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Twitterファイルが暴露「新型コロナに感染した人はワクチンを打った人より優れた免疫を持つ」とツイートした医師をシャドーバンさせたファイザー上級取締役・元FDA長官

「Twitterファイル」と呼ばれる暴露文書が次々と公開されています。新型コロナワクチンに関する情報にも圧力がかかっていたことが判明しました。元ニューヨークタイムズ記者によるTwitterファイルの解説によると、今回の主役はファイザー社の上級取締役スコット・ゴッドリープ氏で、この人物は「元FDA(アメリカ食品医薬品局)長官、CNBCの寄稿者、コビッドの公共政策に関する著名な発言者で(中略)ファイザーはその年、ゴットリーブに36万5000ドルの報酬を支払っていた。」とあります。
 FDA(アメリカ食品医薬品局)でゴッドリープ氏の後任でもあった医師が、正しいツイートをしました。新型コロナ感染後の自然免疫がワクチンによる防御より優れていること、ホワイトハウスに対して「科学に従う」こと、そして自然免疫を持つ人々を今後のワクチン接種の義務から除外することを求めるものでした。このツイートに気づいたゴッドリープ氏は、ツイッター社のホワイトハウスとの窓口でもあるトッド・オボイル氏を利用して、この医師のツイートを誰も見ることができないようにさせました。このツイートの内容が真実であることが確認された今でもこの状態が続いているそうです。
 さらに記事では、トッド・オボイル氏というホワイトハウス担当のツイッター社ロビイストを、ファイザー社も利用したことに注目しています。mRNAワクチンを国民に強制するアメリカ政府とファイザー社との間の癒着を証明するものと述べています。1/7の時事ブログ記事で「DOD(米国防総省)がワープスピード作戦のCEO」であり、FDAはワクチンと言う製品に関わる企業群の最高科学責任者だということでした。ゴッドリープ氏は絵に描いたような利害関係者ですが、ツイッター社はその点には触れません。
 Laughing Manさんがこの記事を、ものすごくわかりやすいイラストにされていました。端的に言ってツイッターは権力の道具でした。
(まのじ)
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配信元)


【2021年アメリカ合衆国議会議事堂襲撃事件】主要メディアの報道は全て嘘であり、政府、特に国会議事堂/MPD(警視庁)警察が、いかにして5人の死すべてに責任があり、彼らがいかにして国民から真実を隠そうと共謀していた

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事で見たように、 “ブラジルの首都で起きた暴動は、2021年1月6日、当時のドナルド・トランプ大統領の支持者による米国連邦議会議事堂の襲撃事件と類似している”のです。
 「2021年アメリカ合衆国議会議事堂襲撃事件」の当時のニュースでは、“ワシントンで6日、選挙結果に抗議するトランプ大統領の支持者などが連邦議会議事堂を一時占拠しました。銃撃で女性1人が死亡する異例の事態となっています。…混乱を受け、バイデン次期大統領の当選を認定する議事は中断されましたが、安全が確認され、先ほど再開されました。一方、トランプ大統領は、大統領選の結果に抗議するため、支持者らに連邦議事堂に向かうよう、事前に呼びかけていました”と報じています。
 2022年10月14日のBBCニュースには「襲撃当日の新しい未公開映像」が公表されています。“民主党幹部のナンシー・ペロシ下院議長に同行していた娘アレクサンドラさんが撮影したもの。暴徒が議事堂に侵入する中、避難したペロシ議長や、同じ民主党のチャック・シューマー上院院内総務が、司法長官代行や近隣州の知事らに直接電話をし、議会関係者の安全確保に人員を派遣するよう繰り返し要請する姿が映っている”というものです。
 常識を働かせると、こうした民衆の襲撃に備えて、地下に秘密のトンネルがあると考えるのが普通だと思います。なので、公表された「襲撃当日の新しい未公開映像」は演出だと見るべきでしょう。
 さて、銃撃で死亡した女性が空軍退役軍人アシュリ・バビット(Ashli Babbit)さんです。アシュリ・バビットさんを射殺した米国連邦議会議事堂警察のマイケル・バード中尉は、下院議場セクションの司令官であり、“暴徒が命令に従わなかったため、「最後の手段」として発砲しただけだ”と言っています。
 当時の様子を伝える文春オンラインの記事には、“カリフォルニア州から駆け付けていた元空軍の女性を含む暴徒の一団は、議員たちがいる議場へと続くガラスのドアを打ち破ろうとしていた。ドアの向こう側では警官が銃を構えていたが、女性はドアによじ登り、そこで射殺された。女性は「TRUMP」と書かれた旗をマントのように纏っていたが、武器は持っていなかった。他の3人は暴動の最中に心臓発作、脳卒中、他の暴徒に踏み潰されて死亡。暴徒に消火器で頭部を殴られた警官1名も死亡。いずれも白人だった”と書かれています。
 しかし、アシュリ・バビットさんが目の前で射殺されるのを目撃したテイラー・ハンセン氏の記事とツイートによれば、こうした主要メディアの報道は全て嘘であり、“政府、特に国会議事堂/MPD(警視庁)警察が、いかにして5人の死すべてに責任があり、彼らがいかにして国民から真実を隠そうと共謀していたか”を説明しています。
 この事件は、ナンシー・ペロシ下院議長に代表される民主党幹部による「陰謀」だったと考えると筋が通ります。冒頭の及川幸久氏の動画を見れば、このことがさらに良く分かります。
 主要メディアは、1月6日の事件は、トランプが扇動した「反乱」だと報じています。しかし、イーロン・マスクがトランプのアカウントを復活させたことで、当時削除されたツイートも復帰しました。このことで、「トランプは反乱を煽ってない」ことがハッキリとしたのです。
 当時から事件を追いかけていた人達には常識のレベルですが、主要メディアしか見ていない人々は、主要メディアの報道を信じてしまっただろうと思います。
 また、この問題がややこしいのは、トランプ自身がバイデンに大統領の座を譲るつもりでいたことが、今ではキンバリー・ゴーグエンさんの情報などで分かっていることです。一般の民衆は主要メディアに騙され、トランプ支持者はトランプと彼を支持するホワイトハットに騙されたのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2022.11.21【米国】イーロンが復活させた大統領のアカウント
配信元)
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国会議事堂の攻撃: 1 月 6 日と 7 日の 5 人の死の背後にある醜い真実
引用元)
2021年1月6日、MSMが言うところの「死の暴動」が米国連邦議会議事堂で起きてから、1年以上が経過した。これまで、最も重要だが混乱した疑問があった。
 
