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ワクチン接種によって免疫力が低下し、新型コロナウイルスにも他のウイルスや細菌にも感染しやすい状態になっている / 著名な研究者の間で、“新型コロナウイルスは、アメリカの支援を受けて武漢研究所で造られた生物兵器である”と言う認識が広まってきた

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国の VAERS(予防接種後副反応報告システム)が収集したデータによると、米国だけの数で、“ワクチン接種後に少なくとも720万人が入院し、120万人が死亡した”と言うことです。“これはVAERSに報告された数であり、実際はこれ以上であることは確か”なので、このペースで死亡者が増えると恐るべきことになりそうです。
 一つ目の動画で、“ブリティッシュコロンビア州のCDCによると、新型コロナ感染症の63%が最初の追加接種(3回目接種)を受け、コロナ感染で死亡した人の73%が追加接種を受けました。”と言っており、イギリスでも同様のことが起きているようです。“オランダのある有名なワクチン専門家は、ワクチンの追加接種者数と超過死亡者数の間に、高い時間的関係があると指摘しました。”と言っています。
 これはワクチン接種によって免疫力が低下し、新型コロナウイルスにも他のウイルスや細菌にも感染しやすい状態になっているということでしょう。この冬には、単なる風邪で多くの人が亡くなるかも知れません。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。ピーター・マッカロー博士は、“すべてを語る出版物がある。新型コロナウイルスとスパイクタンパク質を生み出したのは…アメリカ政府だ。…この仕事は、共産主義の中国で行われている。しかも、中国共産党との協力もあった。…モデルナのCEOステファン・バンチェルは、彼はビオメリューのCEOを務めた。このフランスの会社を率いていた時、共産党と一緒に武漢生物安全研究所を立ち上げ…2015年に退社した。モデルナに入社した。その後、モデルナはNIHと共同で特許を取得した。…米政府がパンデミック危機を発表した3日後に、モデルナは新製品を発表した。彼らは3日で作れるのだろうか?…このすべてが計画されたものだ。”と言っています。
 ようやく、著名な研究者の間で、“新型コロナウイルスは、アメリカの支援を受けて武漢研究所で造られた生物兵器である”と言う認識が広まってきたようです。
 次の動画では、“私が参加した小児・思春期婦人科学会のイベントで、ゲイツ氏によるアフリカでのワクチン計画の進展を知った。…アフリカで装飾品を小さな贈り物として持参して、地域の若い女性の集会を開催し、その機会に若い女性にメドロキシプロゲステロン酢酸エステルを注射するのだ。…私が見た若い女性で…投与された人は大多数が永久不妊となっている。…現在の子宮がんワクチンをはじめとする新しいワクチンは、さらに心配だ。”と言っています。
 心配なのは女性だけではありません。次の動画では、ファイザーの資料にも有害事象として記載された血栓性静脈炎のモンドール病が、ペニ公(ペニタン、子とも言われる。父・子・精は一体である)に発症するリスクがあると言っています。ものすごく痛い病気だと言っています。
 最後の動画では、こうしたワクチンの有害事象などに関する情報を、フェイスブックが米国政府と結託して弾圧していたというもの。フェイスブック側は、「CDCやWHOなどの公衆衛生組織と連絡を取り合っていた。…すぐに危害を加えるような情報が流れないように、みんなで協力した。」とゲロっています。
 こうして「すぐに危害を加えるワクチン接種」をすすめる情報ばかりが流されたわけです。ワクチンによる「人口削減」が行われているのは明らかなのですが、今の段階ではこの明白な事実が「陰謀論」と呼ばれています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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10/2-その1 VAERSに報告されただけでも120万人の米国民が接種後に死亡!
引用元)
(前略)
Truth Provider
(概要)
 
