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[Sputnik]ロシア、地中海の潜水艦から「ダーイシュ」を攻撃(動画) / アムネスティ「ダーイシュ(IS)」がどこから武器を手に入れたかを明らかに 〜世界情勢の流れは、完全に変わった〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 現在、ISをダーイシュと呼ぶようになっており、確かにこの呼び名の方が適切だと思います。
 冒頭の記事は、イスラエルに対する強烈な脅しになっていると思います。今でもトルコの石油密売にイスラエルが加担していることが指摘されていますが、今後、ますますそのことが知られて来ることになるでしょう。
 下の記事では、アメリカが用意した武器をイラク軍から奪われるという形を取って、ダーイシュに武器提供をしたことが指摘されています。加えて、いわゆる穏健派とされるグループに米国は武器を提供し、それがダーイシュの手に渡るという方法で意図的にテロリストを援助して来たということが、アムネスティ・インターナショナルに暴露されています。ますます、こうした見方は世界の主流となって行くに違いありません。
 いまや世界情勢の流れは、完全に変わったということは明らかだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア、地中海の潜水艦から「ダーイシュ」を攻撃(動画)
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

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アムネスティ「ダーイシュ(IS)」がどこから武器を手に入れたかを明らかに
転載元)
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国際人権団体アムネスティ・インターナショナルのデータによれば、「ダーイシュ(IS,イスラム国)」の戦闘員らは、およそ25カ国から持ち込まれた100以上の武器を使用している。

今日発表された、同団体の報告書の中では、次のように述べられている―「そうした武器は、この10年間、特に監視もなくイラクに届いていた。送り元は主に、米国やその同盟国だった。

戦闘員らは、それらの大部分を、米国政府により軍備が整えられたイラク軍から奪って自分達のものとした。武器の流入に対する監督がなかった事が『ダーイシュ(IS)』にとって幸いした。

たとえば『ダーイシュ』は、北部の要衝モスルを占領した際、退却したイラク政府軍の武器・兵器を我が物とした。

『穏健な』グループも含めて、武装集団に武器を供給するのを止めるべきだ。なぜなら、武器は、その持主が容易に変わる可能性があるからだ。」

なおアムニスティ・インターナショナル中東・北アフリカ地域担当責任者のベリイ・スンドネーエフ氏は「オバマ政権は『ダーイシュ』殲滅を目指す中で、人権を侵害してはならない、またイラクやシリアでの深刻な人権侵害に関与した戦闘員らがさらに武器を入手できるような道を開くべきではない」と指摘した。

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[日本や世界や宇宙の動向]イギリスとアメリカが結託して対ISIS戦争と見せかけてシリア軍基地を空爆 / フランスはシリアの住宅街に爆弾を投下

竹下雅敏氏からの情報です。
 いまや、フランス、イギリス、アメリカが、対ISと称してシリア軍を攻撃するしかないところまで、彼らは追い込まれているということです。ただし、誤爆に見せかけるしかないこのような姑息なやり方が、いつまでも続けられるはずがありません。いずれ、今のトルコに対する糾弾の矛先がこれらの国に向かうことになり、彼らは立場を無くしてしまうでしょう。第三次大戦は彼らがどのように挑発しても、もはや起こりません。この記事にあるような愚かな行為は、彼ら自身の首を絞めるだけです。もはや勝負はついたと言える状況だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イギリスとアメリカが結託して対ISIS戦争と見せかけてシリア軍基地を空爆しています。
転載元より抜粋)
<英空軍が米空軍と連携して、シリアのDer Ezzor付近のシリア陸軍基地を空爆しました。>
http://tapnewswire.com/2015/12/exclusive-cameron-declares-war-on-syria/
(概要)
12月7日付け

ベテランズ・トゥデーが入手した情報によると:

今日、シリアのDer Ezzor付近にあるシリア陸軍基地が英空軍によって空爆されましたが、それはイギリスのキャメロン首相の命令によるものでした。
(同時に米軍も英軍と連携してこの基地を空爆しました。)

ロンドンタイムズ紙の昨日の記事にて、アサド大統領がシリアに関するイギリスの取り組みを批判していたためにキャメロン首相がシリアに報復したのです。
米政府はAWAC米空中警戒管制機を使った攻撃を指導し連合国と連携して空爆を行う計画を立てていたことは認識していないと伝えました。
キャメロン首相が英国防省に命令した内容は戦争行為にあたります。
英国防省の情報筋によると、シリア軍を空爆することはあらかじめ計画されていたこと
であり、シリア軍への空爆を偶発事故のように見せかけることと、シリア軍は弱体化してしまい何もできない状態なのであまり激しく攻撃しないようにとの指示が下されたそうです。

<米空軍はシリアのHasakaのシリア陸軍基地も攻撃しました。>
http://tapnewswire.com/2015/12/british-airstrike-support-isis-ground-offensive-against-syrian-government-troops/
(概要)
12月7日付け

