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[YouTube]パワーショベルの超絶砂ワザ!崖から急斜面を降りる!(中国) / 日本の重機の本気

竹下氏からの情報提供(1本目)です。
パワーショベルの超絶砂ワザ!まさにネジレ本領発揮のチャレンジですな。
しかし砂といえば…スヴァバヴァットの語源は「砂ばばあ」なのではあるまいか??
しかしそれでは、砂かけばばあ派に言わせると「欠け」があるというか「かけ」が無いではないかということになる。スヴァカケバヴァットの方が断然面白いではないか!と、砂かけばばあ派は自信たっぷりに語る。
何はともあれ、本物が「かけ」に深く関わっているだけに、神智学の影響はやはり計り知れないといえよう。
・・・超絶砂ワザだからこそ掘り起こせた、根深くアホなもう一つの「かけ」問題でした。おめでたい。。
(しんしん丸)
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日本の重機の本気がこちら
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[WONDERFUL WORLD]イタリア、ワクチン強制、9月から 〜一生ものの免疫を作らせるほうがお得〜

 時事ブログ(2017/05/27 9:47 PM)でも取り上げられましたが、イタリアでは「『ワクチン強制接種法』はまもなく公布され、この秋にも実施される見込み」だそうです。
 記事に出てくるMMRとは、おたふく風邪(Mumps)、はしか(Measles)、風疹(Rubella)の三種混合ワクチンのことで、日本でも1988年から1993年まで実施されていました。現在日本では、おたふくを抜いたMRワクチンとして生き残っています。
 なぜ日本で、MMRは中止になったのでしょうか。死亡例が出たためです。中止した翌年、1994年に予防接種法が改正され、予防接種は晴れて、義務から勧奨(努力)になりました。
 それではなぜ、イタリアでは時代を逆行する流れになってしまったのでしょう。
 イタリアでは2012年と2014年のふたつの裁判で、「MMRワクチンと自閉症の関係を認める画期的な判決」が出されました。ところが2012年のリミニ裁判は、2年後に上級裁判所で逆転敗訴し、2016年にはワクチンを受けない子どもには児童手当が出なくなったのです。その結果、ワクチン接種率は上がったのですが、「裁判の結果を受けて接種率が下がった」、その結果「はしかが増えた」という言いがかりで、ワクチン強制が決められたそうです。この流れは、今後日本でも起こりうることなので用心しなければなりません。
 昔は、はしかで多くの子供が亡くなりました。私も小さい頃、はしかで生死をさまよったそうです。父が漢方薬で助けてくれなければ、私はここにいませんでした。
 確かにはしかは致命的になりうる病気ですが、三種混合などの猛毒ワクチンによる致命率、障害率と比べて、どれほどの差があるかは疑問です。現代の生活環境、栄養状態、医療環境なら、はしかで死ぬことはほとんどないと思います。
 ただ、子供が病気をすると仕事にいけなくなる、だからワクチンで予防したいと思う親も多いでしょう。しかし、かからせないことは、果たしてよいことなのでしょうか。かかったら死ぬこともある。自分も看病で忙しくなる。でも便利なワクチンで、我が子が一生、障害をかかえるかもしれない。障害をもった子どもとともに、たくさんの修行がしたいという、ねじれの親御さんもおられるかもしれませんが、たとえ仕事を休んで寝ないで看病しなければならなくても、かからせて、一生ものの免疫を作らせるほうがお得だと思います。
 野口晴哉は、「体癖」の本の中で次のように述べています。「淘汰ということは、受けるものには誠に嫌な言葉であるが、広く考えれば、これあって進歩し、これによって体は丈夫になると言える。入学試験のようなものである」と。私もはしかのおかげで、ここまで図太く生きてこられたのかもしれません。
(ぴょんぴょん)
ぴょんぴょん先生の『ねじれの医学』はこちら

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イタリア、ワクチン強制、9月から
転載元)
 少し忙しくてブログの更新が滞っていましたが、この間、ワクチンをとりまく状況は悪化する一方でした。

 たとえばイタリアが子どもたちへのワクチン強制を宣言しました。5月24日、ベアトリーチェ・ロレンゾ健康相が、ワクチンを受けていない子供は、誰も公立学校へ通学させないと発表。「ワクチン強制接種法」はまもなくが公布され、この秋にも実施される見込みです。なんと、ワクチンに関する「フェイク・ニュース(デマ)」が広まったおかげで、全国的にワクチン接種率が「危機的なレベル」にまで落ち込んだから、というのが理由です。で、思い出したのが、本ブログのこの↓記事。

ワクチンと自閉症の関係、裁判所が認める(イタリア) | WONDERFUL ... 2015年2月14日 去年9月、裁判所が、「自閉症はワクチンが原因(ワクチンに含まれる水銀と ...

