アーカイブ: まのじ

世界の高齢者施設でワクチン接種後の大量死があったこと、そしてそれが「ピタッと報じられなくなった」こと 〜 「全てのことが向かう先はワクチンだった」

 InDeepさんが、ワクチン接種後の高齢者施設での大量死と、それについての世界的な報道の沈黙を伝えておられました。今年1月、ドイツのウールディケンという町の高齢者施設に住む42人がワクチンを接種した後、13人が次々死亡したという報道があったそうです。市長はワクチンとの因果関係を否定しましたが、このケースを取材した動画を紹介されていました。衝撃的です。それまで元気だった老人たちは、ワクチンを拒否した2人以外全員、ワクチン後に衰弱し、寝たきりとなり、死に至る人が続出していました。
 さらに重要なことは「どうもその後、報道がピタッと止まった」と見られることです。インドの一つの病院で、ワクチン接種後に100人以上の患者と複数の医師が死亡したケースでは、地元メディア以外には報じられず、インド国内、他国では全く聞かれませんでした。多くの人が「テレビ情報と医療システムだけを信用しきって周囲が見えなくなっている」のは、インドだけではない、と結んでおられます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン接種後に「25%の居住者が急死」したドイツの高齢者施設大量死を取材したドキュメンタリー映画から思う「今、世界の多くの高齢者に起きているかもしれない」こと
転載元)
(前略)

思えば世界のメディアから「消えた」高齢者施設報道

(中略)

これは、今年 1月のはじめに、ドイツのウールディンゲンという小さな町の高齢者施設において、

「コロナワクチン接種後に、42人の居住者のうち 13人が次々と死亡した」

ということがあったのですが、その高齢者施設の出来事に関して調べている医学者、そして関係者の証言、医学博士の主張などによるドキュメンタリー映画で、50分くらいの作品です。

(中略)
(中略)その時のドイツの報道で、この市の市長および保健当局は「高齢者たちの死亡事例はワクチンとは関係ない」と断定したというニュースです。
(中略)
当時、つまり今年 1月から 2月は、世界各地で「集団接種を受けた高齢者施設で連続した死亡事例」の報道が相次いでいたのです。

(中略)
スペインの「居住者 94人のうち 46人が死亡」という報道には、「接種した高齢者の約半分が死亡している」という割合にやや驚きまして、ここで使われていたのがファイザー社のワクチンだったので、「こんなのが日本に来るのか…」と思っていました。

これが 1月頃のことですが、どうもその後、報道がピタッと止まった感じもあり、「なんだろうなあ」と思っていました

まあしかし、次第に、最近になって「本当のワクチンの意味」がわかってきたという次第ですかね

それと、このドキュメンタリー映画の中で、施設で働く人の知人の方が以下のように述べていました。

「彼女(施設で働いている人)は私の友人です。施設で多発する問題について、1月17日に初めて話してくれました。彼女は困惑した様子で、このように言っていました。”ワクチン特攻隊が施設に乗り込んできて、短時間で(高齢者たちに)ワクチンを打っていった”と言っていました

ワクチンを打つその日までは、施設のご老人たちは通常通りに生活し、何の症状も兆候もなく、ワクチンを打つまでは、皆さんベッドから出て、食堂に行き食事をしたり、お元気な方々は、外に出て散歩をしたり、ふだん通りの様子で、衰弱や病気の兆候もなかったそうです

なのに、ワクチンを打ち、ホームに戻ってきた人たちは、全員、病気で衰弱しきって、寝たきり状態でした。友人はその様子にショックを受けていました。彼女によれば、ワクチンを拒否した二人だけが健康で、食事ができたそうです。その後の新聞には 11人が死亡したとあり、現時点で 12人死亡とも聞きました」 (rumble.com



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香港政府が電通から東京五輪の放映権を買い取る契約、五輪中止の場合の払戻金を負担するのは誰?

