アーカイブ: 竹下氏からの情報

ワクチン接種者から拡散するプリオン 〜 接触、体液接触などを通じて感染のリスクにさらされる人々!全死因死亡の大部分を占めていくようになると推測されるアルツハイマー病による死亡!

竹下雅敏氏からの情報です。
 Trilliana 華さんの動画の39分25秒~58分10秒の所、ケビン・マッケアン(毛貧末毛庵)博士による「mRNAワクチン/プリオン汚染の脅威」をご覧ください。
 mRNAワクチンのDNA汚染を発見したケビン・マッカーナン(毛貧末化難)博士と何となく似ていますが別人です。
 “シェディングするものが「プリオン」という衝撃”の内容です。ワクチン接種者から未接種者へのシェディングは事実で、ワクチン成分の脂質ナノ粒子やスパイクタンパク質、酸化グラフェンが伝播されることは分かっていましたが、ケビン博士は、“細胞から放出されると、その性質上、アミロイド原性やプリオン様であるため、他のタンパク質と接触し、ミスフォールドを起こしてくっ付いてしまうわけです(45分32秒)。…2023年9月、スウェーデンのNystromとHammerstromが…S1セグメントはヒト・プリオンタンパク質を病気の原因となる物質に変える能力があるということでした。それがクロイツフェルト・ヤコブ病や一連の神経障害を引き起こすのです(48分57秒)”と説明し、55分40秒のところで、“私の予想では、実際にアルツハイマー病による死亡が全死因死亡の大部分を占めていくようになると思います。…そして今、感染性のプリオンが環境に排出されていますので、人々は接触、体液接触などを通じて感染のリスクにさらされています”と言っています。
 プリオン病については、こちらの記事を参照してください。1月26日の記事でフランスを代表する微生物学者であるディディエ・ラウルト教授は、「すでにスパイク中の或るゾーンが…それが結集するとクロイツフェルト・ヤコブ病を発症するアミロイドと関係しうることは知られていました」と発言し、「次の段階では、注入されたRNAがどのようにして未知のタンパク質を生成したかをお話しします。それは、モンタニエ教授が予言したように、今回生成されたプリオンに関連するクロイツフェルト・ヤコブ脳症の予期せぬ発生を説明できるかもしれません。」とツイートしていました。
 この時に紹介したIn Deepさんの記事には、“2023年12月、オックスフォードの研究者たちは8パーセントの確率で、ファイザーmRNAワクチンからスパイクタンパク質が生成されず、代わりに異常なタンパク質を生成する可能性があることを示した。…2024年1月12日、元フランス生物数学者ジャン=クロード・ペレス氏は、そのような間違いがプリオン様タンパク質の形成につながる可能性があるかどうかを論じ…プリオン様タンパク質の形成が可能であると結論付けた”ということでした。
 しかも「プリオン病は空気感染する」ことがマウスの実験では分かっています。“続きはこちらから”のリチャード・フレミング博士の動画は、すでに紹介しましたが、動画の3分28秒のところで「この注射液にはmRNAが含まれています。その内容成分が細胞外に漏れると、プリオンのような病気が発生します。(この情報も)私のウェブサイトにあります。」と言っています。
(竹下雅敏)
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バイデン大統領が「メキシコ国境からのテキサス州兵の撤退」を命じたことで、アメリカが内戦に突入する可能性 ~バイデン政権と戦うテキサス州知事グレッグ・アボット

