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[Twitter]一度見たら忘れられない

竹下雅敏氏からの情報です。
一度見たら忘れられないものであることは確か。
(竹下雅敏)
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配信元)

各国が国民に向けて備蓄を呼びかけている / 日本政府も1〜2週間分の備蓄を促しているが、、

読者の方からの情報です。
日本政府が4月25日に備蓄を呼びかけていたようですが、皆さんはご存知でしたか?
今、アメリカでは粉ミルク不足で、買物の購入制限が始まっているようです。ドイツも備蓄を呼びかけたようですね。
(Sakura)
 世界は続々と国民に向けて食料や日用品の備蓄を呼びかけているようです。ヨーロッパやアメリカではいくつかの日常品にすでに購入制限がかかっていて、とりわけアメリカでの、赤ちゃんの粉ミルク不足が今後の懸念だそうです。それというのも、2022年5月に全米最大手のアボット社の粉ミルクに細菌感染の恐れがあったとして、今後FDAの承認が下りるまで製造工場の再開ができないため深刻な品不足になっているそうです。
中国は昨年末に各家庭に対して食糧や日用品の備蓄を呼びかけ、タジキスタン共和国では今年に入って2年分の食糧備蓄を推奨、フィンランド、ポーランド、フランスも同様の備蓄の呼びかけをし、2022年5月3日にはドイツも10日間の食料と必需品を備蓄するよう国民に訴えました。ドイツは戦争に備えた爆弾シェルターを再建しているとも。
 さて日本政府はと言うと、4月25日、100年に一度の太陽フレアによる災害に備え、1〜2週間分の備蓄を呼びかけていました。日本の場合、太陽フレアによらなくても自然災害、戦争、経済危機、燃料不足、サイバー攻撃などが原因で大規模停電になる可能性もあり、当面電気がなくても慌てないような備えが必要と訴えています。動画では、まだまだ日本はのんびりしていると心配されていますが、大事な標語が2つありました。
「命に直結するものは、早めに買う、多めに買う!」
「いつだって政府は大事なことは最後に国民に知らせる、ということを忘れるな!」
(まのじ)
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これだけは備えて!ドイツも備蓄の推奨を始めたよ。
配信元)
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テロを抑え込み大成功だったロシアの戦勝記念日、ナチスに打ち勝った先人たちを誇るヨーロッパの人々 〜 国内を極貧に陥れたアメリカ、そして次は日本

 日本のマスコミは意地でも認めたくないでしょうけれど、ロシアの戦勝記念日のパレードは、ナチスに打ち勝った先人たちを誇る全国民的な祝典として大成功だったそうです。政府はテロを懸念して人の集まる場所には出ないようにとアナウンスしたにも関わらず、あふれんばかりのパレードが埋め尽くしていました。大手メディアに対抗する熱心な善意の人々の情報拡散により、次第に事実が明らかになってきて、なんと「ウクライナが負けても良い」と思うアメリカ国民が43%という世論調査も出ています。折も折、ペンタゴン報道官が、ロシア侵攻前にアメリカ、イギリス、カナダによるウクライナへの武器提供を認める発言をし、ロシア側の言い分を裏付けています。
 そのアメリカ国内では、かつて活気のあった都市がまるで廃墟のようになっている様を紹介しています。レポートしている人は、バイデンに向かって「ゼレンスキーに170億ドルも与えている場合か」と抗議しますが、いやいや、米下院は追加支援を400億ドル承認したらしいですよ。
 そして目隠しをされたままの日本も、国内にお金を使わなければ廃墟になる都市が出現するでしょう。改憲して緊急事態条項を創設すると、その先にあるのは「今のウクライナ」だと。18歳から60歳までの徴兵、野党の非合法化、野党党首の逮捕・拷問、和平交渉団はスパイ容疑で射殺、あるいは不自然な行方不明。
 合法的に政治を変える最後のチャンスかもしれません。
(まのじ)
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「人間が害虫と呼び忌み嫌っている虫たちが、実は植物と連携して、大地のコンディションを良好に保つ大事な役割を担っているのかも!?」 ~未完熟な有機肥料は農薬を使ったものよりも、もっと危険です

