アーカイブ: ライター・読者からの情報

大手メディアの報道とは裏腹にロシア制圧地域は平穏な状況 / 「プーチン憎し」の背景にあるユダヤ人マフィアの歴史的野望と金融システムからの追放

読者の方からの情報です。
 日本の国営放送が「ロシアが原発を攻撃」と堂々と流し、まともなジャーナリストであればおかしいと思うはずの内容が検証もされず多くの国民が真に受けてしまう。なぜだ。本当に侵攻しようとする場所の原発を攻撃するか?Cargo氏は「テロリスト以外は、自分の庭先の原発に火はつけない」、原発は今なお制御されているとコメントされていました。その通りで、事実はテロリストつまりウクライナの傭兵たちに原発攻撃のロックオンされないよう、ロシア側がマグネシウム・フレアを放ったと見られています。ロシア軍が制圧したと報じられた地域は、現地から平穏な様子がアップされていて、大手メディアの○ソニュースとはえらい違いです。反ロシアデモまで安全に行われているというのは素晴らしい。プーチン憎しで事実を歪めるメディアは、そのおかげで平和が遠のいていることに気づいてくれ。
 欧米メディアが狂ったように「プーチン憎し」を煽る背景は、元外交官の馬渕睦夫氏らも指摘されるように「クリミア半島にユダヤ人国家を造る」という歴史的な野望が根底にあります。その点も踏まえた「ロシアとの戦争についての真実」(聖書主義研究所)という記事がSho-Momo様から届きました。読みにくい内容を簡潔に要約されています。「ロシアは、ユダヤ人が支配する米ドルの支配を脅かしている」。そのためユダヤ人マフィアがウクライナのネオナチ政権を焚きつけ、ロシアとウクライナの兄弟喧嘩を成功させ、ついにロシアを西側金融システムから追放した。ところがこれから起こることは、ユダヤ人支配者の目論見が外れ、従来の米ドル支配、金融システムの崩壊が始まる、と。
 そしてこのタイミングでロシアは金本位制への意向を表明しました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[YouTube]切断ラインを通過する木材の先端にカメラを取り付けてみた

編集者からの情報です。
切断されていく木材の気持ちが分かる、不思議なドキドキ感!
(ぺりどっと)
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What does a log see when being cut?
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ワクチン後遺症に倒れた医療従事者の叫び「見ている人よ。どうか広げてくれ。ワクチンは自由意志だ。」

 コロナワクチンについては、小児への効果や妊婦への努力義務の問題、そしてワクチン後遺症の新たな動きなど大事な情報がたくさんあります。どれを最優先に取り上げるべきか迷っていましたが、一人の医療従事者の方のツイートが目に止まり、その方の叫びがどうしても頭を離れませんでした。
 5月にワクチンを接種されたおそらく医師と思われる方が、その後、後遺症の症状に見舞われました。ところが『コロナのワクチンに後遺症が有るとは、きいてない。政府も発表してないことに、診断は付けられない』と、なかなか治療してくれる病院が見つからず、やっと治療先が見つかっても症例が少なく手探りの治療です。全身痛と頭痛に襲われつつ、最初はご自身の状態を冷静に観察されていました。集中力低下、味覚、臭覚、聴力低下。腎機能、肝機能悪化、胸部圧迫感、ブレインフォグ。これら全てに耐えながら、ご自分の患者さんのために鎮静剤を飲んで働き続けておられます。
 国にワクチン救済制度の申請をしますが、認定には1年くらいかかると回答を受け、のらりくらりで一向に支援の気配がありません。「勝手に治療して。国は知らないよ」と打ち捨てられたような不安をつぶやかれています。
 約半年で20kg近く体重が落ち、苦痛をもらすツイートが並びます。「死んでしまうかもしれない」
 ツイートの内容は次第に現状報告から、多くの人への呼びかけに変わっていきます。
「見ている人よ。君たちの友人、恋人、家族が後遺症で、苦しむかもしれない。そんなとき、救ってくれる政治を作ってくれ。ワクチンは、自由意思だ。」
「見ている人よ。どうか広げてくれ。ワクチン救済制度では、後遺症の治療中の費用、働けなくなった生活の助けは無い。どうか、どうか、助けてくれる人を探してくれ。」
「私は、死に向かっているかもしれない。まだ、体も心も動く。まだ、動ける。どうか、どうか皆よ、ワクチンの後遺症は身近にあるものと知ってくれ。立ち上がってくれ。」
 今年の1月、ご本人の代理の方からの永眠を知らせるツイートが最後でした。
患者を救うために戦った方でさえワクチン後遺症に倒れ、しかも国の救済の不備を身を以て証明されていました。この方の壮絶な叫びと願いを、後遺症に苦しむ方々のために生かさなければなりません。
(まのじ)
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[Twitter]主人似?ペット似?

編集者からの情報です。
本当に瓜双子!
(まのじ)
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WHOが不気味な条約協定の交渉を始めた 〜 パンデミック予防の目的で世界の国に制限措置、管理可能に「陰謀論」が「陰謀」に

 WHOがパンデミックの予防と制御を目的として、国家に対して拘束力のある制限措置の協定交渉を始めたという不気味な情報があります。この協定が批准されれば「各国は制限措置に対する国家的なコントロールを失う」とあります。Maxwell Smartさんのツイートによると、WHO憲法第19条では、WHO総会3分の2の賛成で全加盟国を拘束する協定を採択できるとあり、問題の協定をテーブルに乗せたのは、ビル&メリンダ・ゲイツ財団と米国の大富豪マルセル・アーセノーで、この人物は2021年に世界のパンデミック防止活動に2億ドルも拠出したそうです。この協定は各国の憲法の上位に位置するため「都市封鎖、ワクチン接種の義務化、データの中央収集」を強制することが可能になるらしい。世界中の人々を一括管理するデジタル・パスポート創設も含まれるようです。もはや「陰謀論」は「陰謀」として出現しました。
 防疫のために市民権を制限する措置は、現行法では都道府県知事の権限と判断に任され、可能な強制措置にも限りがあります。けれどもこの協定が発効すればWHOに、いや一握りの民間人に従うことになります。
日本国憲法で守られていた私たちも、この協定で公民権を奪われてしまう危機です。
(まのじ)
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