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アーカイブ: まのじ

画像の出典: photo-ac & Pixabay

2019年9月に、これから起こるパンデミックと強制ワクチンを予告している女性がいた / 今後の邪悪なシナリオは断固拒否しよう

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　ネット上で、気になるツイッターがありました。2019年9月21日、まだ新型コロナ・パンデミックが始まってもいない頃に撮影されたと思われる動画です。「Cabin Talk」という番組をやっているクローディアさんと名乗る女性が「彼らはパンデミックを計画しています。」と語り始めます。Twitterにコメントされているように、当時この動画を見たら「何言ってんだよ、この人」と普通に思いそうです。しかし彼女の語る内容は、的確にその後の2年間を示していました。次のようなことを語っています。

"まず第一に、ビル・ゲイツは「パンデミックが起きて少なくとも3,000万人が死ぬだろう」と言っています。
そして今、トランプ大統領が大統領令に署名をして、より良いインフルエンザワクチンを作るための新しいタスクフォースを設置することになりました。パンデミックが起きた場合、我々は迅速な準備ができていないので、より迅速なインフルエンザワクチンを作ることになりました。（中略）つまり大人用のワクチンの義務化がすぐそこまできていることが、どれだけ明確になったかということです。すぐそこまできています。これがこの国の現状であり私が言いたいのはもしどこかでパンデミックが起きたら世界規模の全てで起こるでしょう。
全ての国が、我々は団結しなければならないというでしょう。なぜなら飛行機を使えばウイルスはあっという間に移動してしまい、私たちは皆、世界中で同じようなひどい損失になるからです。それは、効果も安全性も全く証明されていない、有毒な糞を体内に入れる強制的なワクチンになるでしょう。しかしそれは、私たちが向かっている、まさにその場所なのです。"

少し調べると全編の動画が見つかったので、まあ、お久しぶり！のpopoちゃんにお願いをして、ざっくり翻訳をしていただきました。このクローディアさんについてもチェックしてくださっています。
　クローディアさんの怒りが今こそ理解できます。今起こっていることは、計画された殺人だということに多くの方が気づいて、今後のシナリオは断固受け入れません！と意思表示をすれば、CDCだろうとWHOだろうと人権を侵害する力を失うはずです。
（まのじ）
動画見ました。
これを２０１９年の９月にこんなこと言っていたなんて、このお方一体何者？と思い少しだけ調べてみたら、元々ドイツのお方のようで１９９２年にアメリカに移住してきたとか。。。
起業家、著者などなど。。。普通の人ではないようです。
そして今、バーモントの田舎（森？）での生活をテーマに動画配信しているようですが。。。
といういうことで、最初から箇条書きにまとめてみます。

✅パンデミックを奴らは計画している。ビル・ゲイツは3,300万人の人が死ぬと言っている。
✅トランプが大統領令にサインした。これでワクチンの対策本部が作られ、より多くのワクチンをより早く作れるようになる。
✅全世界が一緒になって安全と証明されていない危険なワクチンの強制接種をさせるだろう。
✅カリフォルニア州では戒厳令を敷くことができるようになった。
✅製薬業界、医療業界は、医者が癌の化学治療やワクチン接種を使用するとボーナスを払っている。
✅小児科医は子供のワクチン接種一人につき４００ドルがボーナスとして支払われている。
✅株式会社アメリカが問題の震源・中心（根源？！）である。全ての問題がここから始まる。
✅子供へのワクチン強制の反対デモ参加の呼びかけ（バーモント）
（popoちゃん）
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配信元）
Twitter
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【パンデミックがやって来る！】：2019年9月21日（コロナ前）にYouTubeに投稿された動画
配信元）
INTERNET ARCHIVE 21/11/27


画像の出典: photo-ac 1 2

Kan NIshida氏による厚労省の人口統計の死因別死亡者数データ解説 〜「魔の2022年」の真摯な検証を

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　Kan Nishida氏が、厚労省の人口統計の死因別死亡者数データを解説されていました。集められた死者の数字が分析されグラフになると、問わず語りで見えてくるものがあります。
2022年に「不慮の事故」による死亡者数が一気に増えています。前年比にしたグラフでは、他の突出した年にはそれぞれ「東日本大震災」「阪神大震災」など理由が付されています。2022年には何があったか。
３つ目のグラフでは、度重なるブースター接種の時期とコロナ関連死者数の山がきれいに相関しています。これに「因果関係なし」と言ってしまえる理屈があるのでしょうか。
　「不慮の事故」の死者数を見て沈んでいると、５つ目のグラフでは「心疾患」による死者数が重ねてあって、その異常さにギョッとします。
Kan Nishida氏は「魔の2022年」と書かれました。公的には説明されていない「魔」が何であるか、真摯に検証しなければ死者は報われません。
（まのじ）
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配信元）
Twitter

