10月に迫る歴史的ブラックスワンと金融崩壊
Mega black swan event likely in October
By
Benjamin Fulford
September 22, 2025
6 Comments
A huge black swan event of historical proportions is looking likely for October. Already, massive and often violent protests in the West make it probable that it will be some sort of revolution. There is also a high possibility of a collapse of the financial system. Israel and the United States are unlikely to survive the event in their current form.
10月に歴史的規模の巨大なブラックスワン*事象が起こる可能性が高まっている。すでに西側諸国では大規模かつ激しい抗議活動が続発しており、何らかの革命的事態に発展する可能性が高い。また、金融システムの崩壊も十分に考えられる。イスラエルとアメリカは、現状の形ではこの事象を生き延びられない可能性が高い。
In the meantime, a massive Charlie Kirk event is being staged to distract or -perhaps- prepare the sheeple for what is coming.
その一方で、大規模なチャーリー・カークのイベントが仕組まれ、迫り来る事態から大衆の目を逸らすか、あるいはその到来に備えさせるために利用されているのである。
Normally, I do not make predictions like this, but too many factors are converging at once. Combined, they may well overthrow the Babylonian debt slavery system of government in the West.
普段、私はこの種の予測を立てることはないが、あまりにも多くの要因が一度に重なり合っている。これらが相まって、西洋におけるバビロニア式債務奴隷制政府を覆す可能性が高まっているのである。
The biggest event the ruling class is trying to distract us from is a mid-town Manhattan building that cost $382 million in 2006, just sold for $8.5 million. That is 1/45th of its 2006 price. Multiply this by commercial real estate across the US, and it is mathematically certain that most banks have already collapsed and are just pretending it is business as usual.
支配層が我々の目を逸らそうとしている最大の出来事は、2006年に3億8200万ドルで建設されたマンハッタン中心部のビルが、わずか850万ドルで売却されたことである。これは当時の価格の45分の1に過ぎない。これを全米の商業不動産に置き換えれば、
大半の銀行がすでに破綻しており、平静を装っているに過ぎないことは数学的に確実なのである。
https://www.entrepreneur.com/business-news/nyc-office-building-sells-for-975-less-than-original-price/478059
The other possibility is that the US government will finally be forced to declare bankruptcy as its fiscal year ends on September 30th. US President Donald Trump himself says the government could shut down on October 1st. “We’ll take care of the military, we’ll take care of Social Security, we’ll take care of the things that we have to take care of,” he promises.
もう一つの可能性は、
米国政府が9月30日の会計年度末を迎え、ついに破産を宣言せざるを得なくなることである。
ドナルド・トランプ米大統領自身も、10月1日に政府が閉鎖される可能性があると述べている。彼は「軍は守る。社会保障も守る。我々が守らねばならないものはきちんと守る」と約束している。
https://tass.com/world/2019125
Also, China is reporting gleefully about Trump calling their President Xi Jinping to beg for money. They were too polite to phrase it that way but official media reports: “for China and the US to prosper together…both sides need to work hard and in the same direction.”
中国はまた、トランプが習近平国家主席に電話で資金を懇願したと、嬉々として報じている。さすがにそのような表現は避けているが、公式メディアは「中米が共に繁栄するためには、双方が努力し、同じ方向に進まなければならない」と伝えている。
According to them, Trump said the US “would like to have a long-term, big and great relationship with China.” Xi replied in part, “The US side needs to provide an open, fair, and non-discriminatory environment for Chinese investors.” This phone conversation has not been mentioned in any White House Press release or corporate news report that I am aware of. Reading between the lines, China wants its companies to move into the US to build factories and infrastructure, and Trump was unable or unwilling to let that happen.
