アーカイブ: 竹下氏からの情報

[X]トルコの野良犬、瀕死の我が子を獣医に連れて行く

竹下雅敏氏からの情報です。
日刊ゲンダイで記事になっていた。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)

ブラックロックの元資産運用マネージャーのエドワード・ダウド氏は“2025年には景気後退が予想され、これは世界的な景気後退になる”と予測

竹下雅敏氏からの情報です。
 ゴールド価格が歴史的高値を更新しています。住宅着工件数の反転は歴史的に景気後退のかなり信頼できる予測因子となってきました住宅セクター指数(HGX)は、米国の建設市場で直接活動している住宅開発会社を追跡していますが、現在は下落寸前です。
 『2025年に世界規模で深刻な不況の危険 - エド・ダウド氏』の中で、世界最大の資産運用会社ブラックロックの元資産運用マネージャーのエドワード・ダウド氏は、このことを次のように説明しています。
 「今後私たちが経験するのは、不法移民で経済を潤してきた赤字政府支出の逆転です。…過去4年間で、私たちは1000万から1500万人を受け入れました。…トランプ氏の政策はそれを完全に覆すことになるでしょう。ジョー・バイデン政権下では貨幣の流通速度が本当に上昇し始めました。不法移民はインフレを非常に引き起こすのです。…トランプ効果は彼が選出された瞬間から始まりました。自主退去者が出ています。新規入居者の家賃が急落し、それが住宅市場の低迷につながっているのです。」
 エドワード・ダウド氏は、“2025年には景気後退が予想され、これは世界的な景気後退になる”と予測しています。
 In Deepさんの記事には、“市場は最終的には劇的に下落するだろう…多くの下層・中流家庭は、多額の金融資産さえ持っていないどころか、純資産がマイナスだ。こうした階級が被る破滅は、私たちがこれまでに見たことのないようなものになるだろう“とあります。
 多くの下層・中流家庭は住宅ローンなどを抱えており、“純資産がマイナス”です。また、銀行の預金は「技術的にも法的にも、それは銀行の財産」なのであって、預金者のものではないのです。
 ですから、金融崩壊の津波に襲われると「証券口座、銀行口座、年金、その他の金融口座に保有していると考えている資産はすべて一夜にして消えてしまう可能性がある。」のです。
 貴金属の専門家で金融作家のビル・ホルター氏は、イーロン・マスクの政府効率化省(DOGE)が米国の破産シナリオの引き金を引くことになると予測しています。
 “DOGEが掘り起こせば掘り起こすほど、真実が明らかになり、信頼が崩れるでしょう。…今年だけでも、10兆ドルの米国債が満期を迎えます。今後4年間では28兆ドルです。…今、このシステムは完全にUSAIDやその他のプログラムから生み出されるキャッシュフローに依存しており、それが途絶えることになる。…「システムが停止すると、デリバティブが崩壊し、金融機関が破綻する。その後、どうなるか想像できるだろうか。彼らはあなたの資産をすべて奪う。今日の法律では、彼らはそれを合法的に行うのだ」”というのです。
 人々の財産を全て合法的に取り上げて、自分達がプログラムする暗号通貨を受け入れさせるには、金融システムを意図的に崩壊させる必要があるのです。
 キンバリー・ゴーグエンさんは、このようなことは起こらないと言っていますが、彼女が一般市民に資金を提供することがまだ出来ないので、将来のことはいまだに不透明です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
DOGEによる「悪と詐欺の曝露」という正しい行いが結果的にアメリカの「破産」に結びつくメカニズム。それが世紀の「大奪取」につながる可能性
転載元)
(前略)
現在、アメリカの景況感がかなり悪くなっていることを最近のデータで知りました。エコノミック・サプライズ指数というものがあり、細かいことはともかく、それが非常に低くなっていることが示されています。