自閉症とワクチン、ミラノ地裁判決 | WONDERFUL WORLD  2015年2月15日 -続き。なんとこのワクチン、治験段階から自閉症を起こしており、メーカーはそれを知っていました...

 イタリアでは、2012年にリミニの裁判所が、2014年にはミラノの裁判所が、MMRワクチンと自閉症の関係を認める画期的な判決を出していますが、政府の主張は「この裁判の結果を受けて、多くの親たちがワクチン接種を拒否した」というもの。

このうち、リミニの訴訟とは:

Rimini: 2012 2012年5月23日、リミニの裁判所でルチオ・アルディーゴ裁判長が、別のワクチン(MMR)がやはり子どもの自閉症を引き起こしたとして同様の判決(MMRワクチンと自閉症の直接の関係を認めた。See: Italian MMR Remini decision 2012)を下している。これは、2004年3月26日、生後15ヶ月の男児がMMRワクチンを接種され、その直後から腸の不調で食事が取れなくなり、一年以内に認知低下を伴う自閉症と診断されたケース。健康省は保障を拒否したが、法廷は、医学的証拠の提出を受けて、この男児がMMRワクチンによる不可逆的な合併症で障害を受けたことを認定した。この判決は伝統的な主流医学界の常識に正面から反対し、MMRと自閉症の関係を「暴く」ものだった。

 ところがこのケース、なんと二年後には上級裁判所で逆転敗訴となったようです。政府は、おそらく、裁判官やら学者やらを総動員して原審をひっくり返したのでしょう。それだけではなく、政府は、2016年、ワクチン反対の流れをつぶすために恐ろしい政策-「ノージャブ、ノーペイ」-を打ち出していました。オーストラリアと同じように、ワクチンを受けない子どもには児童手当を出さないという政策です・・・早い話が、医薬産業界の利益のために、もっとも弱いものを人身御供にする医療犯罪です。

 しかしその結果、何が起きたかというと、ワクチン接種率は92.2%まで「上がった」のです。

 つまり、「裁判の結果を受けて接種率が下がった」ということこそフェイクニュースだったわけ。

 それだけでなく、政府は今年4月、子どもたちのはしか罹患率が前年の5倍に達したというニュースを流しました。それが事実なら、理由は、①ワクチンが効かなかった、②ワクチンではしかが広がった、③その両方、のどれかだと思われますが、正解は③。現在のはしかの流行は、本来の「野生株」によるものではなく、100%、ワクチン由来であることはよく知られています。

つまり、MMR(日本ではMR)ワクチン接種者は、接種後何週間もワクチン由来ウイルスを周辺にばらまき、濃密に接触する人に感染させているのですが、もちろん、政府もメディアもそんなことは伝えません。それどころか、ワクチン反対派の扇動によって接種率が下がったからはしかが増えた!として、今回のワクチン強制を決めたのです。

 かくて、イタリアでは、保育園に通う子どもたちから高校生まで、少なくとも12種類のワクチン(DTP,MMR,HepBなど)を接種しなければならなくなりました。ワクチン免除には医者の証明書が必要、医者はそれを書いてくれない。そして毎年、接種証明書を教育機関に提出することが求められているというから、まさに医療テロリズムが始まろうとしています。これにイタリア人が黙っているとは思えませんが。2017.6.12

(記事の参照)

Italy makes 12 vaccines mandatory for school children in an attempt to ... 

Italy votes to make vaccines mandatory | Fox News 

Mandatory vaccinations will become law for schoolchildren in Italy ... 

[ゆるねとにゅーす]【加計疑獄】公募開始の遥か前から内閣府の指示により着々と開学準備か!京産大が脱落する前の段階からボーリング調査が開始!

 情報公開請求によって明らかになった今治市の行政文書、7000ページ以上もあるようですが、国会では森ゆうこ議員が証拠資料として叩きつけ、そして、テレビ朝日の番組が、さらに徹底検証してくれました。それによると、2017年1月の公募開始以前から、すでに内閣府主導で、今治市に獣医学部開設の準備が進んでおり、加計学園が特区に選ばれるための具体的な準備やスケジュールを組んでいたことが明らかになりました。通常有り得ない「申請日と認可日と工事着工日が同日」など異常な行政スケジュールもある、まさに加計プログラムで、強引に進めていたようです。こうした実態は、これまでも疑われていましたが、行政文書により光が当たりました。
 この疑獄の本質は、ゆるねとにゅーすさん指摘のように、「安倍総理が権力を濫用し、今治市が財政破綻するほど巨額の市民のお金を不当にネコババし、総理の大親友のために使った」犯罪であると言えます。文科省の文書問題は、事件の一端に過ぎず、本丸は、あくまで内閣府や総理本人です。安倍総理、そして雲隠れの加計幸太郎氏を厳しく追及できるか、、。「国民の金返せ!」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【加計疑獄】公募開始の遥か前から内閣府の指示により着々と開学準備か!京産大が脱落する前の段階からボーリング調査が開始!
転載元)
どんなにゅーす? 