彼らによれば、トランプは米国が「中国と長期的で大きく素晴らしい関係を築きたい」と述べたという。習近平は一部で「米国側は中国の投資家に対して、開かれた、公平かつ差別のない環境を提供する必要がある」と返答した。この電話会談については、私の知る限り、ホワイトハウスのプレスリリースや企業メディアで一切言及されていない。行間を読むと、中国は自国企業を米国に進出させ、工場やインフラを建設させたいのであり、トランプはそれを許すことができなかったか、あるいは許す意思がなかったのである。
https://www.globaltimes.cn/page/202509/1344023.shtml
However, in a sign he is sucking up to China, he just cancelled military aid to Taiwan.
しかし、中国に擦り寄っている証拠として、彼は台湾への軍事支援を打ち切ったばかりだ。
Instead of being China’s bitch, the only other real choice Trump has is to declare bankruptcy. If this happens, the dragon family is willing to finance the creation of a United States of North America with an entirely new government to be built from scratch in a new capital somewhere in the Midwest.
中国の下僕になる代わりに、トランプに残された唯一の現実的な選択肢は破産を宣言することである。そうなれば、ドラゴンファミリーは、中西部のどこかに新しい首都を設け、まったく新しい政府を一から構築して北米合衆国を創設するための資金を提供するだろう。
However, before we get there, there is going to be severe turbulence as the old system collapses.
しかし、その前に、旧体制が崩壊する過程で激しい混乱が訪れることになるだろう。
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イギリスのキア・スターマー首相は国民にデジタルIDを強制する手段として「移民政策」を利用し、「デジタルIDを持っていない場合、英国で働くことはできません。」と言っていました。
世界経済フォーラム（WEF）の創設者で、2025年4月21日まで会長を務めたクラウス・シュワブは、最初にデジタルIDが導入され、“マイクロチップはウェアラブル（装着型）になるでしょう。その後、おそらくあなたの脳や皮膚の下に埋め込まれるでしょう”と言っていました。
トッポさんの一連の字幕動画によれば、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団が資金提供した「マイクロニードルパッチ・インプラント」について、“約5年間、皮膚に量子ドットを埋め込むもので、ワクチンパスポートとして使用される。繰り返すが、これは国立医学図書館のウェブサイトに掲載されている。そう、その計画はこうであるようだ。体外装着型から始め、それを着用させ、それから体内装着型ウェアラブルへと移行する。”と説明しています。また、ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、“5年以内に、41万5千基の低軌道衛星が登場する。ビル・ゲイツによれば、彼の6万5千基の衛星だけで地球上の隅々まで、24時間監視できるようになるという。デジタル通貨は、彼らが遠隔で我々を罰し、食糧供給を断つことを可能にする。…それはあなたを奴隷にするだろう。”と警告しています。
“続きはこちらから”をご覧ください。中国は「デジタルIDと社会信用システム」で、一歩先に行っています。動画では、“どこに行っても追跡され、何を買うか、どう振る舞うかが監視される。…追跡され点数化されるのだ。これは社会信用システムと呼ばれ、現在試験中のあるバージョンでは、個人の評判が350点から950点の範囲で採点される。…ポイ捨てや庭の散らかり、噂話、信号無視などで減点される。違反者の映像は地元のニュースで放映され…情報収集員は、隣人について報告することで報酬を得る。…低いスコアは公的な恥とさらなる不利益を意味する。…信用を失うと、仕事を得たり、子供を良い学校に入れたりすることが難しくなる。社会信用システムは来年、全国に広がる。そして、ここでそれを進んで批判する者は少ない。批判すること自体が、低いスコアとその後の人生というリスクを負う可能性があるからだ。”と説明しています。
オラクルのオーナー、ラリー・エリソンが目指すのは、「データの一元化」と「完全監視」です。トランプ大統領はラリー・エリソン、孫正義、サム・アルトマンと共に、アメリカのAIインフラに少なくとも5000億ドルを投資する「スターゲイト」の設立を発表しました。
トランプがディープステートの一員であることは明らかですが、盲目的なトランプ支持者には、都合の悪いことは何も見えないようです。