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中国オープンソースAI 「DeepSeek(ディープシーク)」は主要なベンチマークで最新のOpenAIやMetaのモデルを上回っており、しかも開発コストはごくわずか

竹下雅敏氏からの情報です。
 ShortShort Newsさんの1月3日のツイート動画で、中国オープンソースAI 「DeepSeek(ディープシーク)」を取り上げていました。
 “これは新しい無料のオープンソースAIモデルで、主要なベンチマーク【性能を測定するための指標のこと】で最新のOpenAIやMetaのモデルを上回っています。しかも、開発コストはごくわずかです。…その予算を比較してみると、かなり驚くべきものです。Metaの最新のLlamaモデルの数億ドル、GPTGeminiモデルの数十億ドルに対し、わずか550万ドルしかかかっていません。…これは投資家にとって重要な疑問を投げかけます。最先端モデルのトレーニングは、もはや良い投資なのでしょうか?…DeepSeekは、性能を落としたGPUを使って、わずか2ヶ月で600万ドル以下で、非常に競争力のあるものを作り上げました。…このモデルは今後数週間、数ヵ月でテストされる予定ですが、これの意味するところは非常に大きく、AIコミュニティ全体に波及するでしょう。”と言っていました。
 DeepSeekは1月25日に「R1」モデルをオープンソースで無料公開。ネット上では「無料でChatGPT o1級でクオリティも神レベル」という検証結果が出て騒然としています。詳しく知りたい方は、『【無料でo1級!?】最新推論・戦略AIモデル「DeepSeek-R1」が神レベル!徹底解説します』をご覧ください。
 性能テストで、米国OpenAI社のo1と同等でありながら、DeepSeekのGPUは対中国規制向けのダウングレード品であるNvidia製H800を使用しています。
 DeepSeekは安価で高性能なAIを作る事が出来ることを実証したことになり、AI業界で価格破壊が起こる可能性が出てきました。DeepSeekショックによって、「DeepSeekが米テック企業の脅威になる可能性が浮上し、AI関連株と暗号資産が下落しています
 トランプ大統領は米国のAIに5000億ドルを投資するスターゲートプロジェクトを発表しましたが、“DeepSeekがAIを1%未満のコストで開発できるのであれば、5000億ドルは必要なのでしょうか?”という疑問が出ています。
(竹下雅敏)
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配信元)

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CIAは新型コロナウイルス感染症を引き起こすウイルスの起源として、中国の実験室からの漏洩に由来する可能性が高いと評価 ~この当たり前の評価が出るのに5年もかかった

竹下雅敏氏からの情報です。
 CIAは新型コロナウイルス感染症を引き起こすウイルスの起源として、自然起源のシナリオは依然として可能であるが、中国の実験室からの漏洩に由来する可能性が高いと評価しました。
 この当たり前の評価が出るのに5年もかかりました。これはCIAが無能であるか、邪悪であるかのいずれかだと思いますが、おそらくは後者でしょう。
 “続きはこちらから”のツイートによれば、“CIAの分析はバイデン政権時代に完了し、内部で公開されたが、2023年のCOVID-19起源法に違反して、これを一般公開しなかった”とのことです。
 CIAは往生際も悪いようで、「ほぼすべてのアメリカ諜報機関も、ウイルス自体は遺伝子組み換えではないと評価していると報告書は述べている。」とのことです。
 この世界はどういうわけか、当たり前のことを理解してもらうのに、非常に時間がかかるようです。
 例えば、時事ブログでは2020年2月9日の記事で、“新型コロナウイルスが空気感染すること”をお伝えしましたが、アメリカ疾病予防管理センター(CDC)がそれを認めたのは2020年9月のことでした。
 新型コロナウイルスの空気感染は感染状況から明らかでしたが、日本では専門家と称する人たちが誰もそれを口にせず、CDCが認めてからようやく常識になりました。
 また、ウイルスが人工であることは2020年2月22日の記事に、“「武漢肺炎ウイルスは組換えウイルスであり、自然発生のウイルスではない」という公式発表は、ロシア保健省の公式ウェブサイトで公式に発表されました。”と書かれていたことから、想定していなければならないことでした。
 ですから、新型コロナウイルスが生物兵器であることまで想定して、対策を講じなければならないことは明らかでした。しかし、日本では誰もその事を口にしませんでした。
 また、2022年8月8日の記事では、ロシアのイーゴリ・キリロフ中将のブリーフィングの内容を紹介しました。
 ロシアは、“COVID-19の不自然な挙動が、このウイルスが人工的に作られただけでなく、異なる地域で異なる亜種の導入を通じて、絶えず研究され「人為的に供給」されていたことを証明していると確認した。…ロシアはさらに、米国の国際開発庁(USAID)が新しいコビッドの亜種の作成に関与していることを直接非難している。”ということでした。
 こうした過去記事の情報から見ても、「ほぼすべてのアメリカ諜報機関も、ウイルス自体は遺伝子組み換えではないと評価している」と言うCIAの報告書の内容は、彼らの無能さを表すか、あるいは往生際の悪さを表していると見て良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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CIA、新型コロナの起源について研究室漏洩説を支持
引用元)
CIAは、その発見について「信頼度は低い」と述べているが、世界中で数百万人が死亡したウイルスの起源を特定することでは、これまで以上に前進している。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
JD・ヴァンス副大統領は木曜日、CIA長官ジョン・ラトクリフの就任宣誓を行った。ラトクリフは以前から、研究室漏洩説が最も妥当な説明だと考えていたと述べている。写真: ネイサン・ハワード/ロイター

