アーカイブ: 竹下氏からの情報

NWOの砂上の楼閣が瓦解中で、世界中の人々が世界規模の覚醒に至りつつある ―注意すべきことは…

竹下雅敏氏からの情報です。
 “NWOの砂上の楼閣が瓦解中”とのこと。背後では、Qのグループやグノーシス・イルミナティが暗躍しているとは言え、“世界中の人々が世界規模の覚醒”に至りつつあるように思います。これは、トランプ大統領が進めている大量逮捕とシンクロして起こっていると思います。
 記事では、“Qは、これから起きつつあることを止めるものはなにもない”と言っていますが、確かに機は熟しているように見えます。ただ、肝心なところで足元をすくわれないためにも、注意すべきことを指摘しておきます。
 例えば、コーリー・グッド氏ですが、大変善良な人で、それだけに騙されやすいです。コーリー・グッド氏は、その言動からコブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)と共闘しているように見えます。この部分で、コーリー・グッド氏やディビッド・ウィルコック氏は、上手く利用されていると言えそうです。
 いずれ詳しくお伝えすることになりますが、アシュター、セント・ジャーメイン、サナンダ、大天使ミカエルなどの名を騙り偽の通信文を送ってくる宇宙人グループと、コブラのRMは連携して動いていますが、実は彼らは、裏ではカバールと手を結び、Qたちが戦っているフランスのロスチャイルド家を支援している者たちなのです。
 要するに、これらの宇宙人グループとコブラのRMは、NWOの支持者で、ハイアラーキーの行動計画を今でもずっと継続しているのです。
 コーリー・グッド氏はもちろん、Qのグループもこの連中に騙されている可能性があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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主要メディアが隠し通す世界的な大覚醒
引用元)
(前略)
http://www.investmentwatchblog.com/sgt-report-we-have-reached-the-quickening-of-the-global-great-awakening-the-mainstream-media-is-blacking-out-the-truth-worldwide/
(概要)
12月5日付け



NWOの砂上の楼閣が瓦解中であり、物事が急速に展開しています。現在、史上最もドラマティックな出来事が進行中です。
心ある人々 対 NWOのパペット(ディープステート・ネットワークと関係するクリントン、ソロス、メルケル、クローン人間など)の戦争が進行中であり、NWOのパペット側が大敗しています。
(中略)
世界中の人々が世界規模の覚醒が起きていることに気が付き始めています。
12月2日に投稿されたQのメッセージに、「世界が一体化するのは素晴らしいことだ。人間は本質的に善人なのだ。我々は団結するのだ。」と記してありました。
(中略)
Qは、これから起きつつあることを止めるものはなにもないと言っています。
フランスの抗議者らは(メディアが伝えているような)ガソリン税の増税に反発しているのではありません。彼らは不法移民とグローバリズムに反発しているのです(マクロンが増税をしないと発表しても抗議デモは拡大中)。
これは歴史的出来事なのです。
(以下略)

フランスでのマクロン大統領退陣を求める抗議行動に対して、“運動が沈静化する気配はない” ~1% vs 99%の戦い~

竹下雅敏氏からの情報です。
 時事ブログでは、グローバリズムは本質的に2008年のリーマンショックで終わっており、世界はこれから多極化へ向かうと一貫して主張してきました。ようやくここにきて、そのことが表面化してきたと思います。
 記事では、フランスでのマクロン大統領退陣を求める抗議行動に対して、“運動が沈静化する気配はない”としています。
 転載元では、現状に対する詳しい説明がなされており、大変参考になります。是非転載元で全文をご覧ください。
 記事では、“この趨勢は欧米各国にとどまらず、同じグローバル化によって荒廃してきた日本社会への波及も避けられない”とありますが、日本が周回遅れなのは明らか。右、左の戦いではなく、1% vs 99%の戦いなのだということを、日本人も早く理解するべきだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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仏全土で燃え上がるデモ 新自由主義への反撃 調子付いたマクロン改革の結末
転載元)
(前略)
マクロン政府の退陣を求める大規模な抗議行動が広がっている。(中略)… 最新の世論調査では国民の8割以上がこの運動を支持しており、底流にはグローバル化にもとづく新自由主義改革への広範な反撃世論がある。
(中略)
抗議行動が始まった直接の要因は、マクロン政府による燃料税引き上げだ。(中略)… 「温暖化対策」と称した新たな課税を進めるマクロン政府に対し、燃料高騰の直撃を受けるトラックやバスなどの運送業界、公共交通機関がなく車なしでは生活できない農村部や都市周辺からゲリラ的な抗議行動が始まった。
(中略)
11月初旬から始まった抗議行動は、南部や北部の工業都市からパリなど大都市へも波及し、11月17日には全国2000カ所以上でおこなわれた集会に約28万人(内務省発表)が参加した。(中略)… 世論調査では抗議運動への支持は当初よりも多い8割以上に及び、全土に広がった運動が沈静化する気配はない。
(中略)  
参加者たちは市民の蜂起で帝政を終焉させたフランス革命で歌われた国歌「ラ・マルセイエーズ」を合唱し、燃料課税の廃止にとどまらず、マクロン政府の退陣、政治への民主主義の実現、大企業が一手に握る富を再配分して国民の生活水準と購買力を向上させることを求めている。(中略)… これほど大規模で長期に及ぶ政治行動は、1968年の学生らによる「5月革命」以来50年ぶりといわれ、「現代版フランス革命」とも表現されている。
 (中略)
この世論の底流には、昨年5月の発足以来、マクロン政府が進めてきた公共インフラの民営化やリストラなどの緊縮政策、大企業や金融資本のみを優遇するグローバリズムにもとづく新自由主義的政策よって深刻化した国民生活の窮乏化への怒りがある。燃料課税はその一環であり、直接行動を促した「導火線」に過ぎない。同じくEUによる金融寡頭支配にさらされているギリシャ、イタリア、スペイン、イギリスなどでの反グローバリズムの社会運動と連動したものといえる。
 (中略)
燃料課税に端を発した「黄色いベスト運動」は、「貧困や格差の解消」を約束しながら国民を裏切り続ける社会党出身のマクロン政府への怒りが広範に波及し、これまで社会的な抗議活動とは縁遠い存在だった人人を行動に駆り立てている。フランス国内で渦巻く反グローバリズム、反金融寡頭政治の世論が既存の議会政治の外皮を打ち破って表面化している。
 
