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[矢部宏治氏]ダイジェスト版『日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか』

竹下氏からの情報提供です。
 2014年11月11日の記事で、日米合同委員会という組織があって、憲法よりも上に位置する密約により重要な政治的な事柄が決められている事が紹介されていました。
 今回、竹下氏より紹介していただいた動画では、日米合同委員会がどこで、どのようなルートを通って開かれているのか具体的に暴露されています。ここから出入りしている者が法の上にいて、日本を支配してきたのでしょうね。
(編集長)

砂川事件の真相と、原子力基本法(改正法)の重大な問題点が
この短い動画の中で非常によくわかりました。

原発の安全性という側面から日本人は、
今にも落ちそうな、かなり危うい綱の上を
一か八かで渡っているようにしか思えません。

また“六本木”がイルミナティの巣窟
言われる理由が、途中の矢部氏の解説から
非常によく理解できました。
「本当の根っこの部分を変えないといけない」と、矢部氏も言われてますが
一番重要なのは、ここのところでしょうね…
acco☆彡(文字起こし担当)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ダイジェスト版『日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか』
矢部宏治・孫崎享 対談
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[らばQ]「これが今アメリカで起きている現実…」保険に加入しているのに『違う病院』へ運ばれた女性、580万円を請求されて破産の危機に

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事の内容は事実のようなのです。“恐竜家族”の1シーンならわかるのですが、現実がこのような医療システムになっているのは、冗談でなければ狂気です。
 書き込みにある通り、こうした狂気は“金持ちが計画した通り”なのだろうと思います。彼らは庶民を人間だとは思っていないようです。“金のない奴はさっさと死ね!”と考えているのだと思います。口には出さないだけで、こうした金持ち連中は、ヘイトデモをしている連中と似た精神構造なのだと思います。ただ問題なのはヘイトデモの連中は○○人ぶっころせ〜!と叫んでいるだけなのに対し、彼らは本当にこのような医療システムを構築して、アメリカの庶民を殺していることです。レプティリアン(爬虫類人)だという噂が立つのも無理はないところです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「これが今アメリカで起きている現実…」保険に加入しているのに『違う病院』へ運ばれた女性、580万円を請求されて破産の危機に
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[Kazumoto Iguchi’s blog]アメリカで何が起こっているのか?:謎めいたニュースが同時多発的に飛び交う?

竹下雅敏氏からの情報です。
 どうも、ここに書かれた内容は、正しいように思えます。そうであれば、近いうちに世界は激変することになります。
 ひょっとしたら、一時的に大混乱になる可能性もありますが、準備をしてきた人は、ワクワクしながら変化を受け入れることが出来るでしょう。感覚的には後少しだという感じがします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[ロケットニュース24]【何が起こった】米ノースダコタ州で超常現象か / 走行中の車が突然消える瞬間を監視カメラが捉えていた!?

竹下雅敏氏からの情報です。
 以前、不審な車を事情聴取しようと近づいたポリスが、一瞬にして溶けてしまった衝撃動画を紹介しましたが、今回の動画も、それに劣らず衝撃的なものです。59秒から1秒をご覧ください。
 この映像についてのアンケート結果ですが、ほとんどの人が正しい回答をしていると思います。これは「銀河連邦」によって処刑された瞬間の映像だと思います。誘拐されたのでも、どこかに転送されたのでもありません。このまま消滅してしまうのです。元々すでに魂は消されており、後は肉体を処分するだけとなっていた者のはずです。あまりにも罪の重い者は、このような形で宇宙から永遠に消滅してしまうのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【何が起こった】米ノースダコタ州で超常現象か / 走行中の車が突然消える瞬間を監視カメラが捉えていた!?
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[櫻井ジャーナル]ロシアと中国との緊密な関係を見せつけたAPECだが、その直前に両国は天然ガスの大型取引第2弾

竹下雅敏氏からの情報です。
 時事ブログでは3.11以降のかなり早い時期から、ギリシャ問題の関連などで、NWO(新世界秩序)は成功しないということ、ドイツはおそらくEUから離れ、ロシアとの関係を深めるだろうということ、そして将来は金を裏付けにした通貨になるだろうと言って来ました。
 当時では考えられなかったと思いますが、3年以上たった現在では、はっきりと世界がその方向に向かっているのがわかると思います。またこうした変化の中心となっているのは、ロスチャイルド家のジェイコブとナサニエルの親子であること、彼らの後ろ盾で、プーチンと習近平が改革の努力をしていることを、折に触れてコメントして来ました。
 現在では板垣英憲氏が、私の主張を裏付ける記事を書いています。フルフォード情報や板垣英憲氏の情報のような有益なものを読んでいれば、こうした事をある程度予測するのは難しいことではありません。ただ正確な時期や細かい事はわからないのです。ですから常に最悪のケースを考えて、普段から準備をしておくことが大切です。
 お金はいつ銀行から引き出せなくなるかわかりません。また、通貨の価値が激変する可能性、新円に切り替わることも考えられます。そういう意味ではゴールド(金)に替えておく方が賢明かも知れません。しかしゴールドは結局のところ食えないので、ハイパーインフレを経験した国の過去の例をよく見て、少しでも自給の体制に近付けておくことが望ましいと言えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアと中国との緊密な関係を見せつけたAPECだが、その直前に両国は天然ガスの大型取引第2弾
転載元)
 11月10日から11日にかけてAPEC(アジア太平洋経済協力会議)の首脳会議が開かれたが、その直前、中国とロシアの新たな天然ガス供給契約が明らかになった。EUを想定して作られた「西ルート(またはアルタイ・ルート)」の施設を使い、ロシアから中国へ年間300億立方メートルの天然ガスが提供されるという内容。今年5月には年間380億立方メートルの天然ガスを供給することが決まっているので、大型契約の第2弾ということになる。ロシアにとって中国はEUを上回る存在になってきた。

 EUの指導層はアメリカの指示に従ってロシアに「制裁」しているが、これで最も打撃を受けるのはEUだと当初から指摘されていた。それが形になってきたと言えるだろう。中国の存在感が増し、EUの影は薄くなってきた。EUは「アメリカなしに生きられない」状況になりつつある。アメリカ支配層の思う壺だ。

 APECの首脳会議に合わせてアメリカはTPP(環太平洋経済連携協定)を誇示してしていた。ロシアのウラジミル・プーチン大統領はTPPについて、アメリカが自分にとって都合のいい地域経済協力機構を構築しようとする試みだと表現したが、この「アメリカ」は巨大資本だと解釈しなければならない。当然、中国も同じように考えているはずで、TPPへ中国やロシアが参加しないだろう。中国はFTAAP(アジア太平洋自由貿易圏)を打ち出している。

 現在の経済状況を考えれば、ロシアと中国が参加しなければ、効果的な貿易経済協力関係を打ち立てることは不可能。TPPは経済的に大きな意味を持たない協定だということだが、それでもアメリカが推進するのは、アメリカの巨大資本が環太平洋地域を支配する帝国に作り替えたいからだ。

 今回の首脳会談へも少なからぬ影響を与えているであろう動きがある。ロシアと中国が明確に「ドル離れ」を始めているのだ。すでにロシアはアメリカの財務省証券を大量に売却しているが、それだけでなく、貿易の決済をドル以外の通貨で行う姿勢を明確にしている。今回の天然ガス取り引きも中国の元を使うようだ。

 そうした流れはロシア以外にも見られ、全世界的に金が見直されている。リビアのムアンマル・アル・カダフィ政権は貿易の決済をドルやユーロでなく、「金貨ディナール」を導入しようと考え、金塊をアメリカから引き揚げようとした。同じようにイラン、ベネズエラ、そしてドイツもアメリカへ預けている金塊を手元に置こうとしている。

 現物取引だけなら金の相場は暴騰しても不思議でない状況だ。金相場の高騰を嫌うアメリカは「ペーパー取り引き」で価格を抑え、さらにNSAを使って相場を操縦しているとも言われている。しかも、金の現物をめぐって奇妙なことが起こっている。

 これまで各国は保有する金塊の多くをアメリカのニューヨーク連銀やケンタッキー州フォート・ノックスにある財務省管理の保管所に預けている。ドイツは預けている金塊1500トンを引き揚げようとしたが、連邦準備銀行は引き渡しを拒否する。交渉の結果、そのうち300トンを2020年までにドイツへ引き揚げることで合意した。

 これも含め、ドイツは2020年までの8年間でアメリカとフランスから合計674トン、つまり1年あたり84トン強を引き揚げる計画を立てたのだが、2013年に返還されたのは37トン、そのうちアメリカからのものは5トンにすぎなかったともいう。そこで、アメリカに保管されているはずの金塊は消えてしまった、つまり誰かが盗んだのではないかという噂が流れている。

 アメリカ経済の内情は惨憺たるもで、政府が発表する経済指標も信頼されていない。
不適切な「季節調整」で数字を操作している疑いがあり、求職活動をあきらめた人が増えた結果、失業率が低下。しかも低賃金の仕事しかない状況で、生活の実態は悪化している。それを景気の好転とメディアは宣伝している。

 そうした状況が生じている理由は富が集中しているから。上位0.1%の富裕層が保有する富は全体の22%で、下位90%のそれと同じ。上位0.01%だけで11%を占める。これが現在のアメリカだという。公教育の崩壊や学費の高騰で庶民は高等教育を受ける権利を事実上、奪われている。

 これだけ富が集中したのは、そうした政策を1970年代の後半から推進しているから。その政策をヨーロッパに持ち込んだのがイギリスのマーガレット・サッチャーであり、アメリカ、ヨーロッパ諸国、日本、中国などが続いた。ボリス・エリツィン時代のロシアもそうで、「オリガルヒ」と呼ばれる大富豪を生み出している。

 アメリカも「オリガルヒ」に支配されている。勿論、日本の「エリート」もそうした社会を築こうと考え、貧富の格差を拡大する政策を推進、TPPにも熱心だが、その強欲な勢力の支配システムを支えている大きな柱、ドルが揺らいでいる。その震源にいる人物がプーチンであり、オリガルヒは何としても彼を排除しようとするだろう。