ワシントン—中央情報局は、致命的な新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、おそらく実験室の漏洩から生じたと結論付け、科学者や政治家の間で長年激しい議論の的となってきた見解に信憑性を与えた。

これにより、CIAは連邦捜査局やエネルギー省に加わり、中国武漢の実験室事故が新型コロナウイルスのウイルスの発生源である可能性を特定した。このウイルスは、米国で120万人以上、世界中で700万人以上を死に至らしめた。
(以下、有料部分)
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[X]中から透明な最新テント

竹下雅敏氏からの情報です。
簾(すだれ)の進化版?
(竹下雅敏)
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東京区検察庁は三井化学の子会社「三井化学クロップ&ライフソリューション」を種苗法違反で略式起訴 ~既に生産計画を立て、みつひかり用の肥料も購入していた農家の混乱

竹下雅敏氏からの情報です。
 2024年11月7日の編集長の記事で、政経プラットフォームの『タネを守ろう!! 自民の農家苛め「種子法廃止・種苗法改正で日本は〇〇に!」元農水大臣山田正彦 × 深田萌絵 No.154』を紹介していました。
 この動画で、元農林水産大臣の山田正彦氏は、“種子法と言うのは…地方の農業研究所で作ったものを国の費用で農家に安く提供してきた。…それを廃止して、今度は米・麦・大豆も公共投資を一切やめて、民間の三井化学の「みつひかり」という米の種子…をこれからみんな作りなさいと。…「コシヒカリ」の種がこれまで種子法廃止されるまでは、大体1キロ当たり400円から500円だったんですね。ところがこの「みつひかり」の種は5000円するんです。…三井化学は去年(2023年)の2月、突然種子の提供を止めたんです。…「みつひかり」は不良品種だった。…ロットによってはまったく発芽しなかったんです。発芽しても平均7割ぐらいしかなかった。…2017年に種子法廃止されるんですが、2016年から「みつひかり」について三井化学は異品種を混ぜて売っていた。…産地も偽造してました。それを三井化学は農水省に報告書で出したんです。…農水省は三井化学をいろいろ調べて厳重注意したんで、不処分にしますと。僕はこれは許されないと思って三井化学を鈴木宣弘教授とか堤未果さんとか、あるいは国会議員11人一緒に刑事告発したんです。”と話していました。
 この刑事告発に対して、東京区検察庁は三井化学の子会社「三井化学クロップ&ライフソリューション」を種苗法違反で略式起訴しました。
 日刊ゲンダイの記事には、“この一件は、行政にも責任がある。18年の種子法廃止時、農水省が民間品種の代表として推奨したのが、この「みつひかり」だった。”とあります。
 2023年12月2日の東京新聞『コメ農家が大混乱…三井化学のタネめぐる「詐欺的不正」と「出荷停止」はなぜ起きた? 刑事告発の動きも』には、既に生産計画を立て、みつひかり用の肥料も購入していた農家の混乱が記されています。
 山田正彦氏の次男で、立憲民主党所属の山田勝彦衆議院議員は、2023年12月5日の「質問主意書」で、“全国のみつひかり生産現場の農家に大混乱が生じているが、農水省は、それについて何らかの調査、対策を講じたのか。”と問うていますが、政府の「答弁書」は、“御指摘の「農家に大混乱が生じている」の具体的に意味するところが必ずしも明らかではないが…”とあり、苦笑しました。
 「当事者なんだから、東京新聞くらい読んどけよ」と思いましたが、同時に「農水省は無い方がいいんじゃないか?」とも思いました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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三井化学の子会社を略式起訴…不正タネ販売、意図的に種子混合の悪質 やっぱり「種子法廃止」は間違い
引用元)
種子法廃止違憲訴訟弁護団の共同代表でもある山田正彦元農相らが、不正種子を供給したとして刑事告発していた「三井化学クロップ&ライフソリューション」について、東京区検察庁は種苗法違反で略式起訴した。起訴は今月21日。