これは米国だけの数です。世界の総計ではありません。あまりにも数字が大きいのでこれは世界の総計だろうと思っている人もいます。

米国のVAERS(予防接種後副反応報告システム)が収集したデータ(VAERSに全ての症例が報告されたというわけではありません。)によると、米国ではCovidワクチン接種後に少なくとも720万人が入院し、120万人が死亡したことがわかりました。しかしこれはVAERSに報告された数であり実際はこれ以上であることは確かです。また、230万人が回復不能の障害に苦しんでおり、210万人が軽度の心炎を患うようになりました。これらは全てCovidワクチンが引き起こしたものです。何百万人もの人々が被害を被っています。これらのデータを信じたくない人もいるようですが、若年成人にとってCovidワクチンはCovid-19に感染するよりも98倍(%ではありません。)も危険であることがわかりました。私は実数をお伝えしているのです。これは本当に驚くべき数です。
(中略)
実際の数は発表されたものよりもはるかに多いと思います。私は人々を不安に陥れていると非難されたくありません。私は自分が心の中で思っているベスト・シナリオでの数をお伝えしているのです。これは最悪のシナリオでの数ではありません。私が人々を不安に陥れるとするなら、実際はこうなのではないかと思われる最悪のシナリオの数をお伝えしたことでしょう。
(以下略)
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配信元)

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“イギリス情報局 MI6 は…ゼレンスキーに「差し迫った核攻撃」を伝え…クレムリンが戦術核兵器でウクライナのいくつかの標的を攻撃することに同意した”という物騒な情報は、偽旗作戦の準備だった

竹下雅敏氏からの情報です。
 “イギリス情報局 MI6 は…ゼレンスキーに「差し迫った核攻撃」を伝え…クレムリンが戦術核兵器でウクライナのいくつかの標的を攻撃することに同意した”という物騒な情報があります。
 これを見た時に、9月17日の記事で紹介したキンバリー・ゴーグエンさんの情報を思い出しました。「黙示録プランB」の実行命令がチャールズ新王から出た。ユーゴスラビアのチトー元大統領は、「間違いなく死んでおらず、世界中の他の4人の将軍に黙示録プランBを開始するよう命令と指示を出していました」と言っていました。
 チトー元大統領は、キンバリー・ゴーグエンさんのエンフォーサー(執行者)によって処刑されたようですが、命令を受けた連中は今も計画を実行しようとしているのかも知れません。キンバリー・ゴーグエンさんは、“Qという白雉集団は、世界の国々を吹き飛ばし第三次世界大戦を勃発させようとしている”と言っていました。
 ペペ・オルシーニが生きている間は、Qグループはポジティブでした。彼は銀河連合によって殺されたのではないかと思います。頭を失ったQグループは大混乱に陥り、ウクライナ紛争に関与して波動が闇に落ちてしまったと見ています。
 記事に戻ります。キンバリー・ゴーグエンさんは、“彼らは地球に世の終末となる大災害をもたらすつもりでしたが…大掃除が始まっていますから、世の終末的災害は起きません。”と言っています。また、“ウクライナ戦争に深く関与している彼ら(世界中の軍隊の大将ら)は、ロシアがやったことにして、ICBMのような小型の核ミサイルをウクライナに発射させることについて話し合っています。…彼らは核のボタンを押せる見込みはありません。”と言っています。
 やはり先のイギリス情報局MI6の物騒な情報は、偽旗作戦の準備だったのです。「世の終末」となる大災害をもたらす計画を実行に移せば、その連中は消滅するのです。このようにして、ディープステートもホワイトハットも共に消えて行きます。
 現在、バイデン大統領の健康状態を懸念するニュースが主要メディアで流れ始めています。このことについて、キンバリー・ゴーグエンさんは、“ペロシを大統領に就任させたいグループとトランプを大統領に再任させたいDSグループがいます。…いずれにせよ、これらは全て詐欺行為です”と言っています。
 本物のトランプは既に死んでいます。偽物を米大統領に再就任させたいというのがホワイトハットなのです。彼らには、ヤマ・ニヤマの「正直」の徳目が著しく欠けているということでしょう。“ヤマ・ニヤマを守らないものは消えて行く”と何度も警告しているのですが…。
 最後に一言。ペペ・オルシーニは勝利者でした。彼は、「神」との約束を最後まで守りました。肉体(狭義)は滅びましたが、魂(ジーヴァ)に忠実でした。現在は霊体として復活しています。闇の世界で生きてきた者は、彼の生き方を模範としてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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MI6:戦術核がいくつかの標的に打ち込まれる
引用元)
(前略)
有料記事:ロシアは9月30日またはその前後に「宣戦布告」する

