[林千勝氏] 2025年以降の日本におけるエボラ出血熱プランデミック（計画されたパンデミック）の懸念されるシナリオ 〜 キーパーソンは河岡義裕教授

エボラ出血熱は、1976年西アフリカ、コンゴのエボラ川沿岸で発見され、西アフリカだけで感染、死亡者が出ていました。当時からこれ自体が研究所から漏れた可能性が指摘されていたそうです。

2002年に河岡義裕ウイスコンシン大学教授がエボラウイルスの人工的な作成に成功し、2015年には河岡教授が新しいエボラワクチンの開発に成功しました。これは自分の開発したウイルスを弱毒化したものだそうです。

2023年には河岡教授の「エボラウイルスを用いたワクチンの研究開発」が政府支援を受けることが採択されています。この河岡教授は「インフルエンザ、エボラウイルスの機能獲得実験の権威、人工ウイルスを作って特許も持っている」、そして政府の新型インフルエンザ等対策推進会議委員という肩書を持っています。

　河岡義裕教授は2013年（平成25年）に「今後10年の日本の医療研究開発体制を『医療のマンハッタン計画』と位置付けています。オッペンハイマーを尊敬し、アメリカが国家プロジェクトとして原爆を作ったように、国策としてmRNAや人工ウイルスを10年で「実用化する」と発表しています。


そしてそれに呼応するかのように、日本政府が2024年に研究開発の対象にした重点感染症には「遺伝子操作等を加えた新たな病原体による感染症」や「既知のウイルス性出血熱（エボラ出血熱）」が明記され、さらに2024年11月には北九州市で不自然なエボラ患者の搬送訓練が行われていました。まるで日本でエボラが流行することを予定しているかのようです。2021年総裁選に臨む高市早苗氏は「ロックダウンを可能にする緊急事態条項の理由として「変異型コロナウイルスやエボラ出血熱のような致死率が高いウイルスに対応するため」と答えたそうです。ここでもエボラです。

　現時点での厚労省の見解は「インフルエンザ等の疾患とは異なり、簡単にヒトからヒトに伝播する病気ではありません。病気に関する知識を持ち、しっかりした対策を行うことで感染を防ぐことができます。」とあり、日本がわざわざエボラのワクチンを開発する必要などありません。

　しかし日本政府の「デュアルユース補助金」に採択されている製薬会社には、Meiji Seikaファルマやセラピューティクス・ジャパン、ALCALISなどmRNA製剤の企業が並び、「巨額の補助金を得て、平時からパンデミック時に転換することを睨んだ生産体制を組んでいる」と見られます。

　エボラ演習を行った北九州市の市長は厚労省出身。エボラ輸入申請・搬入とレプリコンワクチン開発を計画している長崎大と連携する長崎県知事も厚労省出身。武蔵村山市の施設から新型エボラ感染ネズミが万一脱走した場合、小池都知事はプランデミック推進派なので、全国民にワクチン接種義務となるシナリオも有り得ると懸念されていました。

　長崎ではBSL4施設の反対運動と訴訟が起きており、長崎大学のBSL4に関するパブコメは10万弱集まったと見られていますが、政府は応募総数も賛否も発表していません。新型コロナワクチンを子供達に勧めた長崎大学の森内浩幸教授は「BSL4の本格稼働に向けた準備を進めている」と長崎県議会議員の全員に対し圧力とも受け取れる手紙を送っているようです。

　もう一つの懸念は、東京都内の武蔵村山市にある感染研のBSL4施設で、現在市街地にあることが不安だとして適地への移転が約束されています。ところが移転の検討会の座長は河岡義裕教授で、長崎大学の教授等がメンバーらしく、「離島や人里離れた場所」ではなく都心への移転を強く要望しているそうです。新宿区戸山にある廃墟の公務員宿舎が1月6日から取り壊しになることが注目されています。ここは国立国際医療研究センターの隣に位置し、感染研にも近い。そしてこの2つの組織は4月に統合し、日本版CDCになります。この公務員宿舎がBSL4になった場合、このエリアが病原Xによるプランデミックの大舞台になるかもしれません。