同社はコメの品種「みつひかり」について、2016年から23年の長期にわたり、生産地や品種の異なる種子を混入させたり、発芽率について虚偽表示を行って販売していた。意図的に種子を混合させる悪質な行為で、稲作農家のみならず、流通業者や消費者に影響を与えたことになる。

同社は「刑事処分という事態を非常に重く受け止め、二度とこのような事態を招かぬよう、全社を挙げて社内ガバナンスの強化に取り組んで参ります」とのコメントを出した。

この一件は、行政にも責任がある。18年の種子法廃止時、農水省が民間品種の代表として推奨したのが、この「みつひかり」だった。

刑事告発した山田氏らは、「本件事案の重大性に鑑み、略式起訴処分とされたことは大きな意義がある」「同社に対し、再発防止や厳格管理を求める」としている。

さらに、国に対しても「『民間品種が優れていることから民間の種子事業への参入を図る』という種子法廃止法の立法事実が誤りであったことは明確で、種子法の復活を求める」としている。

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ロバート・マローン博士『ラリー・エリソンというセールスマンが、時代遅れのアイデアやテクノロジーを「人工知能」や「mRNAワクチン」といったセクシーな新しい言葉やコンセプトで包み、…トランプ大統領にうまく売り込んだ』

竹下雅敏氏からの情報です。
 大手ビジネスソフトウェア企業オラクル・コーポレーションの共同設立者で会長のラリー・エリソンは、“サム(OpenAIのCEO)とマサ(孫正義)が提供しているツールを使って取り組んでいる、最も刺激的なことの一つは、がんワクチンです。…がん腫瘍は、その小さな断片が血液中を漂っています。つまり、がんの早期発見が出来るのです。AIを使えば、血液検査でがんの早期発見ができます。…さらに、がん腫瘍の遺伝子配列を解読すれば、個人に合わせたワクチンを設計し、そのがんに対するワクチン接種をすることができます。そして、そのmRNAワクチンは、AIを使ったロボットで、約48時間で製造できます。…これがAIの、そして未来の希望です。”と話しています。
 トランプ大統領は、“本日は、オラクルの会長ラリー・エリソン氏、ソフトバンクCEOであり私の友人でもある孫正義氏、そしてOpenAIのCEO…サム・アルトマン氏にご同席いただいています。…これらの世界をリードするテクノロジーの巨人は、「スターゲイト」の設立を発表します。…スターゲイトは、アメリカのAIインフラに少なくとも5000億ドルを投資し、非常に迅速に、10万人以上のアメリカの雇用をほぼ即座に創出します。この記念碑的な事業は、新大統領の下でのアメリカの潜在力に対する揺るぎない信頼の宣言です。”と言っています。
 これに対して、「金儲けです。人類の健康とか安全など考えに入っていません。金さえ回ればよいという富豪たちの饗宴ですね。」「コロナから癌に移行しただけ?トランプは医産複合体の一員だったか。」「トランプは光側とはなんだったのかw」といった書き込みがありました。
 「イーロン・マスクのmRNAについての考え」は、“合成RNA、DNAを使えば基本的に何でもできます。まるでコンピュータープログラムのようです。…老化を止められるだろうし、望むなら若返りだってできるでしょう。適切なDNA配列があれば、人を蝶にすることだってできるはずです。”というものです。
 私はトランプやイーロン・マスクを詐欺師だと思っていて全く信用していないのですが、2人ともIQは高いです。このように特定の分野では才能を発揮しているのに、良識が欠如している人がいます。こういうのを「5次元の馬鹿」と呼ぶことにしました。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。mRNA技術の発明者ロバート・マローン博士も「5次元の馬鹿」には閉口しているようです。『AI、mRNA、がんワクチン、「スターゲート」』と題する記事には、「また始まった。本当なのか? これが、米国大統領に就任して2日目にして、推進したいストーリーなのか?」とあります。
 ビル・ゲイツは選挙後にドナルド・トランプと夕食を共にし、3時間以上にわたって興味深い話をしたということです。ビル・ゲイツは、“ご存知の通り、トランプはコロナの時代にワクチン開発を加速させました。だから、同じようなことがここでもできるのではないか、と彼に尋ねたんです。…彼は意欲的で、イノベーションを推進することに前向きな印象を受けました。私が提起した問題に、正直言って、かなりの関心を示してくれたことに感銘を受けました”と話していました。
 ロバート・マローン博士は、“ビル・ゲイツがトランプ大統領と会ったことを堂々と発表したときに私が恐れていたことがまさにこれだ。…ここで起きていることは、ラリー・エリソンというセールスマンが、時代遅れのアイデアやテクノロジーを「人工知能」や「mRNAワクチン」といったセクシーな新しい言葉やコンセプトで包み、素朴な政府顧客であるトランプ大統領にうまく売り込んだということです。…そして、それは悲惨な失敗に終わるだろうと私は予測しています。”と言っています。
(竹下雅敏)
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