アーカイブ: 原発・放射能

[TOCANA]スクープ! “放射能が消える”特殊な電解水が日本で発見される!? 研究者に直撃!

竹下雅敏氏からの情報です。
 計測を行ったのが、独立行政法人「日本原子力研究機関機構」だということなので、この記事の内容がデマでなければ、本当に「放射能が消えた」のだと思います。
 研究者にとっては、受け入れられない事態ですが、事実として消える以上、既存の物理学では説明出来ないことが起こっているわけです。
 理論はいずれ物理学者が構築するとして、取り敢えず福島が救われる可能性が出てきたということだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スクープ! “放射能が消える”特殊な電解水が日本で発見される!? 研究者に直撃!
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[Twitter]天瀬妃美花氏の予言が的中 福島第一原発で再臨界? 福島県、平常時の207倍

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは、すごいです。動画の1分55秒のところで、画面下の中央辺りに突然青い光が現れます。どう考えても再臨界したとしか思えません。天瀬妃美花さんは、これを予言していたようで、完全に的中したと言えるでしょう。
 ヴィジョンの中で、この青い光が見えていたのかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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無関心でいられない原発・放射能関連
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[NHK 他]茨城・鬼怒川で堤防決壊 濁流のなか懸命の救助 / 紛争・原発事故・経済崩壊…天瀬妃美花氏の予言 〜世界はもちろん今後の日本は、大変な状況に追い込まれる〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 鬼怒川の堤防が決壊し、大災害となっています。うちでも、屋根の上に逃れ、それぞれに大きな犬を抱きかかえた夫婦が自衛隊のヘリコプターで救助されるのを見届けるまで、一時仕事が中断しました。これほどの降雨による大災害は、これまでに見たことがないのですが、預言者の天瀬妃美花さんは、このような災害を予め予言していたようです。本当によく当たると思いました。
 “続きはこちらから”以降は、これから起こる彼女の予言が、NEVERまとめに出ていましたので、要点のみ抜粋します。これを見ると、世界はもちろん今後の日本は、大変な状況に追い込まれることがわかります。
 確か以前に紹介した記事では、今年、仮にリーマンショックを超える経済崩壊が起こるとして、世界は今後“5年間にわたる地獄”ということでした。彼女の予言では、“世界経済崩壊のクライマックスは2020年です”とあり、この場合、両方の予測は一致していると見るべきかも知れません。
 私は、サーカーの社会サイクル論から、2020年まではシュードラの時代であり、混乱が続くと指摘しています。復興はそれ以降です。天瀬妃美花さんの一連の予言を見れば、これまで時事ブログにおいて、再三再四にわたって食糧備蓄を呼びかけていること、そして出来れば田舎に移り住み、猫の額ほどの土地でも良いから何かが作れる生活環境が望ましいと言い続けている意味が、わかってもらえると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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茨城・鬼怒川で堤防決壊 濁流のなか懸命の救助
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[(新) 日本の黒い霧]認めたくない日本の憂うべき現状:三井化学大竹工場内で造られた爆弾弾頭は全て、米軍の岩国基地に供給されている

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事は2012年のものですが、極めて重要な内容です。原発再稼働、安保法制と直接関係して来ます。記事の中で、“原子力発電所の存在意義とはまさに、放射性物質の生産にある”とあり、“その多くが軍事目的(兵器生産)”とのことです。その具体例として、2012年4月22日に爆発事故を起こした山口県岩国市の三井化学岩国大竹工場を挙げています。
 内部告発者による驚愕の情報は、“続きはこちらから”以降の部分です。この告発が正しければ、この陰謀に関わっている連中が憲法を改正したがるのもうなずけます。
 今のままでは、もしこれが発覚すれば、関係者は全員刑務所行きだからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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認めたくない日本の憂うべき現状
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[NNNドキュメント] 2つの“マル秘”と再稼働 国はなぜ原発事故試算隠したか? 【後半】

