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[日本や世界や宇宙の動向]最悪のシナリオを避けるために早く通貨を崩壊させなければならない 〜崩壊後は、政権の悪事が次々と暴露され、民衆は、激怒することに〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ご覧の通り、現状の金融システムが崩壊するのは時間の問題で、“最悪のシナリオを避けるためにもなるべく早く通貨を崩壊させなければなりません”。
 経済が崩壊すると、2つ目の記事にあるように全てが崩壊します。おそらく間違いなく、“混乱状態が何か月も続くことになります”。この混乱と平行して、政権の悪事が次々と暴露されることになり、真相を知らされた民衆は、激怒することになるでしょう。
 “日本なんてどうなったっていいんだ〜”というような政治家は、いざとなれば亡命するつもりなのかも知れませんが、世界中の人々が目覚めた状態では逃げる所はないでしょう。
 いずれ9.11、TPP、NWO(新世界秩序)などの真相も明らかにされ、秘密宇宙プログラムも完全に開示されることになります。これまで悪事に加担した者たちは、どのように釈明するつもりなのでしょうか。
 今のうちに完全降伏して、過去に犯した罪を洗いざらい白状する代わりに、自分と家族の安全を確保してもらう方がずっと賢明なように思えます。今や大勢は決定しており、悪人が逃れる術はありません。それとも、自分だけはうまく逃げおおせるとでも思っているのでしょうか?
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/economy/2016/01/canadian-dollar-will-drop-to-half-a-cent-usd-2793388.html
(概要)
2月1日付け


(概要)
米ドルに対してカナダドルが下がり続けています。カナダドルは対米ドル、59セント以下に下落するでしょう。
しかし、今後、カナダドルは0.5セントまで暴落する恐れがあります。なぜなら、石油、ウランなどの先物商品の価格とカナダドルは連動しているからです。

2008年のリーマンショック時には、株価が暴落すると同時に先物商品の価格も暴落しました。しかし現在は先物商品が暴落しているのに株価はまだ暴落していません。なぜなら、株価が操作されているからです。


カナダは先物商品の生産国(輸出国)ですから、先物商品価格が暴落するとカナダドルも暴落します。
同じく、ブラジル、ロシア、ノルウェーの通貨も暴落しています。スウェーデンの通貨よりも安くなっている状態です。これは史上初めてです。
一方、カナダの中央銀行は金融緩和を継続することで株価を押し上げています。

カナダドル、米ドル、ノルウェーのクローナは他の通貨よりも価値があると思われがちですが、印刷された紙と同じ価値しかありません。
また政府はカナダドルを信用して使っている国民に課税することでカナダドルと国民を管理しています。
中国が初めて独自通貨を発行した時も通貨は国民を管理する手段であると考えられました。
このような通貨システムは好況にさせたり、巨額の赤字を発生させたりします。その結果、インフレが起き、お金の価値が下がり、人々はお金を使うのを止めます。今まさにそれが起きようとしているのです。

オバマは、アメリカ合衆国は世界で最も偉大な帝国だと言っていますが、これはローマ帝国が没落した時に当時のリーダーが言っていたことと同じです。
オバマは世界に嘘を言っています。現在、米ドルは世界準備通貨であるため、強い通貨であり続けているかのように見えますが、それは偽装であり、実際は強い通貨ではありません。
しかし強い通貨のように見せるているということは、通貨が崩壊しつつあるということです。

誰も米ドルを信用していません。米ドルの価値は99%下がるだろうと考えます。もうじきマイナス金利も導入されるでしょう。
米ドルの価値がこれほど落ちているのに、カナダドルは米ドル以上に暴落しています。これはカナダにとって赤信号なのです。

マイナス金利は課税と同じです。中央銀行は我々に課税をしているということです。中央銀行は我々にむりやりお金を使わせようとしていますが、銀行がマイナス金利を導入したなら、我々はお金を使う代わりにタンス預金をするようになるでしょう。マイナス金利を導入するということは銀行の首を絞めることになります。