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日のフルフォードレポート日本語版で報じているように、バイデン大統領が「メキシコ国境からのテキサス州兵の撤退」を命じたことで、アメリカが内戦に突入する可能性が高くなってきました。
 テキサス州のグレッグ・アボット知事はバイデン政権に対して、“連邦政府が「侵略から各(州を)保護する」ことを約束する第4条第4節…が課す義務を果たさなかったことで、本州に自衛権を留保する第1条第10節第3項が発動された。以上の理由により、私はすでに、テキサス州が自らを防衛し保護する憲法上の権限を発動するために、第1条第10節第3項に基づき侵略を宣言した。この権限は、この国の最高法規であり、これに反するいかなる連邦法令にも優先する”と宣言した書簡を送りました。
 タッカー・カールソンは、“月曜日、合衆国最高裁判所は、バイデン政権がテキサス州のリオ・グランデ州国境沿いの有刺鉄線を切断し、力ずくで国境を解放することを合法的に認める判決を下した。…多くの人々に衝撃を与えたこの判決を受けて、テキサス州知事グレッグ・アボットは、単に政権に宛てたものではなく、世界に向けて書簡を起草した。…共和党の州知事を擁する他の25州が、テキサス州とその憲法上の自衛権およびこの国を支持することを誓う書簡に署名した。…そしてバイデン政権はこれに応じた。国境警備隊が国境を再開し、有刺鉄線を撤去するのを24時間以内に許可するよう、これらの州、特にテキサスを脅したのだ”と説明し、1分35秒以降ではグレッグ・アボット知事への電話インタビューの様子を流しています。
 “続きはこちらから”のカナダ人ニュースさんの動画では、詳しい経緯を説明しています。及川幸久氏は「バイデン政権と戦うテキサス州知事アボット」と題するX NEWSで、“さらにバイデン側はアボット・テキサス州知事を追い詰めています。先ほど言及したテキサス州の州兵の連邦政府兵化をバイデンが今やろうとしています。このテキサス州の州兵はあくまでもテキサス州のものであって、アボット州知事の指揮下にあるんですけど、これを連邦政府バイデンの連邦政府の兵にしてしまうとバイデンが言っています。…しかしこの州兵の連邦化というのは実は、国家緊急事態のみに行使できるもの…国家緊急事態っていうのは、あくまでも国益を守る時だけであって…不法移民から国益を守ろうとしているのはアボット州知事のほうなんですよね”と言っています。
 民主党が不法移民をどんどん受け入れようとする理由は、カナダ人ニュースさんの『1.20 アメリカが二度と修復不能になるかもしれない』の中に説明があります。
 テキサス州やフロリダ州は不法移民が多く、不法移民に市民権が与えられると、下手をするとこれらの州が共和党から民主党支持へとひっくり返るかも知れない。カナダ人ニュースさんは、“根本的に永久的に民主党が勝てるようにするためにっていうことなんです(10分22秒)”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカの内乱とロシアの欧州侵攻の可能性
引用元)
現在、テキサス州と他25州の州兵がメキシコ国境に集結し、国土安全保障省
の国境警備隊との衝突に備えている。
その発端はバイデン大統領が最高裁判所
の判断を盾にして「メキシコ国境からのテキサス州兵の撤退」を命じたこと
だった。

この命令を受け、テキサス州のグレッグ・アボット知事はバイデン政権に
1月24日付の書簡(以下URL)を送り、公然と中央政府に反旗を翻した。
https://gov.texas.gov/uploads/files/press/Border_Statement_1.24.2024.pdf

【 アメリカとイスラエル 】

書簡の内容は、概ね次の通り。

アメリカ政府には「州を保護する」という連邦法を執行する憲法上の義務がある。しかし、バイデン政権は その法の執行を違法に拒否した。結果、バイデン大統領の無法な国境政策のもと、わずか3年の間に600万人以上(米国内33州の人口より多い)の不法移民が南部の国境から流入し、全米各地に前例のない被害が生じている…というもの。

そして最後に、アボット知事は“国境防衛に対する各州の主権的利益”を
認める連邦法(第1条10節3項)に基づき「テキサス州の憲法上の自衛権を
行使する」と宣言し、臨戦態勢に突入した。


そして既に、他の州の州兵や70万人ものトラック運転手たちがバイデン政権
との戦いに備えてテキサスに向かっているという。しかもペンタゴン関係筋は
(以下、有料部分)
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mRNAワクチンの目的の1つが人口削減計画であることは明らかであり、また今後、食糧危機を警戒しなければならないこともハッキリしている ~少なくともドイツ、イタリア、ポーランド、フランスで農民一揆が起きている

