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マイケル・ヨン氏「世界のエネルギー情勢と食糧事情に与えている影響こそが主戦場です。もし私が食糧問題とエネルギー問題を悪化させる戦争を計画するなら、ロシア・ウクライナ戦争を計画するでしょう。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 戦争特派員で調査リポーターのマイケル・ヨン氏は、“世界のエネルギー情勢と食糧事情に与えている影響こそが主戦場です。もし私が食糧問題とエネルギー問題を悪化させる戦争を計画するなら、ロシア・ウクライナ戦争を計画するでしょう。…エネルギーを止めてしまえば農業は行き詰まり、人々は飢饉に陥ります。今はすべての足を一気に挫こうとしています。明らかに仕組まれたことです。陰謀論ではありません。世界経済フォーラムは隠し立てもせず明確な言葉で述べています。…グレートリセットや人口削減について述べています。飢饉が起こると栄養失調がエイズを招きます。飢饉が起きる時、人は飢えで死ぬのではありません。体が弱り、通常なら食べないものを食べたり、移動先で病気をもらうことで死んでしまうのです。…パンデミックと飢饉と戦争のサイクルに一旦入ったら抜け出せません。”と言っています。
 「迫り来る大飢饉」は本当に来るのか? それは分かりません。地球には十分な食料があるからです。しかし、流通をコントロールしている連中が、人為的に食糧危機を作り出すつもりでいるのだから、準備をしておく必要があります。
 私は息子が子供の頃に、“人生が70~80年だとして、その間に戦争や飢饉など、大災害に遭遇しない人の方が珍しい。一度は何らかの災害を経験すると思っておいた方がいい。”と言ったことがあります。
 今のような状況を想定して田舎に引っ越したのが30年前です。うちには井戸が3つあり、一つを手押しポンプに変えるつもりです。まだ、電力のオフグリッド化は出来ていません。食料の自給は無理でも、せめて野菜は家庭菜園で何とかしたいものですが、これも目途が立ちません。
 食糧はそのほとんどを物流に頼っているので、ガソリン価格が跳ね上がると取り寄せることができなくなるかもしれません。ですから、食料を確実に手に入れるルートを確保しておく必要があるのです。
 こうした事が間に合わずに食糧危機が来れば、“飢饉が起こり、栄養失調がエイズを招く”ということですから、ワクチンでエイズになることは無視されるのでしょう。“飢饉が起きる時、人は飢えで死ぬのではありません。体が弱り、通常なら食べないものを食べたり、移動先で病気をもらうことで死んでしまうのです。”ということですから、「昆虫食」を食べることで病気になって死んでも、餓死ということにされるのでしょう。今の政府は、事故死でもコロナ陽性ならコロナ死なのでね。
 こうした想定が杞憂に終わることを望みますが、欧州の「対ロシア制裁」による自滅行為を見れば、何も起こらないと思う方がどうかしています。日本の政治家の愚かさは、もう嫌というほど見ています。日本に危機が来るのは時間の問題に見えます。例えば、台湾で何かがあれば日本は即座に兵糧攻めです。
 インド太平洋軍のフィリップ・デービッドソン前司令官は、アメリカの議会上院軍事委員会の公聴会で「台湾を巡る危機が2027年までに顕在化するおそれがある」と言っています。
 グローバルエリートは、黙示録の世界を自分たちの手で実現しようとしている連中であり、彼らはその手段を持っています。私たちは子供たちへのワクチン接種すら止めることができないのです。ケムトレイルはなおさらです。ワクチンの害やケムトレイルを「陰謀論」と言っているレベルでは止めようがないのです。
 残念ながら、“ さまざまな出来事によって、かなりの人が命を落としそうだ”と見ておくのが、現実的と言えるのではないでしょうか。
(竹下雅敏)
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グレートリセット・迫り来る大飢饉  燃料危機、食糧不足、物価高騰、移民急増、は全て御膳立てだった
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グレートリセット・死のトライアングル  燃料危機、食糧不足、物価高騰、移民急増、またも仕組まれた戦争力学
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今の米軍はメチャクチャ弱い! ~ヘリテージ財団が10月18日に発表した報告書では、“「強い」という評価は、海兵隊と核能力だけ”