    誰が誰を殺したのか?
 
    どのように起こったのか?
 
    なぜ起きたのか?
 
私たちはその答えを知っています。私たちのチームは、何千時間にも及ぶ法医学ビデオ分析でそれを裏付けてきました。
(中略)
2021年1月6日の夜から、我々のチームは情報やビデオを集め、目撃者にインタビューし、我々のカメラや我々が収集したもの、そして一般市民や1月6日にそこにいた人々から提出された何千時間もの未処分映像からビデオ映像を執拗に研究してきたのである。
(中略)
1月6日と7日に起きた5人の死について詳しく説明します。私たちは、政府、特に国会議事堂/MPD(警視庁)警察が、いかにして5人の死すべてに責任があり、彼らがいかにして国民から真実を隠そうと共謀していたかをお見せします。
(中略)
700人以上のアメリカ市民が逮捕・起訴されました。何人かはDCの収容所や国中の様々な刑務所に収容されています。何人かは自宅軟禁で、そのほとんどが軽犯罪の容疑です。
 
私たちの正直な評価では、人々が暴力とみなすもののかなりの部分は、実際には正当な自己防衛でした。政府に拘束されている囚人たちは、想像を絶する極刑を経験しています。1年以上の独房生活、一度も家族に会えないこと、ひどい健康状態、極端な人種差別、そして言うまでもなく、尿や糞、食べ物の化学的味覚などです。1月6日以来、これらの人々とその家族は、いつまでも止むことのない悪夢のような日々を送っている。
(以下略)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝78 ― ジハード団の登場

 2000年代に入り、世界のメディアの間を騒がしく飛び交ったのが「ジハード」なる語でした。欧米のメディアは、「ジハード =(イスラム教の)聖戦」として報道してきました。
 2001年9月11日の「同時多発テロ」以降、米国は「対テロ戦争」を宣言し、世界を破壊していくのですが、911テロを起こした犯人が、欧米メディアの報道ではアルカイダを率いるオサマ・ビン・ラディンとされ、アルカイダは「ジハード団」と呼称されるのです。当時の米国とメディアは「対テロ戦争」の相手がジハード団、との仕立てにしようとしたのでしょう。
 事実、米国はアフガニスタンのタリバン政権がオサマ・ビン・ラディンを匿っている、として空爆を開始しました。そして、実際にイスラム過激戦闘集団とされるアルカイダやダーイッシュなどのジハード団が世界中で暴れまわり、残虐シーンが数多く放映されました。
 ジハードは、メディアではイスラム教の聖戦とされ、ジハード団は聖戦士とも訳されますが、例のごとくいつものごとくで、ジハード団はイスラム教から作られたわけではありません。ジハード団は、米国で頭角を現してきた稀代の戦略家とも表現できるであろうズビグネフ・ブレジンスキーが生み出したと言えるのでしょう。2017/05/28の竹下さんの記事に、以下のようにある通りです。
ブレジンスキーといえば、オサマ・ビン・ラディンを育て、ソ連を罠にかけ、アフガニスタンでのゲリラ戦を実行させた張本人です。彼がアルカイダやダーイシュを生み出したと言っても間違いではないでしょう。
 それにジハード団の主力は、元々から既におなじみになっている“あの集団”です。ブレジンスキーによって仕立て直されたといえるでしょう。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝78 ― ジハード団の登場