竹下雅敏氏からの情報です。
 「人間が害虫と呼び忌み嫌っている虫たちが、実は植物と連携して、大地のコンディションを良好に保つ大事な役割を担っているのかも!?」というツイートに興味を持った方は、冒頭の動画をご覧ください。
 無農薬・無肥料・無除草剤で作った果樹・野菜・穀類は、腐らず枯れると言っています。3分50秒で、“未完熟な有機肥料を使っちゃ非常に危険なものができちゃうんです。有機栽培に僕ら反対してません。未完熟な有機肥料は農薬を使ったものよりも、もっと危険ですから。なぜか。未完熟肥料は、作って一番のピークになるのは何か。硝酸カリウムですね。硝酸カリウムは火薬なんですよ。”と言っています。硝酸カリウムが分解した「完熟した有機肥料」になるには、4~5年くらいかかるとのことです。未完熟の有機肥料を使った野菜などを食べると癌になると言っています。
 6分30秒で、“未完熟肥料を使うと硝酸カリウムの濃度だけが上っていきます。この濃度が上がってくると虫が来るんですね。…虫を殺そうと言って殺虫剤を使います。違ってたんですよ。…農薬も肥料も除草剤も使わないでモノを作ると、虫は来ませんから。…硝酸塩の濃度が高いものを食べると、胃酸と反応してニトロソ化合物ができちゃうんです。強烈な発ガン性がありますよ。”と言っています。
 内閣府の食品安全委員会事務局のPDFには、「野菜中に天然に含まれる硝酸塩は、体内で亜硝酸塩に還元され、魚・肉などに含まれる2級アミンと胃の中で化学反応を起こし、遺伝子に変異を起こす発がん物質であるニトロソ化合物となることが古くから知られていました。」と書かれています。
 動画の15分30秒では、遺伝子組み換え食品を含む危険な食品について、“壮大な実験をやってますから。敗戦国ですから、日本は。軍産複合体には逆らえない。いろんな生体実験をされます。…”と言っています。
 “化学物質により不自然で病的になった土壌から、悪いものを野菜が吸い上げて虫に食べてもらうことによって、土壌の浄化をしている??”という「風の谷のナウシカ」の世界が、実は自然の本当の姿なのだと分かる人たちは、「こういう投資を国が不退転の決意でやらなくては。」というコメントがあるように、今とは異なる未来を作ろうとするでしょう。
 そうした世界は、クラウス・シュワブの「世界経済フォーラム(WEF)」が描く未来とは相容れないのです。
(竹下雅敏)
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高野誠鮮の開星塾 プロローグ 第三部 「自然栽培という希望」
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「新しい世界経済秩序への移行」に伴う債務不履行、つまりユーラシアのジュビリーは、西側諸国の債務とIMFによる緊縮財政から南半球を解放することになる

竹下雅敏氏からの情報です。
 4月27日の記事で、ユーラシア経済連合(EAEU)の統合・マクロ経済担当大臣セルゲイ・グラジェフ氏は、「新しいデジタル決済通貨」について語っていました。これは、参加国の通貨を指標とした新しい合成貿易通貨に基づく、新しい世界経済システムへの移行への提案であり、このときの記事の引用元で、セルゲイ・グラジェフ氏は、「新しい世界経済秩序への移行は、ドル、ユーロ、ポンド、円での債務の履行を組織的に拒否することを伴うだろう。…アメリカ、イギリス、EU、日本は義務を果たすことを拒否し、自国通貨で保有する他国の富を没収したのだから、なぜ他国が返済や融資の履行を強いられるのだろうか?」と言っていました。
 今回の記事では、この「新しい世界経済秩序への移行」に伴う債務不履行を、「ユーラシアのジュビリー(復活祭)?」として記述しています。このユーラシアのジュビリーは、「西側諸国の債務とIMFによる緊縮財政から南半球を解放することになる。」のです。
 セルゲイ・グラジェフ氏は、“新しい通貨金融システムは世界を東洋と西洋に分けることになる”と言っていましたが、西洋の新しい通貨金融システムは、世界経済フォーラム(WEF) が推進するもので、「あなたは何も所有しなくなる。そして幸せになる。欲しいものは何でもレンタルできる。そしてそれはドローンで配達される」というものです。記事には詳しい説明があります。
 私たちにとっての問題は、「EAEU 加盟国の債務超過はほぼ解消されるかもしれないが、加盟の見込みがない米国をはじめとする欧米諸国はどうなるのだろうか。」ということです。
 コンピューターゲームや薬物で満足する人生で十分だという人たちは西洋型で良いのかも知れませんが、そうでないなら、私たち庶民にとっては西洋の新しい通貨金融システムは崩壊した方が良いのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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富裕層がすべてを所有しないための通貨リセット
転載元)
(前略)
私たちは深刻な債務問題を抱えていますが、世界経済フォーラムの「グレート・リセット」のような解決策は、私たちが望む未来ではありません。今こそ、既成概念にとらわれない新しい解決策を考える時です。
 