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画像の出典: 三井化学アグロ茂原研究所 Author:茂萩茂長 [CC BY-SA]

[山田正彦氏] 三井化学アグロの人気米品種「みつひかり」が不良で突然の販売中止、消費者庁は全国の栽培農家に対して企業からの賠償の適用なしと切り捨て

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　山田正彦氏が「ほとんど報道されませんでしたが、今年の2月、日本のコメ農家にとっては大変なことが生じていました。大事なことですので、最後まで読んでシェア拡散して頂けませんか。」と、紹介されていた情報がありました。
　2023年2月22日の中日新聞の記事です。「三井化学アグロ」が育成した「みつひかり」という人気のお米の品種があるそうです。F1水稲品種（ハイブリッドライス）で遺伝子組み換え品種（GMO）ではありません。「みつひかり」は、2018年、政府が種子法を廃止した際に「これからは民間の三井化学アグロのみつひかり (F1の1代限りのコメ品種)を作らせなさい」と進めてきたものだそうです。
　その「みつひかり」が今年は交配不良のため品種の純度が保証できないとして、種子販売業者に出荷しないと決定した記事でした。種子の純度は他の品種の混ざり具合をDNAで測定するそうですが、今年は「未熟な欠陥品」と判断され、三井化学アグロがみつひかりの販売を中止すると決定しました。種子を生産し国内で唯一販売する三井化学アグロが販売をしなければ、全国で1400haの作付け予定をしていた栽培農家は打つ手が無いそうです。みつひかり専用の肥料の解約もならず、山田氏は、かなりの損害が出たようだと書かれていました。
　当然、三井化学アグロは農家の損害に賠償をすべきですが、なんと「いち早く消費者庁がコメの種苗は製造物責任法の適用はないと表明した」そうです。従来の種子法では、農家が安心して栽培できるように、各都道府県が保証書をつけて種子を提供していたのですが、今回のように民間の種子に依存することになると、欠陥品の種子になったあげくに、価格は高く、補償もない、まさにTPPの狙ったような「生存権＝食への権利が侵害される」過酷な事態になります。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ほとんど報道されませんでしたが、今年の2月、日本のコメ農家にとっては大変なことが生じていました。
配信元）
FaceBook 23/7/12

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みつひかり種子「今年は出荷せず」　生産元通告、一大産地の岐阜困惑
引用元）
中日新聞 23/2/22
岐阜県などで栽培される人気の米品種「みつひかり」が消えるかもしれない。種子を生産し国内で唯一販売する「三井化学アグロ」（東京）が２１日、県内の種子販売業者に今年は出荷しないことを書面で通告した。交配不良により品種の「純度」が保証できなくなったためという。栽培農家からは「種がなければ作れない」と悲鳴が上がる。

　三井化学アグロや農家によると、みつひかりは粒が長く収穫量が多いのが特長。大手スーパーに並び、飲食チェーンでも採用されている。全国１４００ヘクタール近くで生産され、岐阜県はそのうち３割ほどを占める最大の産地となっている。
（以下略）
画像の出典: photo-ac

岸田政権は日本の貧困の実態を隠し、貧困解消の努力をせず、それどころかさらに国民の貧困を拡大させようとしている

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　7月4日に厚労省が公表した「国民生活基礎調査」の最新値によると、2021年の日本の相対貧困率は15.4%で、OECDの先進国の中で最悪との結果でした。相対的貧困率とは、所得が中間値の半分に満たない人が占める割合を指すものだそうです。日本では127万円未満が基準となり、おおよそ6.5人に1人が貧困状態になるそうです。どれほど国民が痛めつけられているかを示す数字です。前回2018年の調査では、アメリカ、韓国の2カ国が日本よりも貧困率が高かったのですが、アメリカも韓国も生活保護を利用しやすくしたり最低賃金を引き上げるなど再分配政策に取り組み、貧困を減らす効果を上げました。そして今や日本が最貧国の認定をされています。
　恐ろしいのは、日本が貧困率の把握に熱心ではないことです。アメリカは毎月、韓国は毎年、データを算出し貧困率を追っているそうです。ところが日本は3年に１度しか調査をしないので、次回の3年後まで貧困状態の推移がつかめないというのです。各国が当然のように算出してることを日本ができない理由はないと言います。だとすると、日本はあえて数字を出さないのでしょうか。
　政府の骨太の方針で「貧困」のワードが出てくるのは、「こども」の貧困解消への取り組みだけで、それも「自助」「共助」の方針ばかり。「大人の貧困」についてはまともに取り上げていないばかりか、"政府の責任を示す「公助」の言葉はどこにもない"とありました。岸田政権は日本の貧困の現実を知らせず、貧困解消への努力もしないばかりか、増税に次ぐ増税で国民の貧困をさらに生み出そうとしています。
　日本の貧困は、政府・自民党政権が生み出していることは確かです。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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日本の相対的貧困率、米韓にも抜かれ先進国最悪に
引用元）
Wedge ONLINE 23/7/12 大山典宏 （高千穂大学人間科学部教授）
　2023年7月4日、厚生労働省から『国民生活基礎調査』の最新値が公表された。21年の相対的貧困率は15.4％。経済協力開発機構（OECD）が公表する各国の貧困率の最新値でみると、米国（15.1％）、韓国（15.3％）に抜かれ先進国最悪となった。
（中略）
　なお、先の木下論文では、米国では月次で貧困率の推移を追っていることが紹介されている（p.57）。韓国も、毎年、貧困率を公表している。