ジミー・カーター退場に利用された事件


イラン-イスラム革命に付随して起きたイランアメリカ大使館人質事件、これが引き起こしたドラマは、ジミー・カーターの大統領からの退場でした。

ジミー・カーター大統領
flickr [Public Domain]

イラン-イスラム革命が成立した1979年、皇帝モハンマド・レザーは1月に国外退去、10月に米国に入国、米国入国に激怒したイラン国民によってイランのアメリカ大使館が11月に占拠され、大使館の人間などがモハンマド・レザーの引き換え要求としての人質に取られました。これがイランアメリカ大使館人質事件です。

テヘランのアメリカ大使館の塀を乗り越えるイスラム法学校の学生たち
Wikimedia Commons [Public Domain]

この後、カーター政権は大使館の人質開放のための作戦をことごとく失敗、これでカーター政権は批判の的となり、1980年11月の大統領選挙でジミー・カーターは敗退します。米大使館事件がカーター敗退の最大要因といってもよく、この事件は次のロナルド・レーガン就任と同時に解決しています。

そもそもカーターは、元イラン皇帝の米国入国には反対だった模様です。しかし、「パフラヴィー元皇帝の友人だったヘンリー・キッシンジャー元国務長官らの働きかけを受け、最終的に『人道的見地』から入国を認め」(ウィキペディア「イランアメリカ大使館人質事件」)、カーター自身の首を絞める事件へと発展していったのです。

ヘンリー・キッシンジャー
Wikimedia Commons [Public Domain]

ここでもやはりキッシンジャーです。イラン革命に付随する米大使館事件が、カーター大統領退場に利用されたとの見方も成立するでしょう。

ジミー・カーターは1977年に大統領に就任しています。カーター政権の外交政策は「人権外交」と呼ばれ、1978年には長年対立していたエジプトとイスラエルの間の和平協定「キャンプ・デービッド合意」を締結させています。

Wikimedia Commons [Public Domain]
編集者註:左からイスラエル首相ベギン、アメリカ大統領カーター、エジプト大統領サーダート。中東和平の枠組みとエジプト・イスラエル平和条約の枠組みからなる和平合意を米国のキャンプ・デービッドで交わした。

ただし問題になるのが、ウィキペディアの「ジミー・カーター」記事の「外交政策」欄の次の記述です。

1977年3月16日にマサチューセッツ州クリントンで行われたタウンミーティングにおいて、アメリカ大統領として初めてパレスチナ人国家建設を容認する発言をした(しかしながら、この発言がユダヤ系アメリカ人の反感を買い、先に述べた1980年アメリカ合衆国大統領選挙の敗北の一因となった)。

『櫻井ジャーナル』2017.05.30記事では、「1976年の大統領選挙で勝ったジミー・カーターはブレジンスキーとデイビッド・ロックフェラーが後ろ盾になっていた人物。」との指摘があり、同記事にはそのカーター政権の安全保障補佐官となったズビグネフ・ブレジンスキーについて次の記述があります。

ズビグネフ・ブレジンスキー
Wikimedia Commons [Public Domain]

ハーバード大学で博士号を取得、後にコロンビア大学で教えるようになる。このころかCIAと関係ができたと見られているが、その一方でデイビッド・ロックフェラーと親しくなる。

カーターは、ロックフェラーらの思惑で大統領に就任するも、イスラエルのパレスチナ問題などで彼らの思惑に外れた行為をとっため、イランの米大使館事件を起こされ、更迭されたというの本筋でしょう。


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「世界の至る所で戦争は起きています。そこには必ずアメリカがいます。…アメリカの245年の歴史において、戦争をしなかったのは17年間だけです。」 ~まさに、戦争こそアメリカのビジネスです