・安倍総理の腹心の友の理事長に、莫大な公有財産が横流しされた疑いのある「加計学園疑獄」において、2017年1月の公募開始の遥か前より、今治市において獣医学部開設の準備が着々と行なわれていたことが次々と明らかになりつつある。

・それらと同時に、京産大が名乗りを上げるずっと前より、加計学園が特区に選ばれる前提の元に具体的な準備やスケジュールを組んでいたことも発覚。必然的に京産大が脱落するように政府がシナリオを作り、加計学園のみが恩恵を受けられるように周到な計画が立てられていたことが分かってきている。


(中略) 

そもそも、国家戦略特区による獣医学部新設の事業者に加計学園が選ばれたのは、今年の1月20日のこと。にもかかわらず、昨年11月の段階でボーリング調査が行われていたことには疑問の声があがっていた。

だが今回、番組が明らかにした資料によって、まだ京都産業大学にも獣医学部新設の可能性があった段階で、ボーリング調査が申請されたその日に今治市がそれを承諾し、土地調査が開始されるという“異常事態”が起こっていたことが判明。これには番組の取材に応じた不動産コンサルタントの長嶋修氏も「申請から自治体の承諾を得られるのは、少なくとも数日から1週間はかかる」「そもそも土地調査をするのは、基本的にこの土地で建設するという確証がないと行わない」と指摘している。

まるで森友学園を彷彿とさせる話だが、なぜ、このような無茶苦茶な工程を今治市は踏んだのか。それは「加計学園の獣医学部新設は決定事項」であり、「内閣府の指示」があったからとしか考えられない。

事実、きょうの同番組ではこのこと以外にも、内閣府が今治市に働きかけた数々の証拠が報道された。

リテラ 2017.6.12.








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青年会議所の広報委員長だった私が振り返る21世紀初頭
〜2001年 特集記事『 道しるべを探して…』10月号を題材に(前)〜

 特集記事作成当時では聞くこともなかった日本での餓死、それが最近では相当数が報告されるようになっています。現在の世界の飢餓、これは自然に起きたことではありません。
 「ありあまるごちそう」という映画、この冒頭は大量の作りたてのパンを廃棄するシーンから始まり、生き物が人工的に残酷劣悪な状態で機械的に食品にさせられていく様子が収録されています。この映画に登場するジャン・ジグレール博士は「餓死は殺人」と指摘します。映画の内容とそこでの博士の言葉そして博士の著書「世界の半分が飢えるのはなぜ?」を読むと分かります。世界における飢餓の元凶それは穀物メジャー等による「市場操作」、グローバル経済による搾取強奪であることに。べつの言い方をしますと飢餓を作る主犯は911テロの首謀者たちに他ならないということです。
 今国会で「種子法廃止の法案(モンサント法と称される)」が既に成立させられました。外資による「食の支配」が一層進みそうです。身を守るためにも各地域そして各家庭がそれぞれ自立し、速やかに可能な限りの「自給自足」「地産地消」を実現する取り組みが必要となっているのです。
(seiryuu)
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福岡正信氏
Author:naturalfarming.org



特集記事 「道しるべを探して・・・3」 2001年10月号掲載 前 

 年間1千万人の子ども達が餓死し、飢餓人口は8億4千万人。年間2千万トンの食料をゴミにしている飽食日本の私達にはピンときませんが、世界の食料事情です。私達がゴミにしてしまっている食料を、飢餓に苦しむ人達にうまく振り分けることが出来れば、餓死する子どもが、一人も無くてすむのはいうまでもありません。ただし、近い将来世界的な食料危機が訪れるのは確実だともいわれています。その時においても、私達は飽食の上に座していられるのでしょうか。

・・・・(略)・・・・
 

地上全ての生命体そして人間が、生きていくために絶対必要な3つの要素、それは空気、水、食料です。この3つの生産維持に大きく関わっているのが、土と緑(特に森林)です。平成13年環境白書によると、世界の森林の減少は年間1130万ha。特に多様な生物の共生の場であり、酸素供給の場でもある熱帯雨林の減少は深刻であるとの報告がされています。