 なぜか取ってつけたような気がするニュースでした。香港政府が電通から東京五輪の放映権を買い取り「東京五輪が取り消しになった場合には全額払い戻しを受ける」契約を結んだそうです。中止確実の五輪の放映権をなぜ香港は今頃購入するのか、また電通はなぜ払い戻し確実な契約をするのだろう。ネット上で調べた方々によると、電通は2018年、2020年、2022年、2024年の五輪放映権を2015年にIOCから買い取っていました。アジア22カ国のテレビ、ラジオ、インターネットなど全てのメディアが対象です。そのうち2020年の放映権の売却金額は電通の懐に入るとしても、中止になった場合の払い戻しはJOCと東京都が支払うこととなるらしく、であれば電通は困らない。JOCも大方は公費でまかなっていることを考えると、結局、形を変えて国民が払い戻しを負担をし、結果、電通様に貢いでいるのでしょう。
(まのじ)
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配信元)

ファイザー自身が公式文書で認めているワクチン接種者の危険性 〜 呼吸や皮膚接触を通じてワクチン接種者が周囲に引き起こす二次的有害事象

読者の方からの情報です。
 読者の方からファイザーの公式文書の情報をいただきました。ファイザー自身がワクチンの危険性をまとめているもので、ジム・ストーン氏がこのファイザー公式文書を解説し警鐘を鳴らしておられました。5/1しんしん丸氏の記事「ワクチンを打った人には近づくな」を裏付けるものとなっています。DeepL翻訳したものを、ぴょんぴょん先生に監修していただきました。
 ファイザーの膨大な文書のうちP67からP69に注目しています。そこでは、呼吸や皮膚接触によって「ワクチンに含まれるもの」が接種者から未接種者に伝わることを認めており、それが有害事象を発生させる可能性があるとしています。文中「曝露」とあるのは、細菌やウイルスにさらされるという意味です。またファイザー文書の理解しにくい点でもありますが、接種した人を「試験介入」と定義しています。
 ファイザー文書では、妊娠中、授乳中の「曝露」、職業上の「曝露」を重く見てファイザー安全部への報告を求めていますが、ジム・ストーン氏は分かりやすい具体例として、ワクチン未接種の男性がオフィスでワクチン接種した女性のそばを通り「曝露」した場合、その男性の妻には妊娠出産の有害事象が発生する可能性があると述べています。また、ワクチン未接種の女性が、接種した女性に「曝露」した場合、流産、新生児死亡、先天性異常、母乳による乳児の薬害や死亡の可能性などがあると述べています。
 また、職業上の「曝露」として、ワクチン接種者と意図せずに接触してしまった医療従事者や、家族、接種者の周りにいる人に二次的有害事象が起こる可能性があるとしています。
 これは陰謀論でしょうか。ファイザー自身が認める危険性が否定されるまで、ワクチン接種者はスーパースプレッダーであるという用心が求められます。
(まのじ)
 私もこのファイザー社の公式文書を少し目を通しましたので、私の見方を補足したいと思います。本文書はタイトルと目次から見るに、同社のワクチンの治験計画書の様です。
 ジム・ストーン氏は、文書で問題となっているp.67〜69中の "study intervention" を「治験者」(つまりワクチンの接種者)とみて解説していますが、本来は同文書のp.45にあるようにこの言葉は治験対象(プラセボを含む治験薬や治験手順といった研究介入に用いられるものの総称)のことと定義されています。
 この定義に従って素直に読むと、p.67〜69の「妊娠中、授乳中の治験対象への曝露、および職業上の曝露」の問題の部分は、単に、治験者に付き添いなどできた家族や介助者が治験薬等を吸入・接触したことを想定しているように見受けます。
 ただ、"study intervention" を仮に「治験者」に置き換えて読んでみると、割と意味が通ってしまうところが気にはなります。深読みすれば、ジム・ストーン氏の解説もひとつの見方として成り立つのかもしれません。ただ、この文書をもってファイザー社自身が、接種者との、吸気もしくは接触による未接種者のリスクを公式文書で示していたという断定は難しいのではないかとは思っています。
(るぱぱ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン中毒者には近づくな! ファイザー社の公式文書より
引用元)
(前略)
要約すると、ワクチン研究の参加者は、何かのスーパースプレッダー(拡散者)となり、彼らはそれが何であるかを言いませんが、それは、ワクチンを受けた人々にさらされたときに、ワクチンを受けたことのない人々に二次的な有害事象を誘発します。 これは非常にまずいことで、この小さな引用文の中に、ワクチンを接種した女性と接触したワクチン未接種の男性が、ワクチンに含まれるものを別の女性にうつしてしまうと警告しています

