前半はワクチン接種が危険であることを説明しています。
 “なぜ、これほどまでに有害事象が抑圧されているのか…これは単なる製薬会社の、ドルのためのワクチン政策なのか、それともそれを超えた何か大きなものがあるのでしょうか?(6分8秒)”という質問に対し、ロバート・マローン博士は、“その論理は、デジタルIDを取得し、誰もがシステムにサインインできるようにすることにあるようです。デジタルマネーを中心としたデジタル総体経済への足掛かりとして、デジタルで識別されるものです(8分18秒)…私たちの自己資金へのアクセスをコントロールし、商品やサービスを購入する能力をコントロールすることで、私たちをコントロールすることもできます(9分9秒)…世界経済フォーラムは、基本的に公衆衛生を武器にして、より広範なアジェンダを推進しようとしているように見えます(10分30秒)”と言っています。
 “では、日常の平均的な女性、男性、子供はどうしますか? どのように戦えばいいのでしょうか?(12分15秒)”と問われ、ロバート・マローン博士は、“世界経済フォーラムに関する本がもうすぐ出版されます…出発点は、誰が相手かを知ることです。…この人達を晒すことは良いことです。捕まえに行きましょう。彼らが誰であるかを調べて、政府の中にいない事を確認しましょう。…彼らは、国民国家は時代遅れの考えだという信念体系からきているのです。そして、基本的に企業の利益を融合させた一つの世界政府を持たなければならないのです。…私たちはこの人たちに、彼らがアメリカ人なのか、それともグローバリストなのか、説明させなければなりません。そして、もし彼らがグローバリストなら、出て行ってもらわなければならない。彼らを追い出すのです。国の所有権を取り戻さなければならないのです。憲法を信じるなら、言論の自由と個人の自律の原則を信じるなら…戦う時です。そうでなければ、あなたの子供たちは、基本的にテクノ・ファシズムの中で農奴として天寿を全うすることになりますよ(12分30秒)”と答えています。
 更に、“平和的でなければならないし、それでも立ち上がって、いや、これはおかしいと言わなければならない。…そして…欠乏に対する計画を立てなければならないのです。ガスだけでなく、小麦の大不足も懸念されています。肥料も高騰しています。ディーゼルも高騰しています。…ですから、目を覚まして政治的に行動する時期であるだけでなく、人々が私たちに襲いかかるものに備えることが重要なのです。…食糧の供給が危うくなることはすでに分かっていますし、計画を立て始める時期です。しかし、最も重要なのは、誠実さ、尊厳、地域社会という3つのキーワードです(15分38秒)”という重要なメッセージを伝えています。
 ロバート・マローン博士の考えは、時事ブログの立場と基本的に同じだと思います。グローバルエリートが直ちに改心して、黙示録の世界を作りだすというこれまでの計画をすべて破棄しない限り、“欠乏に対する計画を立てなければならない”のです。
 彼らが計画を実行に移そうとすれば、「闇の世界」で位階の高い者から順に消えて行きます。彼らの計画は、彼らが考えたようにはうまくいかないことは、コロナパンデミックで見た通りです。しかし、社会の混乱は避けられません。無用な混乱に巻き込まれないようにするために、準備が必要なのです。
(竹下雅敏)
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『COVIDの物語《シナリオ》を解き明かす』ロバート・マローン博士MD,MS (フル・インタビュー)
配信元)
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配信元)
 
 
(中略)

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長尾和宏医師が参院厚労委員会で参考人に 〜 イベルメクチンを始め、ワクチン後遺症、ワクチン後症候群などメディアでタブーの事実を議事録に刻む