景気後退については、たとえば、エド・ダウドさんのような専門家は、以下のように述べています。

2025年には景気後退が予想されます。世界の他の地域ではすでに景気後退が始まっています。これは世界的な景気後退になるでしょう
indeep.jp

仮に、ダウドさんの予測のように、今後、本格的な(しかも世界的な)景気後退になっていくのだとすれば、それに伴い、市場も影響を受けるはずです。

金融アナリストによるフリンジファイナンスというブログでは、最近、「次の市場暴落は私たちの脆弱な脳を破壊するだろう」という刺激的なタイトルの記事を掲載していましたが、長い記事のひとつの部分だけを抜粋しますと、以下のように書かれていました。

「次の市場暴落は私たちの脆弱な脳を破壊するだろう」より

経済全体が、資産価格を高騰させるために設定された現代貨幣理論のシステムの範囲内に存在することは一つのことだ。

公平に言えば、 市場が非合理的で過度に楽観的な期待を持つことを期待しないのは愚かなことだ。

しかし、現在の期待の高まりと、市場は最終的には劇的に下落するだろうという私の数学的確実性とを合わせると、次の暴落は投資家のかなりの部分の頭脳を壊滅させる可能性が非常に高いといえる。

ここから、市場の急激で決定的な下落は、おそらくまず経済の減速の結果として起こり、その後、劇的な形で、負債解消と投機解消の急速な連鎖が人々を経済的に苦しめることになるだろう。

しかし、心理的に本当に苦しめられるのは、まだ長期にわたる重大な経済的苦痛を感じていないまったく新しい世代の投資家たちだ

考えてみよう。COVID の暴落でさえ数週間で終わったのだ。

これは、長期にわたる景気後退や市場の下落をまったく感じていない投資家たちが市場全体にいることを意味する。そして彼らは、市場が通貨や米国の信用力に対する信頼を失った場合に何が起こるかという不況や心理的不安をまったく感じていない。

…心理的にFRBが介入し、株価が再び上昇する日が来るだろうが、平均的な投資家は不況の苦難を生き抜くことになる。

これは、金融資産を所有できるほど幸運な人たちのことだ。多くの下層・中流家庭は、多額の金融資産さえ持っていないどころか、純資産がマイナスだ。こうした階級が被る打撃は、私たちがこれまでに見たことのないようなものになるだろう

…この記事を書いたのは、恐怖をあおるためではなく、米国がCOVIDでパニックに陥る前に私がおこなったことを再びするためだ。

つまり、本当にひどい事態になったときに、私を含めて、心理的に誰にとってもまったくの不意打ちの驚きにならないように、精神的な訓練をしようとしている。

QTR

» 続きはこちらから

国連総会で、ロシアによるウクライナ侵攻を非難する決議案に反対票を投じたアメリカ 〜 ウクライナ問題では正気を取り戻しつつあるアメリカ! 賛成票を投じた日本の今後の対応は?