　これに対して、日本の貧困率が更新されるのは、現状のままでは3年後になる。数字の根拠となる国民生活基礎調査が、3年に１度しか実施されないからである。
（中略）
　国際比較をするための基礎データを算出することもなく、月次どころか経年でのデータ収集さえ行わない。企業経営や税制の議論をする際に同様の対応をしたら関係者はそっぽを向くだろう。

　国民生活基礎調査の過年度データに遡ってOECDの基準で貧困率を算定し直すことは、今すぐにもできるだろう。毎年度のデータを出すことも、他の国ができて日本ができない理由はない。
（中略）
　骨太の方針で触れられているのは、「こどもの」という形容詞のついた貧困解消の取組でしかない。そこでは、「大人の」貧困はないものとされている。
（以下略）
画像の出典: silhouette-ac

国連は米大統領選挙直前に「世界的な衝撃」を計画、緊急事態に対応する「緊急プラットフォーム」を提案 / ニック・ハドソン氏の「世界的な危機」という詐欺のパターンを見抜く解説

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　ここ数年で「Wikiでクソミソにけなされている」ものは逆に評価ができるという経験則を得ました。タマホイさんが「THE GATEWAY PUNDIT」というニュースサイトの情報を紹介されていますが、このザ・ゲートウエイパンディットもWikiにけちょんけちょんにされて、いい感じです。
　情報によると、国連は来たる米大統領選の直前に「グローバル・ショック」を計画しているようです。どのような「世界的な衝撃」になるかは今のところ不明ですが「国連によれば、『大規模な出来事』、『将来のパンデミック』、『世界的なデジタル接続の途絶』、『宇宙空間での重大な出来事』、その他の『不測のリスク』など」が提示されており、それらの緊急事態が発生した場合、国連は加盟国の同意なしに「自動的に緊急プラットフォームを招集し」「窮地に陥ったすべての国に対する権限を国際機関に与えることになる」「事務総長は、必要であれば緊急プラットフォームを延長することができる」と、日本で問題になっている「緊急事態条項」と瓜二つの「緊急プラットフォーム（緊急綱領）」を提案しています。それをわざわざ米大統領選の直前にぶつけてくるということは、アメリカの主権への挑戦とも見えます。
　そこにShortShort Newsさんが、うってつけの動画を紹介されていました。PANDAという新型コロナ・パンデミックを受けて「正確な情報を社会に提供し、個人が選択の自由を行使し、人間の自由を維持できるようにすることを目指している」組織を立ち上げたニック・ハドソン氏のコメントです。
「世界的な危機」という詐欺のパターンを解説されていて、今後起こりうる詐欺に気づく助けになりそうです。
「何らかの問題が『世界的な危機』として提示されている場合、それは詐欺であるということだ。」「そのでっち上げの後には、許される唯一の解決策はグローバルなものであり、グローバルな権威、グローバルなコントロールを必要とするという主張が続く。」「これが私たちが直面している共通のパターンだ。」「その他に観察できることは、科学が現在進行形で進化している活動として紹介されるのではなく、静的な知識、コンセンサス（科学的な確定的事項）として紹介されるということだ。そして（それに）異論を唱える人たちの声を取り上げるのではなく、取り止めたり検閲したりする。」「これらのパターンは詐欺の証拠だ。このことを人々は理解する必要がある。」「科学的な原理やモデル、測定方法など細かいことにこだわる必要はない。反対意見が抑圧されれば、詐欺だと確信できる。」
　さあて、国連はどんな詐欺を繰り出してくるのでしょうか。
（まのじ）
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配信元）
Twitter
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