人々は覚醒しています。長い間、嘘をつかれてきたことに気が付いています。
このままの状態で通貨を維持することはできません。最悪のシナリオを避けるためにもなるべく早く通貨を崩壊させなければなりません。そしてゼロから新たなシステムを作り上げる必要があります。

専門家は、現在の通貨システムは2年以内に崩壊すると言っています。また2016年は流血の惨事が起きるだろうとも言っています。

サウジと同等の石油大国のイランがもうじき石油の輸出を開始します。イランは1バレル1ドルで販売することができるでしょう。そして石油価格はさらに下落することになります。同時にカナダドルが対米ドル、0.5セントまで暴落することになるでしょう。

そうなると、カナダの中央銀行は再び金融緩和を行おうとします。彼らはカナダドルを崩壊させようとしています。自国通貨が安くなれば輸出が伸びますから、輸出産業にとってはメリットがあります。日本も数年前から同じことを行ってきました。しかしカナダの金融政策によりカナダの中小企業が破壊されています。。。。

以下省略

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[Sputnik 他]日銀 初のマイナス金利導入 / とうとうマイマス金利導入へ 〜マイナス金利にして、国民のお金を収奪しなければ銀行システムがもたないところまで追い詰められた〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 日銀がマイナス金利を導入するとのことで、いよいよ経済が異常であるということがはっきりとわかったのではないでしょうか。アメリカでは、トランプ氏が米国経済について、“崩壊するなら、私が大統領になる前に崩壊して欲しい”と発言。金融危機が差し迫っているのを意識した発言です。
 詳しい状況は、“続きはこちらから”以降でのNEVADAブログにあります。いよいよマイナス金利にして、国民のお金を収奪しなければ銀行システムがもたないところまで追い詰められたということでしょうか。どう考えても、時間稼ぎでしかないと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日銀 初のマイナス金利導入
転載元より抜粋)
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日本銀行は、29日の金融政策決定会合で、初めて0,1%のマイナス金利を導入する。

こうした金利は、金融機関が日銀に任意で預けるお金に付ける利子をマイナスにするもので、これまで金利はマイナス0,1%だった。

日銀によれば「もし必要だとなれば、今後も金利を下げる」との事だ。こうした決定が下された目的は、少なくとも短期的には、インフレ率2%での価格の安定が達成できると見られるからだ。

同時に日本銀行は、毎年、長期国債の買い入れ枠80兆円を維持する事を改めて確認した。この事は、分析専門家の予想と完全に一致している。

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とうとうマイマス金利導入へ
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[Global Research]オバマの明らかな殺人より、プーチンの「かもしれぬ」殺人に憤るメディア

 先週、キャメロン首相が10年前のリトビネンコ殺害事件を持ち出し、「プーチン大統領が関与した可能性がある」として、ネガティブキャンペーンを行っていますが、フルフォード氏によると、イタリアにいるリトビネンコ氏の父親と兄が、「ロシアではなく、仲間に殺された」と証言しているそうです。またリトビネンコ氏の近くにいる人物も、"プーチン関与はありえない"と証言しているようです。
 にもかからず、日本のメディアも上の動画のようにプーチン大統領の悪魔化の片棒を担がされています。下の記事では、アメリカの主要メディア二紙がこの件をどう報じたのかを取り上げ、"続きはここから"以降から反論が始まり、米政府のドローンによる暗殺プログラムで、2500人近くの無実の人々が殺されていること、またイギリス政府も、"シリアで、2人の英国人を殺すように命令し、…致死的ドローン攻撃によって処分された"ことが指摘されています。
 記事の最後にあるように欧米メディアは、プーチン大統領を扱う基準で、オバマやキャメロンの悪事を報道してほしいものです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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元情報機関員殺害で英調査委「プーチン氏が関与か」
転載元)

 2006年にロンドンでロシアの元情報機関員のリトビネンコ氏が殺害された事件で、イギリスの調査委員会は、プーチン大統領が関与した可能性があるという報告書を発表しました。