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月24日の国連総会で、ロシアのウクライナ侵攻から3年となるのに合わせて、ロシアを非難し、ウクライナの領土保全を支持する欧州側提出の決議案が、93カ国の賛成多数で採択されました。しかし、米国とイスラエルを含む18か国が反対票を投じ、イラン、中国、アラブ首長国連邦は棄権したということです。国連安全保障理事会(安保理)とは異なり、国連総会での決議には加盟国に対する法的拘束力はありません。
 この歴史的な転換点とも言える事態に、「国連総会では、ウクライナ・EUなどが提出した戦闘の停止やロシア軍の撤退を求める決議が賛成多数で採択されましたが、アメリカは反対に回り、立場の隔たりが浮き彫りとなりました。こうした現状への政府の受け止めとアメリカがロシアと協議を重ねようとする中でも対露制裁というのは有効だと考えるのか、見解をお願いします。」との質問が林芳正官房長官にありました。
 林官房長官は当たり障りのない答弁をしていますが、「何か言ったことにならないように意味のない答弁をする事だけは世界一。」という的確なコメントがありました。
 「上院の予算案にはなぜウクライナへの資金援助がこれほど多く含まれているのでしょうか?」という問いにイーロン・マスクは「キックバック」と答えています。
 西側諸国のウクライナ支援は42兆円に上り、日本は1兆7000億円を超えています。
 ウクライナのゼレンスキー大統領はこちらの動画の4分のところで、“例えば、アメリカ合衆国からのお金を考えると…1770億ドルです。正直に言えば、このお金の半分を受け取っていません”と話しています。
 日本の支援金も対して変わらないでしょうから、岸田、あるいは自民党が受け取ったキックバックは8000億以上だと見ても良いでしょう。この問題をこのままにしておいて良いとは思えません。
 “続きはこちらから”の記事をご覧になると、明らかにトランプ政権のロシアに対する態度には変化が見られます。イスラエル・パレスチナとは異なり、ウクライナ問題ではアメリカは正気を取り戻しつつあると言えるでしょう。これまで、ひたすらアメリカにシッポを振り続けてきた日本はどうするつもりなのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)



» 続きはこちらから

国民からの支持が高まるトランプやイーロン・マスクが行う政策は、何でも無条件に受け入れるという心理状態になりかねない

竹下雅敏氏からの情報です。
 「政府の効率化に関して、あなたが掲げている一つの主要な目標は何でしょうか?」という質問に、イーロン・マスクは、“政府の規模を縮小し、国民に対してより説明責任を持たせることが重要だと考えています。これが結果的に、国民にとってより良い未来につながるはずです。私が言っているのは、現在の政治は国民による統治ではなく官僚機構による統治になってしまっているということです。私たちは国民による統治を取り戻す必要があります。そのためには連邦政府の規模を縮小し、規制を減らすことが不可欠です(2分32秒)。…ここでの目標は規制の削減と政府支出の削減を通じて経済成長を加速させることです。これにより経済成長率を4%~5%程度に引き上げることが可能になるかもしれません。つまり、実際に役立つ財やサービスの生産量を増やすということです。同時に政府支出をGDPの3%~4%削減できれば、その結果として2025年から2026年 にかけてインフレをゼロに抑えることが可能になります。これは非常に画期的な成果になるでしょう。(3分44秒)”と答えています。
 イーロン・マスクは非常に頭が良く有能な人なので、アメリカの経済をある程度までは立て直すだろうという気がします。問題はそれからです。
 『ヒトラーの経済政策』には、“アドフル・ヒトラーやナチスという存在は、後世において「全否定」に近い評価をされてきた。が、彼らは、一時的にせよ、ドイツ経済を崩壊から救い、ドイツ国民の圧倒的支持を受けていた…思想的な是非はともかく、経済政策面だけに焦点を当てた場合、ヒトラーは類まれなる手腕の持ち主ということになるだろう。”とあります。
 国民をまとめる最も有効な方法は「共通の敵を作る」ことですが、ヒトラーはドイツ人の「共通の敵」としてユダヤ人を選びました。トランプ政権では、特定の人種ではなくディープステートをアメリカ人の「共通の敵」と見なしています。
 イーロン・マスクが、ろくに仕事もせずに高給を得ている政府職員を大量に解雇すれば、国民、特に若者からの支持は高まるでしょう。トランプ、イーロン・マスクが行う政策は、何でも無条件に受け入れるという心理状態になりかねません。
 J Sato氏は、「トランプが両建ての片側である」と見ていますが、私も同様です。「ほぼ確実に両建てだと思います。両建てというよりも救世主願望を利用するオペレーションにさえ見えます。」という非常に優れた見解がありました。
 2023年3月11日の記事で、トランプは「連邦政府の土地に10の未来型スマートシティを建設」するアイデアを宣伝したということでした。この時、“トランプが建設するのは、民主党が運営する邪悪なスマートシティではなく、すべてアメリカ製の「フリーダムシティ」だというのですが、AIによる完全管理社会という意味で、本質的にどこが違うのかは分かりません。”とコメントしました。
 世界経済フォーラム(WEF)のクラウス・シュワブが主導するスマートシティは絶対に反対だが、トランプの「フリーダムシティ」は賛成だという人が多いのかも知れません。
 ロシアの大陸間弾道ミサイルは「悪魔の兵器」と呼んでいましたが、同じ兵器をアメリカ空軍が運用すると「ピースキーパー」でした。“これで良し”とする知性では、永遠に支配層に騙され続けることになります。
(竹下雅敏)
————————————————————————
【最新インタビュー】アメリカ政府の大改革!イーロンが語る「規制削減」の真実 | AI vs 人類…ディストピアを回避する唯一の方法とは?
配信元)
————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから

家庭用ヒューマノイドロボットの本質はスパイロボットで、家庭内の様子を完全監視することにある / イーロン・マスク「今後の戦争に最も大きな影響を与えるのはAIとドローンです。…ドローンAIが戦場を支配し、戦闘の主要な手段となるはずです。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 Sputnik日本のツイートを先にご覧ください。ポーランドのスタープアップ企業「Clone」が開発中のお手伝いロボットの試作品は、見た目の不気味さが話題になっていて、「なんか夜中に首絞められて殺されそう…」というコメントがありました。自殺幇助に最適なお手伝いロボットになりそうで怖いです。こちらのツイートのロボットは皮を被っていないものですが、皮があるほうが不気味ですね。
 ノルウェーのロボット企業「1X」は、2月21日に家庭用ヒューマノイドロボット「ネオガンマ」を発表しました。コーヒーを入れる、洗濯をする、掃除機をかけるなどの家事ができるということです。  
 “会釈ですとか、手を振るですとか、首を振るですとか、そういったボディランゲージも折り混ぜながら、人と会話ができるということなんです。そしてですね、ヒューマノイドには4つのマイクが仕込まれていまして、前面・背面・右・左と。…どの方向から話しかけられても反応ができるということです。さらにスピーカーも3つ内蔵されていまして、人のように話すだけではなく音楽用のものも積んでいて…Bluetoothスピーカーのようにですね、使うこともできると見られます。(3分10秒)”と冒頭の動画で説明しています。
 私は家庭用ヒューマノイドロボットの本質はスパイロボットで、家庭内の様子を完全監視することにあると思っています。お手伝いロボットの普及は個人のプライバシーの消滅を意味するでしょう。
 AIとロボットが進化すれば、戦争も従来とは異なるものになるでしょう。“続きはこちらから”の動画でイーロン・マスクは、“今後の戦争に最も大きな影響を与えるのはAIとドローンです。実際、現在進行中のウクライナ戦争は、すでにドローン戦の様相を呈しています。ロシアとウクライナの間で、どちらがより多くのドローンを展開できるかの競争になっている状況です。もし、大国間で戦争が勃発すれば、それは間違いなくドローン戦になるでしょう。ドローンAIが戦場を支配し、戦闘の主要な手段となるはずです。(21秒)”と話しています。
 アルゼンチンのハビエル・ミレイ大統領がイーロン・マスクにチェーンソーをプレゼントイーロン・マスクは国防長官から国防総省内の予算見直しと汚職摘発を命じられており、このチェーンソーでどれほどの予算を「ぶった切る」のか、注目が集まっているということです。
 しかし、イーロン・マスクがやろうとしていることは、軍産複合体の利権を、自分と仲間のほうに引き寄せようとしているだけです。
 動画では、この他にも非常に興味深い事をイーロン・マスクが話しています。このことについては別の記事で取り上げるつもりです。
(竹下雅敏)
————————————————————————
家庭向けヒューマノイド 狙うは日本市場?
配信元)
————————————————————————
配信元)

※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから