11月25日に「新型コロナワクチン接種と死亡事例の因果関係を考える勉強会」という会合があったそうです。厚労省の担当者とワクチン被害者の遺族の方々が同席したらしく、全編を視聴してコメントを書こうとしたら、なんとYouTubeは速攻で削除されてしまいました。が、すぐさまOdyseeで反撃。感謝です。以前に兵庫県保険医協会の会報で日本政府の見当はずれなコロナ対策を批判され、また「日本版CDC（疫病予防管理センター）創設」をナンセンスと一刀両断にされた福島雅典京都大学名誉教授を時事ブログで取り上げたことがありました。文面からきっぱりした見解が爽快でしたが、福島先生が実際に話されている場面はそれはそれは厳しいもので、これこそ多くの被害者の怒りと涙を代弁される追求でした。厚労省、そして御用学者とも言えない「曲学阿世の徒」によって今再び薬害が起き、隠蔽されていることを正面から批判されています。「即刻、評価委員を解散して全例調査をしなさい。」皮膚障害からワクチンとの因果関係を考察された高知大学皮膚科の佐野栄紀教授は、現在の問題点として現場の臨床医がワクチンの障害の存在に無知無関心、医療関係者全体がワクチンに対して懐疑的、否定的な見解を忌避する傾向がある、多くのマスメディアもワクチンのリスクなど否定的な報道を忌避する、できるだけそれを伝えないようにする、その結果として社会全体がワクチンに対して懐疑的、否定的な意見を排除する空気が醸成された。そのためワクチン後遺障害の患者もワクチンとの関連を疑わず、あるいは口にできない。一方ワクチン後遺症に悩む患者は、それを否定あるいは無視する医療者と社会の中で苦悩し甚大な精神的孤立感に苛まれ自死を祈念するようにもなってしまう。医療機関と社会に因果関係の存在を周知することが必要だと話されました。医師からこのように有りのままの現状認識が聞かれたことが画期的です。
　また、ここでは遺族の方のストレートな訴えを厚労省にぶつける機会でもあったようです。文字だけを見て医療行政を行うものに血の通った声はどのように届くのだろう。日本は大きな転換点を迎え、今はもう正しいことをして殺される時代ではない。厚労省の方々が真に国民のための仕事をされることを望む。