竹下雅敏氏からの情報です。
 「徹子の部屋」でゲストのタモリが、2023年は「新しい戦前」になると予測したとか。
 2021年10月22日に開催されたシンポジウム「戦略的競争時代における日米同盟の新たな役割と射程」において、“米戦略国際問題研究所(CSIS)のリチャード・アーミテージ元米国務副長官は、緊迫する台湾海峡情勢を踏まえ「日本が防衛予算を2倍またはそれ以上に増やすのは良い考えだ」と指摘した”とのことです。
 2018年10月3日に発表された第4次となる「アーミテージ・ナイ報告書」を分析した猿田佐世氏の記事によれば、“報告書発表のシンポジウムで、アーミテージ氏は、「この報告書を出すのは日本が好きだからではなく、我々がアメリカを愛しており、アメリカの利益になるからである」と述べている”ということです。
 milk♪さんのツイートには、“米ネオコンのフロント組織であり、ジャパンハンドラーズと呼ばれる「CSIS」への助成事業を行っていたのが笹川平和財団だとあります。
 政治評論家の本澤二郎氏は、「政経塾OBの政治家には、地方自治体の首長が多い。民主党と自民党にも送り込まれで、日本の政治を動かしているんです。米国に送られて洗脳された者が多く、その洗脳の機関がジョージタウン大学のCSIS(戦略国際問題研究所)。そこは米国におけるナチスの地政学の砦です。」と言っていますが、戦前の日本政府とナチスの繋がりを考えると、CSISを利用して日本を戦前に戻そうとしているのは、むしろ日本のディープステートの方かも知れないと思います。
 その手法は定石と言えるほどパターン化されています。
 トランプ前政権下で国防長官を務めたマーク・エスパー氏は、“台湾の蔡英文総統に対し、国防予算を国内総生産(GDP)比で倍増させ、兵役も「全民皆兵」に変え対中軍事力を強化するよう要求した”とのことです。
 マーク・エスパー元国防長官は統一教会系のUPF主催の講演で、「もちろん、危機の時には人々の心を和合させ、現状況よりもより遠大なる理想を提示し、私たちが、平和、自由、そして正義という公共の名分のために協力するようにする、賢明な指導者と知恵深きリーダーシップが必要です。今日の世界情勢は、歴史的な変曲点に立っています。強大国家の競争という新しい時代に差し掛かったのです」と言っています。
 “続きはこちらから”の動画を見ると、そのパターンが見えてきます。最初の動画では、“世界の至る所で戦争は起きています。そこには必ずアメリカがいます。…アメリカの245年の歴史において、戦争をしなかったのは17年間だけです。…作戦には常に好印象の枠組みを持っています。「正義感」から「人道的介入」へと。しかし、米国は非常に高いコストで戦争を巻き起こしてきました。…まさに、戦争こそアメリカのビジネスです”と言っています。
 次の動画では、“ここ50~60年の間に行われた軍事行動で、国民を騙していなかったものなど一つもありません。ベトナム戦争はその最たるものでした。大統領と国防総省の幹部たちは、トンキン湾事件を捏造して、国を戦争に突入させ、犠牲者や戦況についても嘘をつき続けました。この戦争を詳しく調べれば、国民とメディアが巧みに操られていたことがわかります。…アメリカは世界中で政府の転覆やクーデターに手を貸し、諜報機関を利用してひどい行為を繰り返してきました。人権抑圧を行なう国に資金を与え、虐待の方法を教えたこともあります”と言っています。
 最後の動画では、“昔から、大衆は「恐怖」を通し支配されます。「敵」の対象も進化を遂げてきました。その昔、我々の「敵」とは、破壊をもたらす外国の国家と教わり、学校では避難訓練が行われます。…こうした外部からの脅威は我々に恐怖を植え付けるのに成功したものの、この「敵」は長続きしません。外国からの脅威は、後に国境のない「テロリスト」に移ります。これにより、グローバルな軍拡が正当化されます。次第に、我々の自由は制限されます。政府は「国民を守る」という口実で、監視システムを採用します。自分達が作り上げたテロの脅威から…”と言っています。
 これらの動画の内容は、ウクライナ紛争を客観的に見ていると、とても良く分かると思います。日本がこれまで戦争に巻き込まれなかったのは、平和憲法があるからなのです。
(竹下雅敏)
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配信元)
 

 
 

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リチャード・フレミング博士「武漢研究所の石正麗氏がスパイク蛋白にHIV糖蛋白質を意図的に挿入し、コロナウイルスを感染性にした」 / 「米国防総省(DOD)、保健福祉省(HHS)、その他の政府機関、世界中の政府が製薬会社と結託し…世界中で大量殺人を行おうとする陰謀の証拠」を話すサーシャ・ラティポワ氏

