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[NIED 他]熊本地震と人工地震の地震波形が酷似 / 【人工地震の事実】あなたのために5分ください 〜人工地震と考えるべき〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 防災科学技術研究所のトップページを開けて、"K-NET.KiK-net 最新登録地震"の詳細をクリックして、地震一覧にある2016年14日21時26分の部分をクリックします。そうすると、下にある強震記録一覧で各地で記録された地震波形を見ることが出来ます。この中から益城の所をクリックすると、右下にある強震記録波形の所に、益城で記録された地震波形が出て来ます。ここをクリックすると拡大されます。それが下にある“益城 強震記録波形”です。
 これを見ると、自然地震ではなく人工地震である可能性が極めて高いと思われます。一番下にとてもよくまとまった動画を添付しています。この動画の3分47秒と、3分55秒の画像を取り出しました。人工地震と自然地震の波形の違いがよくわかります。下の画像は、北朝鮮が核実験を行った際に生じた人工地震の波形です。今回の熊本地震の波形と同様に、突然振幅が大きくなっています。
 以前取り上げた記事のNHKニュースでは、“気象庁によりますと地震の場合、地震計に記録される波形は小刻みな揺れから始まり、次第に振幅が大きくなりますが、地下核実験による振動の場合は最初から振幅の大きな波形となります”と説明しています。今回の地震は、人工地震と考えるべきだと思います。
(竹下雅敏)
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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転載元より抜粋)
人工地震と自然地震の波形の比較

人工地震と自然地震の波形の比較



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転載元より抜粋)
北朝鮮核実験の人工地震波形

北朝鮮核実験の人工地震波形



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【人工地震の事実】あなたのために5分ください
転載元より抜粋)

[嗚呼、悲しいではないか!]フルフォードレポート英語版(4/12) 〜プーチン大統領とロスチャイルド家の全面戦争の可能性〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭、4月11日に緊急会談があったとのこと。結果はどのようなものだったのでしょうか。組織の頂点と考えられているロスチャイルド家の全スイス分家が指名手配されているとあります。パナマ文書によってプーチン大統領は攻撃されましたが、ロシアは報復として“ヒットラーと協力した家族と企業を公開する”とのこと。やはり、プーチン大統領とロスチャイルド家の全面戦争の可能性が出て来ました。
 日本に預けられたプルトニウムを米国に返還した件は、日本の核武装の解体に関係しているとのこと。記事では、“これらのミサイルの多くは解体を防ぐために北朝鮮に送られた”とあります。やはり、日本は核武装をするため、北朝鮮で核実験をしていたと考えた方が良さそうです。日本と北朝鮮が水面下で繋がっていることは、ここ最近取り上げた貴嶺会関係の記事でも明らかだと思います。
 文末、フルフォード氏は“人類は目覚めており…”と言っており、4月10日の光も加わって、人類は今急速に目覚めて来ているのかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(4/12)
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[竹下雅敏氏]大陸とも深い繋がりがある天忠党の後継団体と日本近代史の実相 〜大本教は単なる宗教団体ではない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 これまでに取り上げた系図で、天忠党の後継団体が半島人脈と深い関係にあったことがわかりました。今回、さらに中山家と愛新覚羅家との関係を見ると、大陸とも深い繋がりがあることがわかります。
 以前の記事で、大日本皇道立教会は裏天皇・堀川辰吉郎を奉じる政治結社ではないかと指摘したのですが、幹事長に頭山満の名があります。彼は玄洋社の代表で、大陸に深く関わっていたことが知られています。
 “続きはこちらから”以降には、あまり知られていない“日本近代史の実相”が書かれています。文章から、私の推理はほぼ間違いないものだとわかります。文末に大本教の開祖・出口ナヲの次男清吉が出て来ますが、彼は嵯峨家の出自だとのこと。上田音吉の孫・上田鬼三郎は出口ナヲの娘のスミと結婚して、出口王仁三郎を名乗ります。大本教が単なる宗教団体ではないということがわかると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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貴嶺会関係組織図
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転載元より抜粋)
皇室正親町三条家(嵯峨家)及び清朝帝室(愛新覚羅氏)の系図実線は実子、点線(縦)は養子、点線(横)は婚姻関係光緒帝咸豊帝の養子、宣統帝同治帝及び光緒帝の養子として帝位継承

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溥儀・溥傑・嵯峨浩

画像の出典:溥儀溥傑・嵯峨浩

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[竹下雅敏氏]大日本皇道立教会 と 典子女王・千家国麿氏の結婚

竹下雅敏氏からの情報です。
 天忠党の後継団体である皇道会、皇道立教会を見て来ましたので、今回はその次の大日本皇道立教会を見ます。会長の中山忠英と副会長の千家尊福の名前があります。高円宮憲仁親王の娘・典子女王は、出雲国造の千家家の千家国麿氏と結婚しました。当時、このニュースを耳にした際には不思議な縁談に見えましたが、大日本皇道立教会の会長の中山家と千家家は、系図を見ると繋がりがあります。また千家国麿氏の祖母の中山孝子は九条道実の孫であり、皇室との繋がりがあることがわかります。
 こうして見ると、この大日本皇道立教会というのはただの組織ではないということがわかります。
(竹下雅敏)
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貴嶺会関係組織図
記事配信元)
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転載元より抜粋)
スクリーンショット 2016-04-11 21.04.30