 山本太郎議員が質問した弾道ミサイルが原発を直撃した場合の被害想定に対して、田中原子力規制委員長は「弾道ミサイルが直撃するような事態は、そもそも原子力施設の設置者に対する規制で対処すべき性質のものではない…従って弾道ミサイルによって放出されるという事態は想定しておりません」と答弁していますが、【後半】で暴露されている30年前に外務省が被害想定した報告書には『今日の誘導型爆弾(ミサイル)のもつ命中精度は極めて高いので、格納容器攻撃が一旦実行されれば、その器壁が破壊される危険性は高い』とちゃんと書かれてあります。今年まで“反原発運動などを考慮して、事実上マル秘”とされていたようです。
 先日の田中龍作さんの記事の中で泉田知事がこの報告書について「田中委員長が知らないということであれば、日本の原発の安全性の確保というのは、一体どうなっているのか?」と述べていましたが、その点について自分で原子力規制委員会(03-5114-2190)に問い合わせてみました。田中委員長同様「そもそも原子力施設の設置者に対する規制で対処すべき性質のものではない」の一点張りでしたが、保安院時代とは違い現在の規制委員会は国民の命を守るために独自の立場で被害を想定し国に意見を言えるのではないかと指摘すると「検討する」とのことで、どういった検討がなされたのか、その報告は後日電話すれば受けることができるとのことでした。
 “続きはここから”以降では、安倍首相が言う「世界で最も厳しい安全基準」の実態が明らかにされています。アメリカ原子力規制委員会の元委員長ヤツコ氏は「世界で最も厳しい基準などどこにもないと私は思います」と明言しています。新規制基準では、格納容器が損傷したら、放水砲で“亀裂から出る放射性物質を叩き落とす”そうです…。
(編集長)
※【前半】はこちら

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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NNNドキュメント 2つの“マル秘”と再稼働 国はなぜ原発事故試算隠したか?
転載元)

10:15〜 
2つ目のマル秘とは? 

倉澤さん今年、もう一つの報告書が、情報公開請求によって明らかになりました。『原子炉施設に対する攻撃の影響に対する一考察』

NNNドキュメント 2つの“マル秘”と再稼働 国はなぜ原発事故試算隠したか  - 15.08.23[360P] 

1981年にイスラエルがイラクの原発を攻撃したことをきっかけに、外務省が日本で起きたときの被害を試算したものです。

しかし、63ページのこの報告書も、30年間公表されませんでした。この報告書の1ページ目をご覧ください。“「取扱注意」なるも実質的に部外秘”となっています。反原発運動などを考慮して、事実上マル秘とされたのです。

ナレーター:70年代に2度のオイルショックを経験した日本は、80年代、原発建設を積極的に推進した。外務省の報告書は、そんな時期に作られた。

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試算には100万kW級の原発が攻撃されたと仮定し、3つのシナリオが書かれている。

(I 補助電源喪失、II 格納容器破壊、III 原子炉の直接破壊)

(I 補助電源喪失、II 格納容器破壊、III 原子炉の直接破壊)



その中で格納容器破壊のシナリオに重点を置いている。格納容器攻撃で電気系統を破壊されたり、余熱除去系の末端が破壊されたりした場合は、やがて炉心は溶融に至り、最悪18000人が急性被爆で死亡。

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さらに、事故から100時間を超えると、原発のほうが原爆よりも残留放射能が多くなることも(書かれている)

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この外務省の報告書を元・日本原子力研究所の研究員で、著書に「シビアアクシデントの脅威」がある舘野 淳氏はどうみるか。

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舘野 淳さん「1984年ですから、チェルノブイリの前。この時期に非常に正確に原子炉の弱点はどこかと分析していることに感心しました。熱を除去するところを攻撃するということで炉心溶融に至るシナリオで....福島事故と非常によく似ている。軽水炉の最大の弱点というのは熱であるということが、当時から専門家は知っていたんじゃないか」

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ナレーター:1998年、北朝鮮の放ったテポドンは、日本列島を飛び越え、太平洋に届いた。日本の原発は全てミサイル攻撃の射程距離内となるのだ。

NNNドキュメント 2つの“マル秘”と再稼働 国はなぜ原発事故試算隠したか  - 15.08.23[360P]-4 

報告書にもミサイル攻撃の記述がある。『今日の誘導型爆弾(ミサイル)のもつ命中精度は極めて高いので、格納容器攻撃が一旦実行されれば、その器壁が破壊される危険性は高い』

聞き手「こういう研究が今まで行なわれていながら、公開されてこなかったということについてどう思いますか?

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舘野さん 「それは、原子力に関しては、「自主、民主、公開」の原則があることからいって、当然これを秘密にする事は論外だと思います。原子炉がそういう攻撃に非常に脆弱であるということを国民に隠していたということが非常に大きな問題だと思います。公開の原則というのは、原子力を始めたときの国民とのコンセンサス(合意)なわけですから、それに抵触するのであれば原子力を止めるのもやむを得ないと考えます。」

倉澤さん「公開の原則は、国民が原子力について判断するために最も重要な原則です。しかし政府は安全神話の下、ことあるごとにこの公開の原則をないがしろにしてきました。一方アメリカは最新の知見を動員して、その都度、最新の被害予測を国民に公開してきました」

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