前代未聞の経済的破綻という暗い予測の影響で、米国人が商品を買い込み、備えを急いでいる。RTのロバート・ブリッジ評論員はそう書いている。
以下、同氏の見解を紹介する。
このヒステリーは2000年到来前夜を思わせる。今回はコンピューターでなく、経済が問題だ。Gallupの調査によれば、7月、米国人の国家経済への信頼度は2014年10月以来最低になった。
職業エコノミストも市井の理屈家も皆、楽観的な公式統計は制度的問題を隠蔽しているだけだと主張し、暗黒の時代の到来を予言している。
「2008年恐慌」を予測したことで知られるTrends Research創始者
ジェラルド・セレンテ氏は、グローバル株式市場は早晩崩壊すると見ている。アナリストのラリー・エーデルソン氏は、1929年以来の新たな経済的スーパーサイクルがことし10月7日に訪れ、欧州、日本、米国に「膝を折らせる」。それは「数十億の人にとって、
5年間にわたる地獄経由ジェットコースターの旅となる」。Casey Researchのダグ・ケイシー代表は、連邦準備制度の量的緩和と何兆ドルもの発行が続けばそれは不可避である、と見ている。
これら全てがただの陰謀論に過ぎないとしても、パニックの影響によるものではあれ、米国人の購買を国家経済は強く必要としているのである。
今回のバンコクでの爆破テロは、去年5月に樹立したタイ暫定政権に追い詰められているタクシン派の仕業の可能性が高いようです。爆破の数日前に、タクシン元首相の警察中佐の階級剥奪、勲章授与の取り消しが決定され、8月13日付けで「14日から18日にバンコクで何かあるから注意しろ」とタクシン派のサイトに投稿があり、また爆破テロの"数日前に新しいアメリカ大使が就任"していたようです。タイ在住のトニー・カタルッチ氏のサイトにアメリカ大使の写真がありました。かなり怪しい人物のようです。
親米派のタクシン元首相が「もし何か悲惨な出来事が起こって、誰を責めればいいのか分からないときは、わたしを責めればいいのです。遠慮はいりません」と言っているようですので、とりあえず、米国/タクシン派の仕業と見ていいのではないでしょうか。
動画のタイトルには"黄シャツ男が“テロ”実行犯か"とありますが、黄シャツは反タクシン派の象徴ですので、ミスリードのような気がします。また黄シャツ男についてリチャード・コシミズ氏のサイトには有力容疑者が白人だったという生臭未確認情報が紹介され、"安倍晋三に「命令したことは、ちゃんと実行しろ!」と、東京テロでも起こして恫喝しますか?"とあります。米国からの命令である安保法案の雲行きが怪しくなっている日本にも不穏な空気が漂ってきました。