竹下雅敏氏からの情報です。
 受賞歴のある国際ジャーナリストのアレックス・ニューマン氏は冒頭の動画で、“国連食糧農業機関の誰かがこの報告書を送ってくれた。これは2013年に発表されたものだ。…その報告書は、いかに私たちに虫を食べさせようとしているかという内容だった。肉や鶏肉、伝統的な農業がいかに持続可能でないかということ。…大々的なプロパガンダ・キャンペーンが必要だ。国営のメディアを使う。そして学校を装った政府の教化センターを使って虫を食べるという考えに慣れさせる。…世界経済フォーラムのクラウス・シュワブは、小さなビデオの中で、2030年までに地球を救うために肉を食べる量を減らさなければならないと言っている。…「アジェンダ2030」は2015年、米国を代理して世界のすべての国家政府が署名した。…そしてそれは、私たちの生活のあらゆる要素を完全に変革する計画だ”と話しています。
 二つ目の動画では、“CO2が公害であるという考えはまったく馬鹿げている…しかし、全体主義的な観点からすれば、CO2が公害であると人々に納得させることができれば…生活のあらゆる側面が、私たちを公害から救うと主張する人々の規制管理下に置かれることになるのだ”とアレックス・ニューマン氏は説明しています。
 国際環境保護団体グリーンピースの代表を務めたパトリック・ムーア博士は、『私がグリーンピースをやめた理由』というYouTubeの中で、“15年の間に、その団体は国際的な巨大組織に成長した。…かつては気高いものであったこのミッションは腐敗した。政治的なアジェンダと恐怖による扇動が科学と真実を打ち負かしてしまった”と話しています。
 三つ目の動画でパトリック・ムーア博士は、“今日、スリランカが窒素肥料を禁止し、オランダが窒素肥料の多くを禁止するというニュースを目にした…そしてこれが、今世界が直面している飢餓の最大の脅威なのだ。食糧不足。…しかし、この食糧不足は自業自得・人為的なのである。…(世界経済フォーラムの)シュワブのような強力なエリートたちは、世界を支配しようとしている。皆を支配したいのだ。では、彼らは何を望んでいるのか? 人々の数を減らしたいのだ。すでに多すぎると思っているんだろう。国連でもずっとそう言ってきた。しかし、事実はそれを裏付けてはいない”と言っています。
 エリートたちがワクチンを強制したり、食糧危機を演出して人口を減らしたい理由は、人工知能とマイクロチップで人々を管理するには、今の人口は多すぎるからです。管理可能な数まで減らしたいということだと思います。
 こうした一連の動画から、mRNAワクチンの目的の1つが人口削減計画であることは明らかです。また今後、食糧危機を警戒しなければならないこともハッキリしています。
 “続きはこちらから”のツイートを見れば、少なくともドイツ、イタリア、ポーランド、フランスで農民一揆が起きていることが分かります。こうした人々の行動は、いずれ抑えきれなくなるでしょう。エリートたちの「計画」が成功する見込みは全くありません。
(竹下雅敏)
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南アフリカが国際司法裁判所(ICJ)に提訴し、求めていた「イスラエルの軍事作戦の即時停止」については、裁判所がイスラエルに命じなかった ~最重要要求の一つである停戦の履行はアメリカの圧力によりICJの最終判決から省略された

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月13日の記事で、南アフリカが「イスラエルの軍事作戦の即時停止」を求め、昨年の12月29日に国際司法裁判所(ICJ)に提訴、この裁判の審理が1月11日に始まったことをお伝えしました。
 このときの記事で、アメリカの人権派弁護士でイリノイ大学法学部国際法教授であるフランシス・ボイル氏は、「私は、南アフリカはイスラエルに対して、パレスチナ人に対する全てのジェノサイド行為を差し止める命令を勝ち取ると思います。」と話していました。
 RT は、“金曜日に出された中間判決で、17人の裁判官からなる委員会は…ジェノサイド(大量虐殺)を行わないようイスラエルに要求することに加え、判事団はユダヤ国家に対し、「ジェノサイド行為」を行った軍のメンバーや、パレスチナ人のジェノサイドを公に呼びかけた当局者を処罰するよう命じた”と報じています。
 フランシス・ボイル氏の予測通りでした。しかし、南アフリカが求めた「イスラエルの軍事作戦の即時停止」については、“裁判所がイスラエルに命じなかった”ということです。きなこ氏のツイートによれば、“最重要要求の一つである停戦の履行はアメリカの圧力によりICJの最終判決から省略された”らしい。
 冒頭のツイートの4番目の「イスラエルは、ガザ地区における生活への悪条件に対処するため、即時かつ効果的な措置を講じなければならない。」は、16対1で可決されたわけですが、ガザの民間人保護措置に反対したのはウガンダのセブティンデ判事のようです。ウガンダのアドニア・アエバレ国連常駐代表は、「国際司法裁判所におけるセブティンデ判事の判決は、パレスチナ情勢に関するウガンダ政府の立場を代表するものではない。…パレスチナ人民の窮状に対するウガンダの支持は、国連におけるウガンダの投票パターンを通じて表明されている。」とツイートしています。 
 パレスチナ外務省は「パレスチナは本日、国際司法裁判所が命じた暫定措置を歓迎する。…我々はすべての国に対し、占領国イスラエルを含め、裁判所が命令したすべての暫定措置を確実に履行するよう求める。これは拘束力のある法的義務です。」と言っています。
 トルコのエルドアン大統領も判決を歓迎し、“裁判所の決定は「ジェノサイド条約の締約国を拘束する」ものであると指摘し、「女性、子供、高齢者に対するイスラエルの攻撃が終わる」との期待を表明した”ということです。
 しかし、イスラエル政府は、パレスチナ人の大量虐殺を阻止するよう命じた国際司法裁判所(ICJ)の判決を無視、ネタニヤフ首相は、“イスラエルは自国と国民を守り続ける”と言っています。
 J Sato氏の最後のツイートを見ても分かるように、“国際司法裁判所(ICJ)には判決を執行する権限がないため、大量虐殺事件におけるいかなる判決も最終的には象徴的なものとなるだろう”とRTは解説しています。
 ただ今回の判決で、イスラエルが悪の象徴となったことは確かだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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南アフリカ、ガザ「虐殺」に関するICJ判決に反応
転載元)
同国の指導者は、イスラエルにパレスチナ人の無差別殺害を防ぐよう求めたことは、人権にとっての「勝利」だと述べた。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
2024年1月26日、南アフリカ・ヨハネスブルグで、イスラエルの対ハマス戦争を厳しく批判した国連最高裁判所の判決に耳を傾ける南アフリカのシリル・ラマフォサ大統領(左)。© AP / ストリンガー