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[Twitter]生コピペ

竹下雅敏氏からの情報です。
 我らが首相あべぴょん、
厳粛な追悼文を読む、その速さも息継ぎも抑揚も、顔を上げるタイミングまで
去年とピッタリ同期しています! 
人間にはマネできない、ミラクルコピーだ。
リプ欄には「心が無い」「ロボットみたい」「文章使い回し」「〇〇のひとつおぼえ」「最高賃金の単純労働者」などなど皆さまからの熱い思いが寄せられていますが、ひどい、ひどすぎる。
そんな甘い手ぬるい評価では、殉職者も日本もアジアの人々も、納得できませんぞ!
(まのじ)
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配信元)

日本は今や、ほとんどあべぴょんの独裁国家になり果てて、もはや “前代未聞な悪事ラッシュ”

竹下雅敏氏からの情報です。
 先程の宮本岳志議員の記事もそうなのですが、なぜ今頃になって取り上げたのかと言うと、重要な事件が多すぎて、これまで取り上げることができなかったのです。
 改正水道法は6日に成立。出入国管理法改正案と漁業法改悪案は、野党が“法務委と農水委の委員長解任決議案”を提出。
 最初の動画は今日の参院本会議の様子で、農林水産委員長・堂故茂の解任決議案の趣旨説明を、森ゆうこ議員が行っているところ。動画をご覧になるとわかりますが、もはやムチャクチャ。第31代参議院議長・伊達忠一が、森ゆうこ議員に対して、「発言を止めて下さい!」「発言を禁じます!」「もう発言をやめなさい!」「もうやめさせて、つれてけっちゅうの!」と発言。菅野完氏は、「国会での強制降壇って、戦前ですら事例なかったんじゃないかな」とツイートしています。
 日本は今や、ほとんどあべぴょんの独裁国家になり果てていますが、次の動画を見ても、そのことがよくわかるでしょう。バカが独裁者だと議論もできないわけで、これで緊急事態条項まで手に入れたら、と思うと、ぞっとします。
 “続きはこちらから”以降のツイートをご覧になると、これらのツイートの一つ一つが、1本の記事になる内容で、もはや “前代未聞な悪事ラッシュ”で、まともな記事取りですら困難を極める状況なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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最終盤 国会緊迫
違法な手数料負担85%
ベトナム人実習生 仁比氏が聴取票分析
参院法務委
引用元)
 国会では10日の会期末に向けて、国民の声を聞かずに暴走する安倍政権と日本共産党など野党とのたたかいが正念場を迎えています。野党側が徹底審議を求める中、自民、公明、維新の各党は6日、衆院で水道運営の民営化を促す改悪水道法の成立を強行したほか、参院では日欧の経済連携協定(EPA)承認案を委員会で可決しました。外国人労働者の受け入れを拡大する出入国管理法改定案と漁業法改悪案の委員会採決も狙ったものの、野党は厳しく抗議。両案を審議する参院の法務委と農水委の委員長解任決議案を提出したため、両委は散会となりました。両解任案は7日の参院本会議で議題とされます。
(以下略)
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配信元)
 
 

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