シリアのHasakaにおける空爆で20人の市民が犠牲になりました。

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シリアのHasakaのal-Hawl付近にて米空軍主導の空爆が行われ、20人の市民が犠牲となり30人の市民が負傷しました。

米空軍はその前にもDeir Ezzurのシリア陸軍基地を空爆しており、その結果、多くのシリア兵士が犠牲となりました。英空軍と米空軍が連携してこのシリア陸軍基地の空爆を行ったことが確認されています。)

今回の空爆はHasakaのシリア陸軍基地を狙ったもの
であり、その結果、シリア兵士4人が犠牲となり16人が負傷しました。
米軍による空爆後、2、3時間経ってから、ISISテロリストらが破壊されたシリア陸軍基地を襲撃しました。
この陸軍基地からはシリア陸軍第137旅団がDeir EzzurのAyyashの村民らをISISの襲撃から守るためにAyyashに送り込まれていました。

米軍による空爆によりISISはこの地区で有利に動けるようになりました。。
さらに、ISISはAyyashに送り込まれたシリア陸軍への攻撃を開始しました。

ここ数週間、シリア軍とシリアの同盟軍は、Deir Ezzurの東部地区で展開していた対ISISの戦闘で優勢になっていたのです。

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フランスはシリアの住宅街に爆弾を投下しています。
転載元より抜粋)
http://tapnewswire.com/2015/11/french-bombs-killing-civilians-in-syria-cameron-wants-more/

こちらが証拠映像です。
シリアで空爆を行っているフランス軍は一般市民の住宅に爆弾を投下しています。英キャメロン首相はもっとやれ、と言っています。
こちらは11月30日に撮影された証拠映像です。

転載元でご覧ください

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[報道ステーション 他]気候変動が、テロを生み出す源流になっている / カリフォルニア:気象操作による砂塵地帯

 "気候変動というのは、…世界中の紛争の「増幅器」"とのことですが、これを見るとシリアの混乱の背後に2006年からの旱魃が影響していることが分かります。同時期に友好国のロシアや中国でも旱魃が起きていることが興味深いです。
 下の記事ですが、"2013-2014年の降雨シーズンは、過去400年以上の間で、カリフォルニアの最も少ない降水量を記録…この極端な旱魃が、前例のない気象操作とケムトレイル活動に時期的に一致する"とあります。
 また2011年にロスチャイルドLLCが、"最大で最も信用された天候モデリング組織"の70%の株を取得し、同年、米農務省は、モンサントの旱魃耐性トウモロコシを承認しています。カリフォルニアは食糧供給に大きく貢献している地域なので、旱魃耐性トウモロコシの需要を高めるための意図的な気象操作が疑われます。
 自国に対して気象操作を利用しているなら、米国に従わない国に対して気象操作で混乱に陥れることぐらい平気なのではないでしょうか。
 地球温暖化詐欺は気象操作のツケをカムフラージュしているのではないでしょうか。COP21では地球温暖化詐欺を利用して「炭素の価格付け」制度の導入が呼びかけられていますが、アレックス・ジョーンズ氏によると中央銀行はカーボンタックス(炭素税)から戦争費用をまかなうと世界の民間銀行へ公の場で発表しているようです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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報道ステーション:気候変動が、テロを生み出す源流になっている
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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カリフォルニア:気象操作による砂塵地帯
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[Sputnik 他]ザッカーバーグ氏、Facebookの株99%を慈善事業へ寄付 / フェースブックのCEOはデービッド・ロックフェラーの孫 〜ザッカーバーグ夫妻の資産隠し / フェイスブック:NWOへの布石〜 

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事を見ると、フェイスブックのCEOであるザッカーバーグ氏は、デーヴィッド・ロックフェラーの孫だとのこと。“フェイスブックの創設には、CIAが所有する銀行から5億ドルの資金が提供”されたということで、CIAにとって、フェイスブックは人々の個人情報を入手する“情報の山”ということのようです。
 おそらくフェイスブックに登録している人は、思想信条から交友関係まで、ことごとくCIAに掴まれているでしょう。これらの情報が人格を持ったスーパーコンピューターによって管理されることを考えると、NWO(新世界秩序)への大きな布石であるということがわかります。
 ところで、そのザッカーバーグ夫妻が株の99%を慈善事業へ寄付するとのこと。ブッシュ・ナチ陣営は現在追い詰められており、犯罪行為が発覚すると資産を没収される可能性が高くなります。そのために資産を安全なところに隠したのではないかという気がします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ザッカーバーグ氏、Facebookの株99%を慈善事業へ寄付
転載元)
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Facebookの創設者、マーク・ザッカーバーグが、自分と妻のプリシラ・チャンさんが二人が所有するFacebook社の株の99%を世界をよくするために寄付する意向を表した。

