アーカイブ: 竹下氏からの情報

「生物兵器(新型コロナウイルス)を意図的にばら撒いた」ことは今や事実である可能性が極めて高い ~武漢研究所の研究員(副所長)であるChao(单超)氏「2019年2月に最も感染力の強いものを選択するために4つのコロナ株を与えられました。それらは人工的で、実験室で操作され、生物兵器でした」

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月26日の記事で、CIAは新型コロナウイルスの起源が中国の武漢研究所からの漏洩に由来する可能性が高いと評価したことをお伝えしました。
 キャロライン・レビット報道官は、“トランプ大統領は、新型コロナは武漢研究所から発生した可能性が高いと示唆したが、この部屋にいた多くの人々は陰謀論者だと彼を嘲笑った。しかし、今では確かな事実だと分かった。明らかになるまで何年もかかった。トランプ大統領は正しかったのだ。”と言っています。
 アーロン大塚氏のツイートが衝撃的です。武漢研究所の研究員(副所長)であるChao(单超)氏は、インタビューで「2019年2月に最も感染力の強いものを選択するために4つのコロナ株を与えられました。それらは人工的で、実験室で操作され、生物兵器でした」と告白したというのです。
 時事ブログでは2020年2月15日の記事で、「生物兵器(新型コロナウイルス)を意図的にばら撒いた」という見解であることを示しました。この時点では陰謀論でしかなかったわけですが、今や事実である可能性が極めて高くなりました。
 そして、米国国際開発庁(USAID)から武漢ウイルス研究所、武漢大学に資金が流れていたようです。
 2023年7月10日のFOXニュースでロバート・F・ケネディ・Jrは、“私は、我々が武漢ウイルス研究所を調査しない理由は米国政府にあると考えている。米国国立衛生研究所(NIH)だけでなく、中央情報局(CIA)と米国国際開発局(USAID)も事実上武漢ウイルス研究所を援助してきた。生物兵器技術においても、我々が武漢ウイルス研究所に非常に大規模な技術移管を行っていた。これらの生物兵器技術は、もともとNIHの予算で開発されたものだ。CIAもこの研究開発に参加していると思う。彼らは、米国国際開発局(USAID)を通じ、資金を提供した。”と話しています。
 新型コロナウイルスのmRNAワクチンも「生物兵器」であることは明らかだと思うのですが、トランプ新政権はこの問題を扱うのでしょうか?
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)




» 続きはこちらから

[X]真打ちペンギン登場…

竹下雅敏氏からの情報です。
期待は裏切りません。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)

「ガザをアメリカの管理下に置くべきだ」とするトランプ大統領の発言に対する反応や、そうした計画の背景

竹下雅敏氏からの情報です。
 「ガザをアメリカの管理下に置くべきだ」とするトランプ大統領の発言に対し、英紙ガーディアンは「220万人のガザ住民を近隣のアラブ諸国へ強制移住させようとしていることは、犯罪と民族浄化を公然と支持しているに等しい」「彼は…マフィアの組長的な手法と倫理観で、数百万人もの人々の命を弄んでいる」と断罪しています。
 トランプの発言は、ネタニヤフ首相が2024年5月に発表した「ガザ2035年計画」を念頭に置いていたことは明らかです。
 そして、“続きはこちらから”のツイートにあるように、「トランプのガザ占領計画の背後にはジャレッド・クシュナー」がいるということです。
 匿名の情報源によれば、元ホワイトハウス上級顧問のジャレッド・クシュナー氏は、“ホワイトハウスでベンヤミン・ネタニヤフ首相とトランプ氏が行った事前準備発言の作成に関与していた”とのことです。
 こうした動きの背景は、2023年11月11日の記事でお伝えしましたが、イスラエルによるアカバ湾と地中海をつなぐ「ベングリオン運河」の計画、そしてガザ沖の海域に9兆8000億立方メートルの天然ガスと34億バーレルの原油が眠っていることにあると思います。
 ガザ戦争が勃発する直前の2023年9月20日、バイデン大統領とネタニヤフ首相は「G20において、UAE、サウジアラビア、ヨルダン、イスラエルを通るインド中東欧州経済回廊(IMEC)を開発するという歴史的な発表がなされたことを歓迎」しました。
 そして、このインド中東欧州経済回廊(IMEC)は、2023年11月7日の記事でお伝えしたように、2020年にトランプ大統領の下で調印されたアブラハム合意で具体化したものでした。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。ネタニヤフの下僕と思われる二人の人物がいます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
顧客、ライバル、敵:トランプ米大統領のマフィア外交とは?
転載元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
顧客、ライバル、敵:トランプ米大統領のマフィア外交とは?