スクリーンショット 2016-01-30 10.42.23 

 リトビネンコ氏はロシアの情報機関の腐敗を告発し、イギリスに亡命していましたが、2006年に放射性物質の「ポロニウム」を投与されて殺害されました。

 イギリス内務省が設置した調査委員会は、この事件について「ロシアの情報機関の指示とみられ、プーチン大統領も恐らく承認していた」と結論付けました。

スクリーンショット 2016-01-30 10.43.11 

 イギリスのキャメロン首相は「恐ろしい殺人が国家ぐるみで行われた」とロシアを批判し、逮捕状が出ている実行犯のロシア人2人の資産を凍結することを明らかにしました。

 これに対して、ロシア大統領府のペスコフ報道官は「報告書は『可能性がある』というばかりで、うわべだけの調査だ」と指摘し、「両国の関係を害するだけだ」と批判しました。

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オバマの明らかな殺人より、プーチンの「かもしれぬ」殺人に憤るメディア
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[BS世界のドキュメンタリー]パーク・アベニュー 格差社会アメリカ 【後編】

 中編のつづきです。
 27:29〜33:37では、超富裕層の言う「自由」がどこから来ているのかを探り出し、アイン・ランドという哲学者/小説家に辿り着いています。カレイドスコープの記事によると、アイン・ランドは、フィリップ・ロスチャイルドから寵愛され、グリーン・スパンを一番弟子に従え、新自由主義経済を推し広めてきた人物のようです。アイン・ランドの小説『肩をすくめるアトラス』は、"世界支配の計画書"とも指摘しています。動画では、アイン・ランドの思想が垣間見えるインタビューや、『肩をすくめるアトラス』のあらすじ、アイン・ランドの哲学を信奉する政治家などが紹介されています。
 33:37〜39:56では、1980年に比べて、学費が5倍以上に跳ね上がり、就職の機会を奪われていること。かつて中間層だった住民が"必需品さえ満足に買えない"状況に追い込まれ、食糧配給所には高学歴の人や専門教育を受けている人までもが並ぶようになったことが描かれています。時事ブログでも度々、アメリカの中間層がホームレスになっていることが紹介されています。一方、過去20年で富裕層への税率は4分の1以上下がり、超富裕層は半分以下になっています。ブッシュ前大統領が大きく貢献したようです。
 この動画の内容は、日本人にとっても他人事ではないはずです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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パーク・アベニュー 格差社会アメリカ
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[嗚呼、悲しいではないか!]フルフォードレポート英語版(1/26):国際商品が中国ドルや元で取引される方向に確実に進んでいる 〜裏ではフランシスコ法王を罪に問わない密約が成立!?〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォードレポートにおいても、国際商品が中国ドルや元で取引される方向に確実に進んでいる様子がわかります。文中“サウジは今、降伏状態にあり…より高度な戦いを待っている”とあります。意味が取りにくい文章ですが、文末に“CIA情報源は…ハザール支配は一月以内に終わる見込みである”と言っていることと、ヌーランドが錯乱状態で“戦争が始まる、戦争が始まる”と叫んでいたことを考えると、結果の見えている最終決戦があるのかも知れません。
 フランシスコ法王の配下である将軍ジョセフ・ダンフォードが、欧州難民危機に関与したとしてエルドアンとメルケルの退陣を要求したとのこと。どうやらトカゲのしっぽ切りのようです。おそらく降伏交渉は無条件降伏だったはずですが、裏ではフランシスコ法王を罪に問わない密約が成立しているのかも知れません。
 文末太字にした部分をご覧下さい。“フランシスコ法王は…バチカンの資産を移転して、引退することに合意した”とあります。これらの事がらを考慮すると、先の推理は妥当ではないかと思います。IMFも“権力を持たないので助言の役割のみ”とあります。クリスティーヌ・ラガルドらの工作は、ここでも失敗したということがわかります。金融戦争の方向性が、これでほぼ固まったと言えるのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(1/26)
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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