古代メソポタミアでは、「ジュビリー」と呼ばれていました。利子のついた借金が膨らんで返済できなくなったとき、帳消しにしたのです。借金は帳消しにされ、債務者の牢獄は開放され、農奴は自分の土地を耕すために戻ってきた。これは、王が土地の所有者である神々の代理人であり、借金の債権者であったからできたことである。この聖書のジュビリーがどの程度実施されたかは不明だが、レビ記でも同じような政策が提唱されている。
 
そのような全面的な債務免除は、債権者のほとんどが民間の貸し手であるため、今日行うことはできない。銀行、地主、年金基金の投資家は、返済に関する契約上の権利を単純に帳消しにすれば、破産してしまうだろう。しかし、私たちは深刻な債務問題を抱えており、それは主に構造的なものである。政府は貨幣を作る権限を民間銀行に委譲しており、民間銀行は流通する貨幣供給のほとんどを利子付きの負債として作り出している。民間銀行は、元本は作るが利息は作らないので、最初の融資で作られた金額よりも多くのお金を返済しなければならない。以下のWorkableEconomics.comのグラフにあるように、借金は通貨供給量よりも速く成長する。2008年の金融危機のように、何らかの形で市場の暴落が起きると、返済不能になるまで負債が膨らみ、その盤石さは失われ、その過程で貧富の格差が拡大するのが普通である。
 

画像は「The Economic Collapse」より引用
 
今日、持続不可能な債務の積み上げに対する救済措置は「リセット」と呼ばれている。
(中略)
Truth in Accountingによると、2022年3月現在、米国連邦政府の累積債務は133兆3800億ドルで、これには社会保障や医療保険などの未積立分も含まれ、さらに悪い状況にある国もある。元投資銀行家のレスリー・マヌーキアンは大陪審の証言で、欧州諸国には44兆ユーロの積立不足の年金があり、これらの債務を満たす資金源はない、と述べている。マイナス金利のため、欧州の債券市場は事実上存在しない。唯一の選択肢は、デフォルト(債務不履行)である。懸念されるのは、現役時代にずっと払い続けてきた社会保障や年金制度が破綻していることに人々が気づいたとき、街頭に出て混乱が起こることだ。
 
それゆえ、もう一度リセットする必要があるのだ。しかし、民間の債権者は、自分たちがコントロールできるようなリセットを望んでいる。今、通貨安の回復にとどまらない新たなリセットが警鐘を鳴らしている。世界経済フォーラム(WEF)が推進する「グレート・リセット」は、世界を一種の技術的封建主義に閉じ込めるものである。
(中略)
WEFの提案の一部は、「8 Predictions for the World in 2030」と題したホームページ上のビデオにまとめられている。最初の予測は、「あなたは何も所有しなくなる。そして幸せになる。欲しいものは何でもレンタルできる。そしてそれはドローンで配達される」というものです。
(中略)
中央銀行に口座を持ち、連邦政府のデジタルIDを持つことが義務づけられる。適切な社会的信用度を維持している限り、わずかながら適切なベーシックインカムという形で福祉給付金が支給される。中央銀行のデジタル通貨は「プログラム可能」であり、配給され、管理され、あなたが道を外れたり公式のシナリオに同意しない場合はキャンセルされます。あなたはコンピューターゲームや薬物で満足することになる。
(中略)

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