英紙ガーディアンが、トランプ米大統領の外交政策について「マフィアのような外交を展開している」と評しました。

【ParsToday国際】ガーディアン紙は「憂慮すべき新秩序が形成されつつある」と題した記事の中で、「従来のアメリカの同盟国は、国際関係におけるトランプ氏の無法の概念を正当化したり当たり前のように扱うべきではない」としました。

記事は、ガザに対するトランプ氏の挑発的な発言や、パレスチナ人を先祖伝来の土地から追い出すという構想に触れ、「ガザをアメリカの管理下に置くべきだというトランプ氏の考えは、国際社会に受け入れられた法規範や慣習に合致していない。現在の米政権は伝統的な手法を嫌っており、それ以前の体制には戻れないほどに世界を根本的に変えようとしている」と指摘しました。

その上で、「トランプ大統領が220万人のガザ住民を近隣のアラブ諸国へ強制移住させようとしていることは、犯罪と民族浄化を公然と支持しているに等しい」「米国による占領後にガザが『地中海リゾート』に変貌するという考えは人を不愉快にさせるものであり、嘲笑したくなるほど現実から乖離している。トランプ大統領は、世界で最も複雑な地域の中心にある戦争で荒廃した地域を、マンハッタンにある誰も住まなくなった邸宅のように扱っている。彼は、腐敗した建築販売業者による言葉尻と、マフィアの組長的な手法と倫理観で、数百万人もの人々の命を弄んでいる」と断罪しました。

そして、「不安定なガザ停戦を維持するために従来とは異なるアプローチが必要な時期にあって、トランプ氏のような姿勢は不要な緊張を拡大させるだろう。ネタニヤフ首相が率いる極右のイスラエルを除けば、西アジア地域のすべての政府は、トランプ大統領の干渉を危険かつ破壊的であるとみている」と強調しました。
(以下略)
————————————————————————
配信元)

※英文全文はツイッターをクリックしてご覧ください
提案されている「ガザ 2035」ビジョンは、ガザを超高層ビル、ビジネスの中心地、緑豊かなハイテクの景観を備えた未来的なスマート シティとして再構想するものです。

このユートピア的な変革は、イスラエルが治安管理を維持する、繁栄し近代化された地域を思い描いています。

このコンセプトはすでにネタニヤフ政権に提示されています。

あるイスラム教聖職者は、イスラエルが大規模な戦争を起こした後、ガザの人々は追放されるだろうと 20 年以上前に予言しました。

» 続きはこちらから

トランプ大統領は国務省にアメリカ国際開発庁(USAID)を吸収させる方針 ~USAIDは今日まで、あらゆる国でカラー革命を支援し、政権転覆に関与し、政治的抗議、暗殺、テロに資金を提供してきた

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカ国際開発庁(USAID)に対し、イーロン・マスクが率いる政府効率化省(DOGE)による調査が行われ、トランプ大統領は国務省にUSAIDを吸収させる方針だということです。
 USAIDは、世界で人道支援や経済支援をしているアメリカの政府機関ですが、実態はCIAと同様に非常に悪質なディープステートの工作機関でもあり、ロシアの哲学者アレクサンドル・ドゥーギン氏は、「USAIDは今日まで、あらゆる国でカラー革命を支援し、政権転覆に関与し、政治的抗議、暗殺、テロに資金を提供してきた」と言っています。 
 例えば、USAIDは中東のテロリストたちに資金供与していたことが分っており、「USAIDが提供したテントの中にいるISISテロリストたち」の写真があります。オバマ政権では「ティンバー・シカモア」と言う秘密作戦で、シリア政府軍と戦うグループにお金、武器、訓練を供給しましたが、イスラム国(IS)はこの作戦によって組織化されました。
 バラク・オバマの母親スタンリー・アン・ダナムは、1979年から1980年にかけてUSAIDの国際開発コンサルタントとして働いていたということです。
 また、USAIDは6千人超の公認ジャーナリストに2億6800万ドルを提供し、保守系メディアを封じ込めるために資金投入をしていたようです。
 主流メディアには補助金として巨額な税金が支払われており、こうしたメディアは「独立した」ニュースソースではなく、ディープステートが所有する子会社であることがハッキリとしました。
 さらに、グアテマラにおける性転換とLGBTアクティビズム・プログラムに200万ドル(3億1066万円)、セルビアにおける人種その他の多様性拡大プログラムに150万ドル(2億3300万円)など、「最も馬鹿げた出費」に数億ドルもの資金がUSAIDから流れていたということです。
 2024年9月24日に岸田政権は、「外務省と米国際開発庁(USAID)との間の共通の国際保健の優先課題の推進のための協力覚書」への署名を行っています。石破首相が岸田政権の政策を引き継ぐのだとすれば、トランプによって粉砕されるのは明白です。
 トランプ政権は米国国際開発庁(USAID)の人員を約97%削減する計画だということです。USAIDは反トランプ/マスク報道を行うためにBBCに秘密裏に資金提供していたということなので、報復に加えて「海外支援機構のリニューアル」が行われるということのようです。
(竹下雅敏)
————————————————————————
2.5 民主党がフンガーフンガーしている背景
配信元)
————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから

アメリカとインドでの大規模な調査で、「若ければ若いほど精神的苦悩、攻撃性、あるいは怒りを抱えている」ことが判明 / 子供たちの攻撃性や怒りの感情の増加の原因

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカとインドでの大規模な調査で、「若ければ若いほど精神的苦悩、攻撃性、あるいは怒りを抱えている」ことが分ったということです。
 冒頭のグラフを見ると、アメリカとインドでは年齢とメンタルヘルス指数の
スコアが比例しており、最も若い年齢層の13歳〜17歳では56%が「苦痛や苦悩を感じる」という結果になっています。
 以前のメンタルヘルス指数のグラフは「U字型」で、若い世代と高齢世代のメンタルの状態が良く、中年世代が最も悪いというものでした。それが現在は「若ければ若いほど苦しんでいる」という状態になっていて、“13歳では5人に1人が幻覚を経験している”という驚くべき状況です。
 報告書はこうした事の原因を「スマートフォンの影響」だとし、“より若い年齢でスマートフォンを手に入れることと、攻撃性や怒りの感情が増すこととの関連性”を指摘し、幼少期のスマートフォンへの露出を減らすことを強く主張しています。
 これはアメリカとインドでの調査ですが、日本でも似たような結果になるのではないかと思われます。
 我が家では息子が幼かった頃は、必ず夫婦のどちらかが息子を抱っこしていました。「抱き癖がつく」というのは迷信です。子供を抱いて育てるとドーパミンオキシトシンが分泌され、それは子供にとっての一生の宝となります。精神状態が安定するのです。
 しかし、逆に見れば幼い子どもを保育園に入れ、スマートフォンに子守りをさせるような愚かな子育てをすれば、子供の精神状態は不安定になり、最悪のケースでは「ガラスの心」になってしまいます。こうした子供が思春期になると、僅かなストレスが原因となって心が壊れてしまいかねないのです。
 私は、子供たちの攻撃性や怒りの感情の増加は、ゲームによるところが大きいのではないかと思っています。我が家では、テレビドラマを一切見せませんでした。テレビドラマの表現は本質的に暴力的だからです。映画も同様です。
 しかし、映画やテレビドラマよりも遥かに重要なのは、両親の「心の安定」です。この意味で、例えば夫婦のどちらかが浮気をしていて、夫婦が戦争状態である場合には、子供の心に計り知れない悪影響を及ぼします。
 記事に戻ると、In Deepさんは「私自身も若い人のスマートフォンの使用にはかなり否定的な人間ですが、精神的苦痛や自殺願望や他者への攻撃性の主要な原因がスマートフォンだとは思いません。」と言っています。
 それよりも、2020年に行われたロックダウンの影響や、幼い子どもたちに強制したマスクの影響を指摘しています。時事ブログでも、子供たちには新型コロナウイルスは脅威ではなく、学校での長時間のマスク着用には問題があることを何度も指摘しました。
 こうした事から今の若い人たちは、大人たちの愚かさのゆえに精神が不安定になっていると言っても良いかもしれません。しかし、彼らが現在の苦しみを「ありのまま」に見つめ、空気を読んで世間に合わせることで自分の本心を偽るのではなく、「ありのまま」の自分を肯定できたならば、彼らを通して世界は覚醒に至るとも言えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
アメリカとインドで行われた十代の若者に対する大規模なメンタルヘルス調査でわかる「若者が苦しみ、高齢者が愉快な世界」。その原因は?
転載元)


十代の半数が苦痛や怒りや幻覚に苛まれている

国際的なメンタルヘルス調査組織であるサピエン・ラボ (Sapien Labs)が、2024年に、アメリカとインドの 13歳から 17歳の若者 1万475人に対して大規模な調査を行いました。

そして、その結果を成人のデータと比較し、現代のメンタルヘルスの状況についての報告書を発表していました。

その結果は、「若ければ若いほど精神的苦悩、攻撃性、あるいは怒りを抱えている」ことがわかったのですが、この調査結果は何というか、社会的問題とかそういうのを越えて、「切なくて仕方なく思える」調査結果でした。
(中略)
スコアが高いほどメンタルヘルス指数の状況が良い、つまり苦悩や怒りなどに圧倒されていないことを示します。一方、スコアが低ければ低いほど、メンタルヘルスの状況が「悪い」ことを示します。

メンタルヘルス指数の年齢別のスコア

sapienlabs.org

これを見ますと、13歳〜 17歳の最も若い年齢層が最もメンタルヘルス指数のスコアが「低い」ことを示しています。

一番下にある数字が「苦痛や苦悩を感じる割合」で、「 13 - 17歳 56%」となっています。つまり、この世代の半数以上が、何らかの苦痛や苦悩や怒りといったメンタル的な問題を抱えていることになります。

そして、「 75歳以上は 8%」、つまり、高齢者で苦痛や苦悩を感じている人は、10人に 1人もいないということになります。

» 続きはこちらから