ニューヨーク地下鉄に続いてニュージャージー州のトランジットバスにも核攻撃の場合の公告が掲載されている

MI6: Αυτοί οι στόχοι θα κτυπηθούν με τακτικά πυρηνικά στην Ουκρανία - Ρωσικά ΜΜΕ: "Δικαιολογείται η χρήση τους - ΗΠΑ και ΝΑΤΟ δεν θα κουνηθούν" - WarNews247
(中略)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
 
イギリス情報局MI6は、モスクワ内部の情報源を引用し、ウクライナとゼレンスキーに「差し迫った核攻撃」を伝え、標的リストが承認されたことを強調した。
 
悪いニュースはこれだけにとどまりません。
 
ロシアメディアは、現代の戦場における戦術核兵器の使用を正当化し始めている。標的は決まっている…。

MI6 『複数の標的が攻撃される』

具体的には、MI6は、クレムリンが戦術核兵器でウクライナのいくつかの標的を攻撃することに同意したと伝えられている。
 
これはすぐに行われるわけではなく、予告なしで行われます。
 
イギリスによると、当初はロシアがあらかじめ決められた目標に対して極超音速ミサイルや核ミサイルを発射する核演習を行うだろうとのことです。
 
そして、もしウクライナ人が降伏しなければ、イギリスのアナリストによれば、ロシアはウクライナの基地や西側の武器が輸送される道路を攻撃することになるのだという。
 
この戦術核兵器による攻撃は、人口密集地から離れた場所で行われるが、ウクライナ軍の兵站・補給路の復旧を長期に渡って不可能にするだろう。
(以下略)

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2021年と2022年に行われた調査では、開放性、外向性、協調性、誠実性(良心性)が大幅に減少した ~ワクチン接種によって全ての「波動」が闇に落ちる

竹下雅敏氏からの情報です。
 ビッグファイブ理論は、1990年代に心理学者のルイスゴールドバーグ氏が提唱した「人間が持つさまざまな性格は、5つの要素の組み合わせで構成される」とする考え方で、その5つの要素は、開放性、誠実性、外向性、協調性、神経症傾向です。
 「基本的に気質・性格は、その人の人生において、ほとんど変化しない」とされているにもかかわらず、“パンデミックの2年間が多くの人のビッグファイブを変えてしまい、2021年と2022年に行われた調査では、開放性、外向性、協調性、誠実性(良心性)が大幅に減少した。18歳から30歳の場合、神経症傾向が以前に比べて大幅に増加し、協調性と誠実性(良心性)が非常に劇的に低下した。”という結果が出たそうです。
 面白いのは、「2020年の調査では、開放性、外向性、協調性、誠実性(良心性)の4つの特性に変化は見られなかったが…驚くべきことは、参加者の神経症傾向がわずかに軽減されたことだった。」という所です。
 これはロックダウンの影響だと思われます。家にいる時間が多くなり、家族と過ごす時間が増えた人たちは、神経症傾向が軽減されたケースが多かったのかも知れません。
 しかし、“2021年と2022年に行われた調査で、開放性、外向性、協調性、誠実性(良心性)が大幅に減少した”のは、ワクチン接種の影響だと考えます。記事の中で、「パーソナリティは人生の中で変化する可能性はあるが、通常はゆっくりと変化する。この論文で説明されている違いは…通常10年間で測定される変化と似ていた。」と書かれています。
 これはワクチン接種によって、“(心理的に)10歳年をとった”ことを意味しているかも知れません。私はテレビやYouTubeなどで、ワクチン接種をした人たちの変化を見ていますが、“誰もがワクチン接種後に老けた”と感じています。
 また、時事ブログでワクチン接種をしないようにアドバイスをして来ました。ワクチンが免疫力を低下させるということに加えて、ワクチン接種によって全ての「波動」が闇に落ちることを警告しました。
 ワクチンを打った人たちの「波動」を観察していますが、この警告は正しかったようです。ただし、「バラ科植物の種子」を食べている人は、ワクチン接種後の波動は元に戻るようです。
 ワクチン接種によって、肉体(狭義)の「身体」「表層」「中層」「深層」のすべての波動が、例外なく闇に落ちるのだとすれば、“開放性、外向性、協調性、誠実性(良心性)が大幅に減少”するのは当たり前ではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「若い人はパンデミック対策で根本的に壊された」: 通常は変化がない根本的人格(ビッグファイブ)が、若い世代で大きく「劣化」したことが、研究で確認される
転載元)
(前略)
気質や性格に関する心理学の項目に、「ビッグファイブ」というものがあります。
これは、Wikipedia によれば(中略)…
・開放性
・誠実性(良心性)
・外向性
・協調性
・神経症傾向
の5つの次元となっています。
(中略)
重要な点としては、「基本的に気質・性格は、その人の人生において、ほとんど変化しない」とされていることです。
(中略)
「パンデミックがビッグファイブに与えた影響」というものが、2021年から 2022年にかけて調査され、9月28日に論文として発表されました。論文は以下にあります。
 
  (論文)米国の成人の縦断サンプルにおけるコロナウイルスのパンデミックの初期と後期の異なる人格変化
Differential personality change earlier and later in the coronavirus pandemic in a longitudinal sample of adults in the United States

それで、普通ですと、かなりの自然災害などがあった場合でも、この根本的な気質や性格というのは、「ほとんど変わらない」ことがわかっているのです。
(中略)
そして、最近の大規模調査で、「パンデミックの2年間が多くの人のビッグファイブを変えた」ことがわかったのでした。
 
論文はもともと、「パンデミックによる制限(ロックダウン、社会的距離の確保、イベントのキャンセル、マスク義務、消毒の励行など)」がビッグファイブに影響を与えたかどうかということで始められたようです。
 
結果は特に若い世代で、「開放性と外向性と、そして良心性が大幅に減少した」とありました。
(中略)

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「ドルとインフレ率が同時に上昇」するという、オイルダラーが導入されて以来の史上初のことが起きており、これは「金融システムの終焉」を示唆している ~ドルは上昇しながら破綻する

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日のエドワード・ダウド氏のインタビュー記事の後半部分からの引用です。非常に興味深い内容になっています。「ドルとインフレ率が同時に上昇」するという、オイルダラーが導入されて以来の史上初のことが起きており、これは「金融システムの終焉」を示唆していると言っています。
 また、ドルが下がると、(石油、農産品、貴金属といった)コモディティ価格は上がるというように、通常であれば真逆の値動きをするはずなのだが、「ドルは上昇しながら破綻する」と言うのです。
 その理由は、世界中でドル建ての債券が山のように発行されているが、金利の上昇によって、“(借金をした)人たちが次々とデフォルト(債務不履行)を起こしていて、彼らが金利を支払うため先を争ってドルの資金調達を行っているから”だということです。
 しかも、こうした「金融システムの終焉」は仕組まれたものだとエドワード・ダウド氏は考えているようで、“もしあなたが連銀だったとして、他の国の資産を安い値段で買いたいとしたら、ドルを高騰させたくはありませんか?”と言っています。
 要するに、もしもあなたが、ロスチャイルド家、ウィンザー家、ロックフェラー家、オラニエ-ナッサウ家(オランダ王家)、ウォーバーグ家、デュポン家、ヴェルフ家、ラザード家、ハプスブルク家、リヒテンシュタイン家、サヴォイア家、ゴールドマン家、サックス家といった米国の通貨システムを支配する者たちの立場であったならば、金融システムを意図的に破壊し、ドルを高騰させて他の国の資産を安値で買い叩くはずだという訳です。
 それでウクライナ紛争を発端として、ワザと欧州にエネルギー危機を作り出し、経済を破壊しようとしているわけですね。一部の超ド級の資産家たちが中産階級を破産させ、全ての資産を奪い取るつもりなのです。そして、困窮した人々にユニバーサル・ベーシックインカムを提供して、人々を救済するのでしょう。もちろん完全監視社会を受け入れることを前提にしての話です。
 引用元の記事で、エドワード・ダウド氏は、私たちは全く新しいパラダイムに突入しており、“他力本願な人たち、そしてすぐに怯えて怖がる人たちは、専制政治や全体主義がその足がかりを得るきっかけになります。しかし自由を欲する人たちからの抵抗が起きるでしょう。自力で生活の糧を得て、政府の目から遠ざかる、ルネサンス(再生)を起こす人たちです。これら2つの勢力の間で、握り拳がぶつかるようにせめぎ合いが起きるでしょう。”と言っています。
 しかし、世界を牛耳る人たちは明らかに失敗しており、ワクチンの問題で人々は覚醒し始め、「これまで何が起こっているかを理解しているのは人口の5%ほどだったと思います。しかし現在は15%~20%に増えていると思います。」と言っています。
 エドワード・ダウド氏は、「カギになるのは、起きていることを知り、人々とのつながりを持ち、自分の味方になってくれる人を作るということです。…あなたと同じ考えを持った同志を持っておく必要があります。…いざという時、お金だけの関係は役に‍立ちません」とアドバイスをしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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グレートリセットのためのコロナ・パンデミックとウクライナ紛争:しかし世界的な金融崩壊は不可避
―元ブラックロック、エドワード・ダウド氏【インタビュー】
引用元)
(前略)
Jerm氏:暗号通貨は今のシステムの代替となりうるでしょうか?‍
 
ダウド氏:暗号通貨ですが、私はタイミングを逃しました。私は暗号通貨オタクではありませ‍ん。(中略)… 暗号通貨、特にビットコインは生き残るでしょう。その他のコインのいくつかは破綻し、ゴミ‍になるでしょう。
(中略)
長期的には、冨を保存する場所、そして私たちの「支配者(オーバーロード)」‍たちの目を避けて取引を行う方法になると思います。‍
(中略)
Jerm氏:もし連銀(FRB)が金利を上げるとどうなりますか?‍
 
ダウド氏:連銀は景気後退(リセッション)に向けて金利を引き上げています。ちなみに彼ら‍がそれをやったことは過去に一度もありません。ですので、それは金融パニックを引き起こす‍と思います。そしてレバレッジ解消が引き起こされ、全世界で巨大なマージンコール(追証)‍が発生するでしょう。
 
‍しかしちょっと考えてみると、彼らはそれを望んでいるのかもしれません。例えばあなたが世‍界基軸通貨だとして、世界中の誰もがドル建てで負債(債券)を発行していたとします。多く‍の人たちが実際にそうしています。チャイナもそうだし、欧州もそうです。ドル建ての負債‍(債券)が山のように発行されています。約15兆ドルです。‍
 
すでにお気づきかもしれませんが、ドル(の為替レート)は急上昇しています。 2000年代初頭‍以来のドル高です。なぜこのようなことが起きているのか? その理由は、(借金をした)人た‍ちが次々とデフォルト(債務不履行)を起こしていて、彼らが金利を支払うため先を争ってド‍ルの資金調達を行っているからです。
(中略)
コモディティ・サイクルやインフレ・サイクルにおいて、ドルが上昇したことは一‍度もありません。通常であれば真逆の値動きをします。ドルが下がると、(石油、農産品、貴‍金属といった)コモディティ価格は上がるのです。コモディティ・サイクルとインフレ・サイ‍クルにおいて、ドルとインフレ率が同時に上昇するのは今回が初めてです。オイルダラー‍(petrodollar)が導入されて以来、史上初のことです。‍
 
Jerm氏:それはなぜなのですか?(市場が)操作されていることを示唆しているのでしょう‍か?
 