また、平成2年の白書では、生物にとって不毛の地である砂漠地の増加は年間600万haとのこと・・・。実に九州と四国の合計面積にあたります。このままいくと2025年には、世界中の3分の2の人が水難民になるとの報告もされています。私達を取り巻く環境は深刻な段階を迎えているのです。

そして、それらの原因に私達の価値観、生活スタイルが大きく関わっていることも知りました。つまり、物質経済に価値の重きをおき、万物を自らの要求を満足させるための利用物とみなし、大量生産大量破棄し、経済力の優れたものが支配していくスタイルです。

この弊害を知るにつけ、私達はある人物とその活動に注目しました。福岡正信氏と福岡氏が提唱実践されている自然農法です。「人間の力など小さいもので、草一本人間が作っているのではない、・・・人間の知恵はまったく役に立っていない。」福岡氏の思想、それは、成熟したとされる社会を生きる私達には、少し遠い昔の考え方のような気もしました。しかし、なぜか福岡氏の問いかけに何か新鮮さを感じ、切迫感を持たずにもおられませんでした。

・福岡正信氏と自然農法
  

「自然の力を信じなさい、人間の力なんて本当に小さなものだから。」福岡氏は、そう訴えておられるように感じます。

「私の自然農法は、約百種の種子を混ぜた粘土団子を野山や田畑に蒔くだけです。砂漠やサバンナでも3年から5年でバオパブ、アカシヤの巨木が、その下にパパイヤ、バナナ、グアバが実り、その下でタピオカなどの小潅木、その下に野菜や緑肥、穀物もできる。」
 

大正2年生まれの福岡氏は、独自の文明批評を展開しながら、近年は多くの国を訪問して自然農法の種を蒔き続けられており、インドの最高栄誉賞をはじめ、海外で数々の賞を受賞されています。また、これまでに7冊の本を執筆され、初作の「わら一本の革命」は世界10カ国以上で翻訳出版されています。


 福岡氏の主張は、人類のおごりをとがめ、多様な生物それぞれの独自の生態活動を阻むことなく、人類も地球上の生態系の一員として自然と一体となって生きるスタイルにあります。そしてその具体的実践が自然農法となっています。


 自然農法は従来型の農法は勿論、有機農法とも異なります。福岡氏の自然農法は、不起耕、無肥料、無農薬、無除草、つまり、耕さず!肥料を与えず、人為的に、害虫も雑草も排除しないを原則としています。平たく言えば、極力自然に手を加えない農法です。

しかし、当然何もしないで生産を得るためには、自然をよく知ることが必要であり、長年の研究で編み出されたのが、植物の種子を包んだ粘土団子の使用であり、それによって大きな成果をあげられています。


 自然農法の優れたところは、病害虫等に負けないほど、作物自体の生命力が非常に強くなる点。化学肥料や農薬を用いないため、微生物を含む多様な生物の生態活動が活発に循環し、砂漠をも緑化させるほど豊かな土壌を生成する点にあります。

自然農法自体が人の生活を支えながら、多様な生命を育む土と緑を豊かにし、自然回復運動ともなっているのです。


911同時多発テロ(2001年 秋)



Author:Ricopico222



 広報委員会が開かれている中でした。この特集記事10月号のゲラの校正もその委員会で行っていました。アメリカで航空機がビルに激突したとかのニュースが流れていて、「何だろう?」と思っていたところ、そこにニューヨークのツインタワーに航空機が突っ込んでいく映像が飛び込んできたのです。

 一緒にいた広報委員の一人が興奮して言います。「ほらあ!!委員長!言っていたでしょ?いつかアメリカはやられると!バーンと!!」。私はその声を聞きながら、かすかにうなずきつつも、何か耳の奥からアラーム音が鳴り響いているのを聞いていました。「違う!おかしい?何か変だ?!違うぞ?」と。911同時テロ勃発です。

 ブッシュJRはこれを機として「対テロ戦争」を宣言し、直ちにアフガニスタンへの武力攻撃を実施します。その言い分は当時の報道ではオサマ・ビンラディンが911テロの首謀者主犯であり、容疑者のその彼をタリバン政権が匿っているというものでした。

 この言い分自体呆れたものです。「容疑者を匿っていそうだ」でなぜ他国を武力攻撃できるのか?しかもこの時点でオサマ・ビンラディンが911テロの主犯との証拠は無し、ましてやタリバンがビンラディンを匿っている証拠は全く皆無。というかこれらは全くのデマ虚偽でっち上げです。虚偽による一方的武力攻撃です。