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[マスコミに載らない海外記事]イギリス保守党議員が造反し、TTIPに反対 〜自由貿易より地産地消が推奨されるべき〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 イギリスの保守党議員で、かつて自由貿易協定(ウルグアイラウンド)の貿易産業大臣として交渉した経験を持つピーター・リリー氏がTTIPに反対する記事をブログに書いたとのことで、これは“大変な造反行為”だということです。
 TTIPにしろ、TPPにしろ、問題なのは関税ではなく、“国家主権を国際企業に引き渡すこと”なのです。これこそNWO(新世界秩序)への大いなる一歩であり、庶民の生殺与奪の権限を、事実上、巨大企業にもたらすことになります。貿易協定からISDS条項を無くすべきなのです。
 もっとも私の場合、自由貿易が本来正しいのかどうか甚だ疑問があります。自由貿易で誰が利益を得るのかを考えると、輸入品が安くなる分国家は税収が少なくなり、消費税増税などでかえって余分に取られてしまいます。得をするのは大企業や株主ではないでしょうか。
 本来、地産地消が推奨されるべきで、保護すべきは、自然、環境、そしてそれらを守っている人たちのように思います。自由貿易は、そうした事に対する責任から最も遠いところにあるような気がしてなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イギリス保守党議員が造反し、TTIPに反対
転載元より抜粋)
Eric ZUESSE
2016年4月9日
Strategic Culture Foundation

or-37167

まるで、ジョージ・ハーバート・ウォーカー・ブッシュ大統領の共和党政権時代に、前大統領、共和党のロナルド・レーガンのために国際貿易協定交渉をしていた人物が、同党の仲間ブッシュ大統領が、熱心に承認を得ようとしている巨大‘貿易’協定反対を公言したようなものだ。大変な造反行為だが、それがまさに、日曜日にイギリスで起きたのだ。

(1990-92、マーガレット・サッチャーと、ジョン・メージャーのもとで)元イギリス貿易産業大臣をつとめ、現在も保守党議員(国会議員)のピーター・リリー、4月3日、保守党のウェブサイト“Conservative Home”にブログ記事を書いて、そうしたのだ。

私は自由貿易を信じている。常にそうだったし、今後もそうだ。成功した自由貿易協定(ウルグアイ・ラウンド - 1990年代、貿易産業大臣として)を交渉した唯一の現役議員として、現在アメリカとEUの間で交渉されている環大西洋貿易投資連携協定(TTIP)を、自由貿易協定だと思って、私は自動的に支持していた。

私がより子細に見ればみるほど、益々多くの部分が心配になってくる。自由貿易を信じている保守党議員は、TTIP支持には極めて慎重になるべきだ。EU残留派、離脱派双方の運動も、イギリスのEU加盟に対する、環大西洋貿易投資連携協定(TTIP)の含意をじっくり吟味すべきだ。

なぜかを説明させて頂きたい。

TTIPは関税や割り当てを廃止することが主眼ではない。ヨーロッパからの商品に対してアメリカが課している平均関税は、わずか2.5パーセントだ。それを無くすのは価値があるだろうが - 大したものではない。

主な狙いは、
製品の仕様調和させ、投資用の特別な体制を作り出すことだ。こうしたことには原則として特に反対はない。製品の調和というものが、国内生産者をこっそり保護するために導入された規則を廃止することを意味する限りは、結構なことだ。だが、我々は、有害な添加物などから、国民を保護する議会の権限放棄すべきではない

オバマのヨーロッパとの‘貿易’協定TTIPも、アジアとの‘貿易’協定、TPPも、その核心はまさにこれだ。

核心は、国家主権を国際企業による世界独裁に引き渡すことだ(大企業に対する説明責任を負った三人の‘裁定’評議員、裁定は不服申し立てできず、どの国の法律を忠実に守ることも要求されていない- 衝撃的なことだが、事実だ。)

彼は更にこう言っている。

私の主な三つの懸念は、投資家-国家紛争調停制度(ISDS)に関するものだ。これは巨大外国企業が、彼らの投資を損なう政策を推進したかどで政府を訴えることができる(しかし、逆はない)裁定委員会制度 - 特別裁判所 -を作り出す。

民間企業がNHSや、教育、その他でサービスを提供しているものを、イギリス政府が、公営に戻そうとしたり - あるいは、私企業に対し、参入を許すサービスを減らしたりしようとすれば、アメリカ企業は、イギリス政府を訴えることができる。EUやイギリス政府は、そういうことはありえないと否定している。だが、説得力のあるCounsel’s Opinionは、こうした裁定委員会は、無制限の罰金を科することができるので、政府の意思決定に対する“萎縮効果”を行使できると主張している。

こうした裁定委員会は、小規模外国企業にとっては余りに高価で(平均経費は800万ドルだ)、そこからイギリス企業が除外されている、特権的法体制を、外国多国籍企業に与えるのだ。しかも‘裁判官’は、裁定委員会で、仕事をしていない時は、大企業のために働いている商事弁護士で、それゆえ大企業に好意的だ。

もし政府が主張するように、こうしたISDS裁定委員会が、イギリス裁判所と同じ結果をだすのであれば、彼等は全く不要だ…

ISDS裁定委員会が必要なのかどうか問うべきなのだ。

彼の発言は本物だ - 単なるスローガンや言葉ではない。そして、この発言は、政治家たちや、(保守党の予備選挙で勝利するため)彼自身の党に投票する支持者以外にも影響を与える。

もしISDSが拡張されれば、例えば最近の地球温暖化対策のパリ協定は、事実上、おしまいになる。この協定は実に巨大なものなのだ。民主主義のみならず、我々にとって住みやすい地球の継続が、今や全て危険な状況にあるのだ。

記事原文のurl: http://www.strategic-culture.org/news/2016/04/09/british-conservative-breaks-ranks-opposes-ttip.html