読者の方からの情報です。
 11/18参議院厚生労働委員会に、あの長尾和宏医師が参考人として出席されていました。読者の方からいち早く情報提供がありました。ある意味、画期的ではないでしょうか。新型コロナの治療で積極的にイベルメクチンを処方され、ワクチン後遺症を認識した治療を行なっておられる医師の発言が議事録に載ります。長尾先生は直前のブログで「僕に与えられたお題は『感染症法の改正』だそうですが、『ワクチン後遺症』についても話します。イベルメクチンもヤコブも、触れます。もちろん。」と決意表明をされていました。そしてその通り、発言されていました(35:20〜)。
長尾先生は、これまでの2年半で約3,000人のコロナ陽性患者に「最後の砦として」24時間対応され、今のところ死亡者ゼロという結果を出されています。
 前半は、感染症法の改正に関する要望を述べられました。かかりつけ医として活躍される長尾先生ならではの適切な提案を多くされましたが、そこは省略して後半部分を要約しました(44:15〜)。
 大手メディアではタブー視される内容がビシビシと盛り込まれていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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参議院の厚生労働委委員会で発言します
引用元)
本日、13時から16時まで参議院の
厚生労働委員会で、発言をします。
インターネット中継で観て下さい。
(中略)
僕に与えられたお題は
「感染症法の改正」だそうですが、
「ワクチン後遺症」についても話します。

イベルメクチンもヤコブも、触れます


もちろん。

せっかくの機会、言うべきことはしっかり言います。

国会はみんなのものです。
僕も納税者で、日本国民


インタネット中継は民報ではないので
絶対に放送事故にはならないはずです。

ただ、自分のライブやCDの宣伝だけはしない様、気を引き締めて臨みます。

皆さま、応援、よろしくお願いしまーーす!
(以下略)
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2022年11月18日 参議院 厚生労働委員会
配信元)


 ワクチン後遺症について。長尾クリニックでは現在までにワクチンを打って重篤な症状に悩まされている人を200人診ている。アナフィラキシーのようなワクチンの副反応、ワクチン後遺症、ワクチン後症候群を区別している。ワクチン後遺症の症状は実に多彩。いろんな検査で異常ナシと言われるのが特徴。症状がいつ出るか分からない。慢性疲労症候群タイプ。線維筋痛症タイプ。動悸胸痛タイプ。体重減少、歩行困難など。ワクチン後症候群というのは2〜3ヶ月くらい経ってから不調になる場合で、これは因果関係がよく分からない。しかし一番多いのは関節リューマチで、これは自己免疫疾患。ワクチン後遺症の方は亡くなられた方の数倍、ワクチン後症候群の方はさらにその数倍以上おられると思う。これらの中で最重症型はクロイツフェルトヤコブ病。年間100人程度、余命一年。こういった方々の病態解明、補償問題を急ぐべきだ

次にイベルメクチンについて。コーワの治験によってオミクロンに治する有効性は見出せなかったと言われている。しかし厚労省は、保険適用はないがコロナ患者に投与を認めていた。300名くらい処方したが、よく効き、副作用もなかった。コロナ後遺症、ワクチン後遺症、ワクチン後症候群の多くは個人輸入で購入している。いろんな医師の研究で6〜7割の人に有効と明らかになっている。現在国内では医薬品として扱えないが、この可能性について考えていただきたい

そしてワクチン後遺症の方々の受け皿がない。大学病院や国立病院で門前払い。難民化している現状を知っていただきたい。ワクチンを打つまでは健康だった人が1年以上寝たきりになったケースがある。コロナ後遺症の場合は労災認定が受けられるが、コロナ感染の既往がなくワクチンだけの後遺症の人はなんの補償もない。ぜひ考えていただきたい。

ワクチン後遺症ビジネスについて。非常に高額なワクチン後遺症専門クリニック・チェーンができている。なんらかの対応をお願いする。

亡くなられた方の解剖をしてもらえない。1,909人の死亡例のうち、解剖は115例。ワクチン後の死亡は全例解剖をお願いしたい。

ワクチン後遺症の病態解明、治療法、補償を考えて欲しい。小児へのワクチン接種・ワクチン後遺症を考える超党派の議員連盟ができたので、ぜひ議員の先生方も参加いただきたい。特に小児へのワクチンは問題が多い。「有志医師の会」のHPを参照いただきたい