竹下雅敏氏からの情報です。
 「今の米軍はメチャクチャ弱い」という面白い記事です。タリバンですら勝てずに、アフガニスタンを追い出されてしまったのだから、どれほど弱いかは、ある程度想像できます。
 ウクライナ最強のアゾフは一般市民を相手にしている時は強いのですが、ロシア軍の前には、ただのチンピラでしかありませんでした。そのアゾフを訓練していたのが米国です。ダグラス・マクレガー元陸軍大佐は、“この20年間、アメリカが戦ってきた相手は赤子の手をひねるよりも容易な、つまり反撃することのできない相手ばかりでした。”と言っていました。
 現在のウクライナでは、ウクライナ軍は既に壊滅状態で、事実上NATO軍がロシアと戦っています。しかもハイマースが標的にしているのは病院や学校、原子力発電所やダムです。テロか偽旗作戦以外の戦略は無いように見えます。
 In Deepさんの記事によれば、ヘリテージ財団が10月18日に発表した報告書では、“「強い」という評価は、海兵隊と核能力だけ”ということです。米兵にワクチンを強制した時点で、米軍は滅びたと言っても良いのではないでしょうか。少なくとも中国は、そう思っていると思います。この点は自衛隊も同様です。
 “米軍の上層部が、なぜこうした愚かなことをするのか?”を想像すると、軍産複合体は寄生する国を米国から中国へと移すつもりであること、没落した米国を支配するには、AI(人工知能)とロボット兵士で十分だと見ているからではないでしょうか。ワクチンや食料・エネルギー危機で相当数のアメリカ人を殺すつもりなのでしょう。
 アメリカにはスコット・リッター氏やマクレガー元大佐のような優れた人物がいますが、こうした本当の愛国者で専門的な知識を有する人は上層部にはいないのです。マクレガー元大佐は、“イギリス軍のシステムはアメリカ軍のシステムとはたいへん違います。イギリス軍では、本人の実力で二つ星将軍にまでなることができます。しかし、アメリカ軍においては全てがあまりにも政治的になっているのでそれはできません。”と言っていました。
 中国、ロシア、北朝鮮の3つの核保有国と敵対関係になる「三正面作戦」を展開しているのが岸田政権で、「メチャクチャ弱い」米軍の二軍となって戦うつもりなのでしょうか。私には、頭がおかしいとしか思えないのですが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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現在の米軍が「史上最弱」であることが判明している中で近づく世界戦争と経済破綻の中をどう生きる
転載元)
(前略)
ロシアの特別軍事作戦に関しての日本の報道のいわゆる「プロパガンダ」は(中略)… ロシア側に不利な報道ばかりをして、日本の、あるいは日本国民の誰がどう得するのかが全然わからない。現時点では、ヨーロッパほどひどい状態ではないとはいえ、「不利益ばかりを受ける」のが実情だと思います。
 
しかも、あまり度が過ぎると、「日本もウクライナみたくなっちゃう」という可能性が絶対にゼロとはいえないですし。相手がロシアか中国かはともかく、可能性がゼロではないはずです。
 
それでまあ、日本は、アメリカと同盟だかなんだか軍事的にもそういうようなことになっていると思うのですが、最近のメルマガで少しふれたのですけれど、「今の米軍はメチャクチャ弱い」のです。
(中略)
この評価をつけたのは、歴史あるアメリカの保守系シンクタンクである「ヘリテージ財団」で、この財団は毎年、米軍の「強さ」を詳しく評価していますが、今回、初めて、「弱い」とつけざるを得なくなったのでした。
 
ヘリテージ財団が、10月18日に発表した報告書は以下にあります。

  ヘリテージ財団が2023年の米軍強度指数を発表。米軍に史上初の「弱い」総合評価を与える
Heritage Foundation Releases 2023 Index of U.S. Military Strength, Gives U.S. Military First-Ever ‘Weak’ Overall Rating