 また、米国内においては、どさくさ紛れで「愛国者法」が制定されます。これにて米国憲法は完全に停止し機能しなくなります。まさにショックドクトリンです。ニューワールドオーダーへの野望実現へのあからさまな態度表明です。あの根本教義のカモフラージュすらしない態度です。

 一方日本国内では小泉内閣下にて「対テロ戦争」宣言を受け、やがてテロ対策特措法が成立し自衛隊による米国の後方支援が実施されていきます。この流れが現在の安保法、自衛隊のソマリア派遣駆けつけ警護に繋がります。

 そしてこの特措法成立に大きな役目を果たしたのが、マスコミ報道を駆け巡った「ショー・ザ・フラッグ(旗幟を鮮明にしろ)」です。しかし後にこの言葉は実際には出されたのではなく当時官房副長官だった安倍晋三氏のねつ造リークとの情報があります。

 他方ネット世界(阿修羅掲示板)ではテロの翌日には米国による「自作自演説」が提出され、幾多の疑問が雨後の竹の子のように芽を出していきます。私自身もほぼ即座に「変だ?おかしい」と思っていました。なぜなら無数の監視衛星が作動している中、表報道のような旅客機によるテロが成功するはずがないからです。「少なくともブッシュ政権はテロを予め知っていたはずで阻止しなかった」が私の考えで、ネット情報は私の考えを補完するものでした。ともあれ911テロで米国、日本が、世界が大きく動き出します。

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[ザウルスでござる]「スマートメーターへの取り替え」 拒否 は簡単! 

 これはありがたい情報です。知らない間にスマートメーターへ取り替えられ、強烈な電磁波を四六時中浴びるのが一番怖いので、すぐに地元の電力会社の営業所に電話しました。
 強い電磁波で体調が悪くなることや現在でも有線を使い電磁波が飛ばない環境にしていることなどを伝え、従来のアナログメーターのままで良い旨を伝えたところ、私の地域の取替え工事時期が平成33年になっており、そのときにアナログメーターが製造されていれば、新しいアナログメーターの交換でよいことが分かりました。
 また、一報を入れたことで、勝手に取り替えられるようなことがなくなり、工事時期が近づいたら、改めて先方から相談の電話を入れてもらうことになりました。
 アナログメーターは10年に一度交換することになっているようです。10年後も製造中止にならないように、アナログメーター派が世の中にたくさん増えることを望みます!
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「スマートメーターへの取り替え」 拒否 は簡単!
転載元)
昨日(2017.06.11.)、わたしの家に、以下のチラシが入った。


なんと、翌日にスマートメーターに交換すると言っているではないか!

すぐに、工事会社に電話をして、取り替え工事を拒否した。簡単であった。

スマートメーターとは何か? 

 

スマートメーターは今までのメーターと大きな相違点がある。それは電気使用量を検針員の目視によってではなく、無線電波によってデータ送信されるという点である。この電波の電磁波の強さははスマホの比ではない。しかも24時間四六時中送信しているのだ。

(中略) 

つまり、スマートメーターに交換すると、非常に大きな電磁波源 を一生背負い込むことになるのだ。あなたとあなたの家族が、その電磁波源にさらされながら今後ずっと暮らしていくことを選択することを意味する。



従来のメーターはアナログ式で無線ではないが、何の不便もない。わざわざ交換するメリットは、電力使用者の側にはほとんどない。デメリットのほうが圧倒的に大きいのだ。メリットは電力会社の方にばかりたくさんあるのだ。

(中略) 

「ただちに健康被害が生じるというわけではないだろう」 と思うひともいるかもしれない。


しかし、電磁波過敏症のひとたちの場合は、すぐに頭痛、めまい、吐き気、などの健康被害が発生する。


「でも、ごく少数の人たちだけが被害をこうむるだけだろ」 と考えるひとは “カナリヤ理論” というものを知らない。

(中略) 

電磁波過敏症のひとたちは、“現代のカナリヤ” である。


海外ではスマートメーター取替えに反対する運動が広がっている。日本でもつつましく広がっているが、スマートメーターの危険性について何も知らない人がまだまだ多いのが現状である。



電力会社は、スマートメーターの危険性、デメリットについて一般大衆がまだ気づかないうちにさっさと交換してしまおうという狙いで、現在、全国的に取替工事を急速に進めている。



工事会社に電話をして、取り替え工事を拒否した。簡単であった。」 と最初に書いた。そうである。拍子抜けするくらい簡単であった。以下がその電話のやりとりである。

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