南アフリカ共和国のシリル・ラマポーザ大統領は、国際司法裁判所(ICJ)が金曜日に下した判決を歓迎した。この判決は、プレトリアが提訴したガザでの大量虐殺を防ぐために必要なあらゆる措置をとるようイスラエルに命じたものである。
(中略)
「南アフリカ政府として、我々はICJの決定を歓迎する」とラマポーザ氏は付け加えた。「半世紀以上にわたる占領、収奪、抑圧、アパルトヘイトを経て、パレスチナの人々の正義への叫びは、国連の錚々たる機関によって聞き入れられた。」

さらに、同裁判所が「ガザ地区の壊滅的な人道的状況」を認めたことを指摘し、何十万人ものガザ地区住民が「電気、燃料、食料、医薬品を奪われている」と述べた。

金曜日に出された中間判決で、17人の裁判官からなる委員会は、プレトリアが要求した7つの「緊急措置」を可決した。ジェノサイド(大量虐殺)を行わないようイスラエルに要求することに加え、判事団はユダヤ国家に対し、「ジェノサイド行為」を行った軍のメンバーや、パレスチナ人のジェノサイドを公に呼びかけた当局者を処罰するよう命じた。イスラエルはまた、すでに行われたそのような行為の証拠を保全しなければならない、と判決は述べている。

国際司法裁判所(ICJ)は、南アフリカが提起した裁判の是非をまだ審査していない。ロイター通信によれば、このプロセスには何年もかかる可能性があるという。

注目すべきは、昨年10月、1200人以上の死者を出したハマスのテロ攻撃への報復として開始されたガザでの軍事行動を停止するよう、裁判所がイスラエルに命じなかったことだ。ガザの保健当局によれば、イスラエルの作戦によって26,000人以上のパレスチナ人(その約3分の2は女性と子ども)が死亡し、ガザの大部分が破壊されたという。

イスラエルのネタニヤフ首相は、この判決に対する自身の反応として、「虚偽であるだけでなく、言語道断だ」と非難し、自国は「自国を防衛する基本的権利」を行使していると主張した。

レジェップ・タイイップ・エルドアン大統領は、ICJの判決を「価値あるもの」と評価する一方、「イスラエルによる女性、子ども、高齢者に対する攻撃は終わるだろう」と期待を表明した。

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配信元)
※英文全文はツイッターをクリックしてご覧ください
速報:国際司法裁判所がイスラエルに不利、南アフリ カに有利な判決を下す

1. 15-2 イスラエルは、ガザに対する大量虐殺を防止するために、あらゆる手段を講じなければならない。

2. 15-2 イスラエルは、軍がいかなる大量虐殺行為も行わないようにしなければならない。

3. 16-1 イスラエルは、ジェノサイドを公然と勧誘する者を処罰するため、あらゆる措置を講じなければならない。

4. 16-1 イスラエルは、ガザ地区における生活への悪条件に対処するため、即時かつ効果的な措置を講じなければならない。

5. 15-2 イスラエルは、ジェノサイド条約に影響を与える行為の証拠を保全するために、効果的な措置を講じなければならない。

6. 15-2 イスラエルは、裁判所の命令に従うために取られたすべての措置を1カ月以内に報告書として裁判所に提出しなければならない。

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