ダウド氏:いいえ違います。(身を乗り出しながら)これは、金融システムの終焉を示唆しています。
 
Jerm氏:(のけぞりながら驚きの)Oh~。‍
 
ダウド氏:ドルは上昇しながら破綻するのです。ドル高を続けながら破綻するのです。(中略)… そしてドルは、他の国々にとって非常に深刻な問題となるでしょう。これは大問題です。もし‍あなたが連銀だったとして、他の国の資産を安い値段で買いたいとしたら、ドルを高騰させた‍くはありませんか?
(中略)

「デジタル通貨競争に勝った者が全てを手に入れる時代」と言われているにも関わらず、足並みがそろわない日本のデジタル円の状況 / 国民にベーシックインカムで毎月10万円が支給されるという未来は、現実的なものなのか

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、中央銀行デジタル通貨(CBDC)は中国のデジタル人民元が先導していることをお伝えしました。他の国が出遅れている理由は、中央銀行デジタル通貨(CBDC)ができると「銀行の意味がなくなる(1分)」からなのです。お金を保管したり、決済したり、送金したりする業務を中央銀行が行えば、「預金は一気に引き出されて、デジタル円を買う(1分48秒)」ということになり、メガバンクは要らなくなる。
 動画の後半は、日本のデジタル円の状況について。「デジタル通貨競争に勝った者が全てを手に入れる時代(28分45秒)」と言われているにも関わらず、日本は足並みがそろわないということです。
 私の希望は、人々を支配しようという意図をまったく持たない人、あるいは組織が作ったデジタル通貨ができるなら、それを使うと思います。また、国家の主権と人々の自由を担保するために、各国はゴールドなどの資源に裏付けられた通貨を持ち、紙幣を残すべきだと考えます。
 例えば、将来の日本の円は、資源に裏付けられた通貨で紙幣も残っているとします。国民にはベーシックインカムで毎月10万円がデジタル円で支給されています。私は国に監視されたくないのでデジタル円を引き出し、人々を支配しようという意図をまったく持たないデジタル通貨「ピヨーラ」に換えます。普段の決済は紙幣ですが、ピヨーラが使えるところではそれを使います。多くの人々がデジタル通貨「ピヨーラ」を使うようになれば、段々と紙幣は使わなくなるかもしれません。
 さて、国民にベーシックインカムで毎月10万円が支給されるという未来は、現実的なものなのでしょうか。二つ目の動画は、それが現実的なものだという話です。
 国民全員に無審査で一律に、毎月お金を配ろうというのが、ベーシックインカム(28秒)。アメリカ、カリフォルニア州ストックトン市の2019年の実験は、世帯収入が中央値以下の世帯から無作為に125人を選出し、毎月500ドルを1年間支給したというもの。フルタイム雇用は、お金をもらったグループは1年で28%から40%に増加した。もらってないグループは、32%から37%の増加にとどまった。「ベーシックインカムをもらうと、働かなくなるどころか、かえって働く人が増えた」という結果になった。また、お金をもらったグループのほうが、健康状態は向上し、うつ病や不安は減少した(4分30秒)。
 理学博士で経済評論家の小野盛司氏が、毎月10万円を日本人全員に給付するシミュレーションしたところ、インフレ率は年平均1%だった。財源として国債発行したとしても、シミュレーションでは、月10万円程度では国債は暴落しないという結果が出ている(7分37秒)。
 9分35秒以降では、国債発行ではなく政府通貨を発行すれば良いのではないかと言うことで、「通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律」の第六条の“通貨の素材、品位、量目及び形式は、政令で定める”により、電子マネーなら可能だと言っています。
(竹下雅敏)
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【中央銀行デジタル通貨CBDC②】デジタル円はできるのか?中国のデジタル人民元に飲み込まれるのか?
配信元)
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【BI実験結果】ベーシックインカム日本導入は働かなくなる、財源がない、インフレになるから反対?【簡単に解説】
配信元)