竹下雅敏氏からの情報です。
 リチャード・フレミング博士は、“私達が持っている論文では、武漢研究所の石正麗氏がスパイク蛋白にHIV糖蛋白質を意図的に挿入し、コロナウイルスを感染性にしたことが示されている。また、PRRA挿入と呼ばれているものもある。この4つのアミノ酸はそれぞれ3つの塩基を有し、さまざまな遺伝暗号に対応している。該挿入物は、フーリン挿入物と呼ばれる。これを持つコロナウイルスは地球上に他にない。この挿入物は、スパイク蛋白質を人に感染させるために必要不可欠だ。そして、アメリカ政府はたまたまこの特許を持っている。…特許の1つの明らかな目的は、遺伝子からコロナウイルスのスパイク蛋白質を変えることだ。…連邦政府の特許資金は、遺伝子からスパイク蛋白質を改変する研究に使われた。…この人たちがまだ刑務所に入れられていないことに衝撃を受けている”と言っています。
 ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士は、“最近のインタビューで、私は元同僚のパトリック・ヴァランス氏、アストラゼネカ社のメネラス・パンガロス氏、J&J社のジェームス・マーソン氏やマタイ・マンメン氏を人道に対する罪で告発した”と言っています。
 3つ目の動画では、“私がこれまで知っているすべてのワクチンの中で、…完全に予防接種を受けていても、マスクを着用して、社会的距離を保つように強制されるワクチンは見たことがない。予防接種の謝礼や割引、インセンティブも聞いたことがない。…ワクチン接種完了後に、ブースター接種が必要であるなら、ワクチン接種完了後にPCR検査、マスク着用、入院がまだ必要であるなら、私たちが完全に騙されたことを認めるべき時が来たのだろう”と言っています。
 リチャード・フレミング博士は、“武漢研究所の石正麗氏がスパイク蛋白にHIV糖蛋白質を意図的に挿入し、コロナウイルスを感染性にした”と言い、PRRA挿入部位(フーリン切断部位)の特許権を所有するのはアメリカだと言っています。このように新型コロナウイルスは米国防総省(DOD)が武漢研究所に造らせた「生物兵器」だと思われるのです。
 マイケル・イェードン博士が「あなた達はワクチンの研究開発を担当しており、これはあなた達の在任中に起こったことだ」として、元同僚を告発したのは、多くの人たちが「完全に騙された」ことがハッキリとしている以上、当然のことだといえます。
 しかし、昨日の記事で見たように、“ワクチン大量接種は米国防総省(DOD)の作戦であり…DODが「ワープスピード作戦の CEO」である”ことが、サーシャ・ラティポワ氏の調査によりハッキリとしているのです。
 “続きはこちらから”の動画のタイトルにあるように、サーシャ・ラティポワ氏は「米国防総省(DOD)、保健福祉省(HHS)、その他の政府機関、世界中の政府が製薬会社と結託し、バイオテロや情報戦の作戦を通じて、世界中で大量殺人を行おうとする陰謀の証拠」を話しています。
 一つ目の記事の引用元には、「保健福祉省長官ハビエル・ベセラ、FDA長官ロバート・カリフが、米国国防総省長官ロイド・オースティン、司法省長官メリック・ガーランド、国土安全保障省アレハンドロ・マヨルカス、ファイザーCEOアルバート・ブーラ、モデナCEOステファン・バンセル、世界保健機関事務局長テドロス・アダノム・ゲブレイエス、その他多くの政府・防衛当局者と共同で米国政府のバイオテロ・プログラムを行っている」と書かれています。
 オペレーショ ン・ワープ・スピードは、アメリカ合衆国連邦政府による国家プログラムであり、“疾病対策センター(CDC)、国立衛生研究所(NIH)、生物医学先端研究開発局(BARDA)、食品医薬品局(FDA)、国防総省(DOD)、農務省(USDA)、エネルギー省(DOE)、退役軍人省(VA)の連邦政府機関と民間企業が、総力を結集してワクチンの開発に取り組む”というものですが、サーシャ・ラティポワ氏は、“オペレーション・ワープ・スピードの組織図を示し…米国防総省(DOD)がプロジェクトの最高執行責任者として指揮を執り、保健福祉省(HHS)は 最高科学顧問として諮問的役割を担っていた…製薬会社はすべて命令に従っただけである”と指摘しています。
 関係者全員が刑務所に入るのは当然だと思いますが、その中にトランプが入っていることは明らかです。もっとも本人はすでに処刑されていますが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
 

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