個々の詳しい内容はともかく、各軍に対しての評価は、以下のようになっています。

  (ヘリテージ財団の米軍の強度指数の報告書より)
・陸軍:最低限 (ここから落ちると「弱い」に分類)
・海軍:弱い
海兵隊:強い
・空軍:非常に弱い
・宇宙軍:弱い
核能力:強い
heritage.org

「強い」という評価は、海兵隊と「核能力」だけですが、しかし、それぞれ問題が多く、現状の評価の方向ですと、来年は共に格下げとなりそうです。
(中略)
もはや「国防機能として危険な領域」にまで達しているのにもかかわらず、それなのに、えんえんとウクライナへの支援を続けている
(中略)
この「整合性を欠いている」ことに関しての海外の報道は事欠かなく、たとえば、ドイツは、「戦争用の弾薬がなくなっちゃった」と報じられています。以下に翻訳がありますが、ウクライナに武器を送り続けたせいで、「自国で戦争が起きた場合、1日か 2日分の弾薬しかない」ことをスウェーデンの報道社にドイツ政府の資料からスクープされていました。
 
  (報道) ドイツは弾薬が尽きた (2022/10/11)

さらに、アメリカも、自走多連装ロケット砲の「HIMARSロケット」という兵器があるのですけれど、「ウクライナに送りすぎて、全部なくなっちゃった」ことが判明しています。
 
アメリカの軍事分析組織のディーガル(あのディーガルです)が、ロシアの情報として伝えていました。下に翻訳があります。
 

この記事の冒頭は、
 
  > ウクライナ政府は毎月 5,000 発以上の HIMARS ミサイルを消費しているが、ロッキード・マーチンはそのようなミサイルを年間 9,000発しか生産していない。 (Deagal)

「……あんたら……脳をどこかに……」と思わず呟きましたが、月産で数百発しか製造できない兵器をウクライナにどんどん送って、そして、ウクライナ軍は非常に「無駄に」この高性能のロケットを使いまくった結果、「もう送ることができなくなりました」とアメリカが述べたという話です。
(中略)

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[Twitter]河野太郎のアバターロボットお披露目~ムーンショット計画

竹下雅敏氏からの情報です。
もともと、あまりにも非人間的なので、「不気味の谷」は無い。
(竹下雅敏)
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配信元)

ニューヨーク州最高裁判所は、「ワクチンを接種しても、個人が COVID-19 に感染したり伝染したりするのを防ぐことはできない」と判断し、ワクチン接種を受けていないために解雇されたすべての従業員を復職させ、給与の返還を命じた

竹下雅敏氏からの情報です。
 ニューヨーク州最高裁判所は、「ワクチンを接種しても、個人が COVID-19 に感染したり伝染したりするのを防ぐことはできない」と判断し、ワクチン接種を受けていないために解雇されたすべての従業員を復職させ、給与の返還を命じた、とのことです。
 10月13日の編集長の記事で、欧州議会のロブ・ルース議員は「コロナ公聴会でファイザーの役員は、ワクチンが感染を止めるかどうか何ら実験をしていないと認めた」と言っていました。ロブ・ルース議員の発言は強烈でした。
 欧州議会のクリスチャン・テレス議員は、“ウルズラ・フォン・デア・ライエン氏は、現在、欧州検察庁(EPPO)により、犯罪捜査を受けているため、直ちに、無条件で欧州委員会委員長の職を辞さなければなりません”と発言。
 さらに、“ファイザーと政府は嘘をついた。そして人々は死んだ。我々は今、コロナワクチンがウイルスの感染を止めていないことを事実として知っている。このことはファイザーと政府の両方が知っている事実であった。…(ファイザー社のCEO)ブーラ氏がTVのインタビューで語った内容とは異なり、2022年10月13日にマスコミに発表した声明で、ファイザーは次のように述べたのだ。「感染防止は臨床試験の評価項目ではなかった」。したがって、もし政府やワクチンの製造者が、ワクチンがウイルスの感染拡大を止めようとするものではないことを知っていたのなら、政治家達がディジタルワクチンパスポートを使って、ワクチン接種を強制する理由は何なのだろうか?…その責任を取らさせなければならない”と言っています。
 最後のフランスのケーブルTVをご覧ください。“かつて「コロナを他人にうつさないため」という理由でワクチンを皆に打たせようとしたテレビ人、医者たちが…追い詰められている”様子です
 日本でも、同じように責任を追及しなければなりませんが、コロナ騒ぎで分かった事は、国会議員は何の役にも立たないということ。時事ブログの立場は最初から、“このワクチンは危険だ。打ってはいけない”というものです。時間の経過と共に、このことがハッキリとしてきました。
 しかしワクチンが危険であることは、2021年6月3日の記事で紹介したように、バイラム・ブライドル准教授が日本の規制当局に情報公開請求を行って入手した「Pfizer report_Japanese government.pdf」から明らかでした。日本の規制当局は「スパイク蛋白が血液循環の中に入り、肝臓、脾臓、副腎および卵巣などに蓄積すること」を知っていたのです。
 この決定的に重要な情報を秘匿して、国民にワクチン接種を推奨したのだから、関係者は全員が罪に問われるべきです。しかし情けないことに、選挙の票を失いたくないために、「ワクチンを打ちたい人、打たない人。それぞれの権利を守らなければならない」というようなトンチンカンなことしか言えない議員がほとんどです。
 こうした状況をポジティブに捉えるならば、コロナちゃんのおかげで、本物と偽物がハッキリとしたということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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ニューヨーク最高裁、ワクチン未接種を理由に解雇された全従業員を復職させ、バックペイを命令
州最高裁は、ワクチン接種を受けてもCOVID-19の蔓延を「止めることはできない」と判断した
引用元)
ニューヨーク州最高裁判所は、ワクチン接種を受けていないために解雇されたすべての従業員を復職させ、給与の返還を命じ、彼らの権利が侵害されたと述べた。
 
裁判所は月曜日、「ワクチンを接種しても、個人がCOVID-19に感染したり伝染したりするのを防ぐことはできない」と判断した。 ニューヨーク市のエリック・アダムズ市長は、今年初めに、彼の政権はワクチン接種の状態を理由に解雇された従業員を再雇用しないと主張した。
 
ニューヨーク市だけでも、ビル・デブラシオ前市長の下で市がワクチン義務化を採択した後、今年初めにワクチン接種を受けていなかったことを理由に約1,400人の従業員を解雇しました。
 
解雇された人の多くは警察官と消防士でした。
(以下略)

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米NATO対ロシアの戦争へ故意にエスカレートさせようとしているバイデン政権に対し、下院民主党の30人のグループがモスクワとの外交路線を追求するように求める

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“ロシアのショイグ国防相は西側にキエフの「汚い爆弾」についての懸念を伝え、ロシアは国連安全保障理事会で議論するよう要請した”ということをお伝えしました。
 アメリカ、フランス、イギリス政府は、「ウクライナが自国の領土で汚れた爆弾を使用する準備をしているというロシアの見え透いた虚偽の主張を、われわれ全員が拒否することを明確にした」とする声明文を発表しています。
 加えてバイデンは、「ロシアが戦術核兵器を使うことは、信じられないほど重大な過ちとなる」と発言し、“米国が欧州で核爆弾投下のリハーサルを行う”ということです。
 mkoさんのこちらのツイートには、“これはアメリカの作戦だ。彼らは、米NATO対ロシアの戦争へ故意にエスカレートさせようとしている。…最近、米軍第101空挺師団がルーマニアに配備された。オデッサのすぐ近くだ。…トンキン湾のようにニセ旗を始める。ロシアが小型核兵器を「使った」ことを口実に、米軍をオデッサに配備し、そこからロシアと戦う。…ロシア軍がアメリカ人を一掃すれば、アメリカのリーダーはさらにエスカレートさせるだろう。これは今止めるべきだ。コントロール不能になる前に”とあります。
 “続きはこちらから”のタマホイさんのツイートによれば、“下院民主党の30人のグループが、バイデン政権にモスクワとの外交路線を追求するように求めている”ということです。
 ロシアの暴露は、うまく行ったのかも知れません。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 

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