私たちは自分たちの生涯を通じてFacebookの株の99%を寄付し続けます。現段階でそれはおよそ450億ドルに相当しています。これは次の世代のためにこの世界を良くしようとする多くの人を助けるためです。」ザッカーバーグさんはソーシャルネットの自分のページにこう書き込んだ。

ソーシャルネットのこの声明はザッカーバーグ夫妻に女児マキシマちゃんが誕生したことを受けて表された。

Facebookは毎日10億1千人が利用している。この数値は1年前に比べ14%も多い。

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フェースブックのCEOはデービッド・ロックフェラーの孫です。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/agenda-21/2015/11/mark-zuckerberg-is-david-rockefellers-grandson-i-thought-everyon-knew-did-you-1618.html
(概要)
11月29日付け

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マーク・ザッカーバーグ氏が突然フェースブックのCEOに就任したとき、なぜ彼は突然そのような重要な地位を得ることができたのだろうかと不思議に思い、彼の出自を調べてみました。

まず、彼は自分の出自と過去にマリファナ所持で逮捕されたことを隠すために名前を変えています。
フェースブックの顔であるマーク・ザッカーバーグはニューヨーク州北部の出身でホモセクシュアルです。それ以上に重大なことは、三極委員会のメンバーであり、ビルダーバーグであり、チェース・マンハッタン銀行のオーナーであり、CRFのデービッド・ロックフェラー(100才)は彼の祖父だということが分かりました。

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[日本や世界や宇宙の動向]米銀行の破たんは確実のようですが。。。 〜金融システムの大変革が必要〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 欧米の銀行は破たん間近で、そうなると新興国市場が債務不履行に陥るとあります。もしそうなると、銀行機能は停止してしまいます。
 これまでなら銀行を救済するために、人々が犠牲になったのですが、今回はとても無理だと思います。文末“不健全で一文無しの銀行を一掃しない限り今後何年もの間不景気が続きます”とあります。まさしくこれが出来るかどうかにかかっています。金融システムの大変革が必要なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米銀行の破たんは確実のようですが。。。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/economy/2015/12/jim-willie-the-trigger-event-that-will-cause-bank-breakdowns-has-occurred-2779024.html
(概要)
12月2日付け

最近では銀行にお金を預けるのも危険になってしまいました。引当金は積立金のほんの一部でしかなく、連邦保険預金会社は預金額の5%も保障できません。
さらに、昨年成立した法律により、銀行預金は銀行が所有し、預金者は銀行の債権者となり、お金を預けている銀行が破たんするときは預金者は銀行を救済することになります。
しかも銀行にお金を預けても利子がつきません。
このような状況下で銀行にお金を預けるメリットなど何もありません。
さらに悪いことに、銀行は既に一文無しですから、銀行は預金を銀行の救済金に充てることになるでしょう。

ジム・ウィリー氏によると、既に欧米の銀行は破綻間近であり、実際に破綻すると新興国市場が債務不履行に陥ります。5兆ドルから10兆ドルの規模です。既にそれが始まっています。

米ドルが崩壊すれば大手銀行の多くが苦境に立たされます。新興国市場が崩壊すると同時に米国内では石油ヘッジが崩壊します。

ドミニカ共和国では物価が25%もUp
しています。そのうちの18%は通貨安が原因です。残りの7%は物品販売税が増税されたためです。新興国では増税と共にドルが流通しているために物価がかなり上昇しています。
今後数ヶ月以内に、新興国で2兆ドルのデフォルトが発生するでしょう。

新興国市場が破綻するとFRBはイングランド銀行と共に新興国市場の救済に関して非常に難しい立場に立たされるでしょう。これは、ウォール街の担保付債権を補てんしたときと同じ状況です。

米国内では石油ヘッジが崩壊し、海外では新興国市場の崩壊によりドルの管理者(米銀行?)は大きな打撃を受けることになります。
銀行は破たんすることになりますが、彼らの損害額は隠すでしょう。
リーマンショックでも大手銀行の破綻で損失額が明らかになりました。破綻するということは資産より負債が多いということです。銀行は、資産よりも負債が多ければお金を貸そうとはしません。銀行とは中が空洞の高層タワーなのです。

大手銀行はデリバティブを行っています。銀行は数兆ドルの損失を出した恐ろしいエネルギーセクターの有価証券を抱えています。
しかし銀行はあらゆる方法で巨額の損失を隠そうとしています。銀行は利益しか公表しません。
しかし、銀行の損失は利益を上回っています。

アメリカでは新たなサブプライムローン問題が銀行を直撃しています。今回は自動車ローンと学生ローンです。現在、学生ローンは1.5兆ドルまで増えています。しかし大卒者の30%~40%が仕事に就けません。そのため彼らは卒業後に自己破産に直面しています。

不健全で一文無しの銀行を一掃しない限り今後何年もの間、不景気が続きます。
銀行は、悪いサブプライム融資を止めるどころか、さらに拡大しています。

近い将来、銀行が破綻することは確実のように思われます。