この文書の比較的小さな部分でも、ワクチンを接種していない人がワクチンを接種した人に接すると、自然流産や生殖器系の問題を引き起こすと書かれていますし、ワクチンを接種した母親の母乳は乳児に害を与える可能性があります。もし信じられない人がいるなら、 上のリンクをクリックして、その膨大で意図的に混乱させている文書を読み解いてください。

皆さん、ワクチンは本当に命取りです。 ワクチンを受けた人を近づけてはいけません、これはもう公式です。
(以下略)
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健康な人を対象とした covid-19 に対する sars-cov-2rna ワクチン候補の安全性、忍容性、 免疫原性および有効性を評価するための第 1/2/3 相、プラセボ対照、無作為化、観察者盲検、用量制限試験
引用元)
(前略)
67〜69ページ

8.3.5 妊娠中、授乳中の治験対象への曝露、および職業上の曝露

妊娠中、授乳中の治験対象への曝露、および職業上の曝露は、治験責任者が気付いたときから24時間以内にファイザー安全部に報告される。

8.3.5.1.妊娠中の曝露(EDP)

次のような場合にEDPが発生する。

•治験中、または中止後に、女性参加者が妊娠していることが判明した場合

•治験中、または中止後に、男性治験参加者が、妊娠前または妊娠可能期間に女性パートナーに曝露した場合

•環境的曝露により、治験者に曝露している間、またはその後に、女性が妊娠していることが判明した場合

(中略)

異常な妊娠結果はSAEとみなされる。(編集部注 SAE:ヒトを対象とした医薬品の臨床試験における重篤な有害事象)

8.3.5.3. 職業上の曝露

職業上の曝露は、人が治験者と、計画外の直接接触を受けたときに発生するが、それがAE(編集部注 ワクチンを接種した人に発生する有害事象)の発生につながるかどうかはわからない。
このような人に、医療従事者、家族、および治験参加者のケアに関わる人々が含まれる

(以下略)

ワクチン接種後の重大な副反応を厚労省に報告するか否かは、現場の医師の判断 / ワクチン接種が世界一進んでいるイスラエルでは接種後の死亡者数が問題視されている

 ワクチン接種後の副反応の疑いは、逐一厚労省に報告されているものだと普通は思います。一応先進国なんですから。が、本邦ではそれすら期待できないらしい。メディアを通じて明らかになった旭川赤十字病院の接種翌日に死亡したケースでは、「遺族の強い希望」がなければ厚労省に報告されていなかったそうです。アナフィラキシー以外の「重大な副反応」の報告は、診断した医師や病院が因果関係の有無を判断して報告を決めるそうです。一体、ワクチンとの明確な因果関係を判断できる医師がどれほどいるのか。厚労省側も「報告は現場の病院の判断に任せる」となれば、厚労省の意を汲んで、あるいは「面倒なこと」を避けて報告しないケースも多々あるのではなかろうか。医療者の接種が始まった頃、重篤な副反応をつぶやいたツイートが次々と消えた時期がありました。データ軽視の安倍菅政権らしく不都合なことは隠されるのでしょう。
 今年初め、イスラエルは世界最速のペースでワクチン接種が進んだと報じられていましたが、現在イスラエルの医療専門家による民間団体の調査では、ワクチン接種後の死亡者数の多さを問題視しています。若年層で未接種の人の数百倍、年配者で数十倍と書かれています。かつ、イスラエルでも死亡者数の公式発表と実際の数字の乖離があるそうです。なぜ隠す?
 正確な状況を知らされることなくワクチンの是非を判断することは無理です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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接種後に死亡、報告悩む医療機関…遺族は「国に伝えて」[コロナ最前線 ワクチン]
引用元)
 新型コロナウイルスのワクチン接種後に死亡した人を巡り、副反応の疑いがあるとして国に報告するかどうか、各地の医療機関は難しい判断を迫られている。北海道旭川市の旭川赤十字病院では、接種翌日に死亡した男性について、因果関係はないとみていったん国への報告を見送った後、遺族の意向を受けて4月に急きょ、報告したケースがあった
(中略)
 厚労省の厚生科学審議会「予防接種・ワクチン分科会」で分科会長代理を務める中野貴司・川崎医科大教授(感染症学)は同病院の判断に理解を示した上で、「副反応の全容は未解明のため、病院から集まった情報を基に、国は、いずれは今よりも詳細な報告基準を設けるべきだろう。接種直後に死亡すれば、遺族が真相を知りたいと思うのは当然だ。医療機関は丁寧な説明を心がける必要がある」と述べた。

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配信元)



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ブラジルで政治家の汚職履歴がひと目でわかるアプリが活躍 〜 高度なデジタル社会に求められるものは

 竹下家から届いた情報を見て、これはユーモア記事の候補だ!と思いました。なかなか一般市民に知られることのない政治家の汚職履歴がひと目でわかってしまう正直者アプリがブラジルで活躍という話題です。なんと便利な。かつての安倍内閣、今の菅内閣の閣僚の面々にかざしてみたらどうなることか、試してみたいものです。
 ところが記事を読んでみると、このアプリの背景には、これからのデジタル社会へ向けての示唆がたくさんあることに気づきました。
 この汚職検出器アプリを企画したブラジルの「リクレイム・アキ」という会社は、過去20年も消費者からのクレームを受け付けるサイトを運営してきたそうです。消費者を守ってきた実績を、政界の汚職にも活用することで「人々(有権者)を守る」という会社の姿勢をさらに明確にしました。記事にもあるように、ことが汚職の指摘であるだけに間違いは許されません。過去の汚職や詐欺に関する包括的なデータベースを会社独自に作成し、政治家の顔認証と紐付けを行ったそうです。民間企業がデータとテクノロジーを駆使して、汚職などの複雑な公式記録と公開されている公人の顔と結びつけて、一般市民の公益に役立てる。デジタル社会の一つのモデルだと思いました。
 翻って今、日本のデジタル改革関連法案の審議では、国家が国民の知らないうちに、国民のデータを収集し民間に放出し、その活用目的すら知らされないことが明らかになっています。内閣調査室が違法に国会議員などの個人情報を収集していることも指摘されています。データとテクノロジーの使い方が歪んでいませんかい?
 この記事のキモとなりそうな、パータさんの言葉を思い出しました。
「(高度なデジタル社会は)正しい理念で運用されることが大事じゃ!」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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汚職の履歴を顔認証で紐づけ。情報の「身体化」で実現したブラジル発のアプリ
引用元)
(前略)
企画したのは、ブラジルの企業「リクレイム・アキ(RECLAIM AQUI)」。この会社は20年もの間、主に消費者からの苦情(クレーム)を受けるサイトを運営し、消費者と企業とを意味ある形で結びつける業務を行なってきた

今回の「汚職検出器」では、商品やサービスへの苦情だけではなく、政治における腐敗に切り込むことで、「人々を守る」という自社の姿勢の明確化と、さらなる評判の獲得をめざしたという。
(中略)

もちろん、こうした試みには注意も必要だろう。もし万一、誤った情報によって自分の顔に「Color of Corruption(腐敗の色)」が付けられてしまったら、政治家たちもたまったものではない。しかし、当該アプリの場合は、「公式記録」を元にしているというので、そのあたりはきちんと担保されていると考えられるだろう。
(以下略)