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23/1/30 フルフォード情報英語版:ウクライナは陥落、次はイスラエルとスイスか

 今回からしばらくpopoちゃんに代わりまして、まのじがフルフォードレポートの案内役です。popoちゃんをまねて箇条書きで参りましょう。
 フルフォード氏は、全体像としてウクライナの次は「ハザール・マフィアの拠点スイス・イスラエル」が始末されると述べています。

プロジェクト・ベリタスのスクープはハザール・マフィアの支配力が低下した証拠 / その結果、ワクチンの不都合な事実も伝わるようになった

クリントン政権以降、アメリカ政府は児童売買に積極的に関わってきた

「カトリック教会はすでに崩壊している」と語ったクラウス・シュワブ

アメリカはウクライナから手を引き、CIAが養成したテロリストをロシアが処分する

シリアとイランへの大規模攻撃を始めたハザール・マフィア

ハザール・マフィアが導入を目論むデジタル通貨を世界は受け入れない

中間所得者層の72%が困窮するアメリカ社会
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ウクライナは陥落、次はイスラエルとスイスか
転載元)
The Ukraine has fallen, Israel and Switzerland are next
By Benjamin Fulford Weekly Reports 124 Comments
Major victories by the planetary liberation alliance are now impossible to deny. The Anglo-Saxons, Russians and Chinese have reached a deal over the Ukraine and are now ready to finish off the remaining Khazarian Mafia strongholds of Switzerland and Israel. Once these control centers are neutralized, the final liberation of the United States will take place, making world peace possible.
惑星解放同盟による大勝利は、今や否定することは不可能だ。アングロサクソン、ロシア、中国はウクライナで合意に達し、残るハザール・マフィアの拠点であるスイスとイスラエルを仕留める用意がある。これらのコントロールセンターが無力化されれば、アメリカの最終的な解放が行われ、世界平和が可能になる。

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プロジェクト・ベリタスが暴露したファイザー社の機能獲得研究とTwitter社の変化


This viral video with over 20 million views of a Pfizer executive freaking out is good evidence of how much control the Rockefeller/Rothschilds have already lost: ファイザー社の幹部がパニックになる様子を撮影した2000万回以上再生されているこのバイラルビデオ【ウイルスのように感染力や拡散性が高い人気の動画】は、ロックフェラーとロスチャイルド家がすでにどれほどの支配力を失っているかを示す良い証拠である。
https://www.youtube.com/watch?v=u5n7RRKgDog
Since we assume most of our readers have already seen it, we will concentrate on the important facts it reveals. These are that Pfizer has publicly admitted to creating viruses in order to sell vaccines. The other is that Google and Twitter are no longer censoring truth about Covid and Vaccine crimes. 読者の多くはすでにご覧になったことと思うので、ここでは、それが明らかにした重要な事実に絞って説明する。それは、ファイザー社がワクチンを売るためにウイルスを作ったことを公に認めたことである。もう一つは、GoogleとTwitterはもはやCovidとワクチン犯罪についての真実を検閲していないことである。

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As a result information such as this is now reaching the sheeple: その結果、このような情報が羊たちの手に届くようになったのだ。

A 700,000 person study from Israel showed that the double vaccinated were 27 times more likely to get reinfected with COVID, and data from England, Scotland, and northern countries in Europe show tripled vaccinated were more likely to die. – Richard Urso MD
イスラエルで行われた70万人の調査では、2回接種した人はCOVIDに再感染する確率が27倍になり、イングランド、スコットランド、ヨーロッパ北部の国々では、3回接種した人は死亡する確率が高くなるというデータもある。
- リチャード・ウルソ医学博士
https://mobile.twitter.com/richardursomd/status/1617965413589192705

Also bombshell new peer-reviewed scientific studies have revealed what many of us knew from the beginning: 5G radiation is not only connected to the Covid-19 pandemic, it actually induces the body to create new viruses and illnesses, including coronaviruses. 5G放射線はCovid-19の大流行と関係があるだけでなく、コロナウイルスを含む新しいウイルスや病気を作り出すように体を誘導するのだ。

And before the mainstream media gets hold of this study and convinces the masses that it is unimportant, you should know that these are peer-reviewed scientific studies published on the National Institute of Health website. そして、主流メディアがこの研究を手に入れ、大衆に重要でないと信じ込ませる前に、これらが国立衛生研究所のウェブサイトに掲載された査読済みの科学的研究であることを知っておくべきである。
https://rumble.com/v274idk-u.s.-government-admits-5g-radiation-causes-covid-19-stunning-admission.html
This means not only the pharmacidical companies but also the IT companies were involved in an attempt to murder a large percentage of the worlds’ population. つまり、世界の人口の多くを殺害しようとしたのは、薬品会社だけでなく、IT企業も関与していたことになる。

This sort of information is coming out in the mainstream now because the KM are losing control of the Fortune 500 companies. こういう情報が今メインストリームに出てきているのは、フォーチュン500社【米フォーチュン誌が総収入でランキングした全米上位500の企業】の中で、ハザール・マフィアがコントロールを失いつつあるからだ。

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ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団の1993年の論考「新しい世界秩序に向けて:NATOの未来」の内容 ~ロシア・ウクライナ紛争の裏側

竹下雅敏氏からの情報です。
 J Sato氏のツイートにリンクされているジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団の論考「新しい世界秩序に向けて:NATOの未来」は、1993 年 11 月 1 日に出たものです。
 「NATO は、秩序と安定を最も必要としている世界の地域において、新しい世界秩序の基礎として機能する可能性を秘めています。…中央ヨーロッパの国々は、できるだけ早く、できればロシアが回復する前に、NATO の完全なメンバーシップを求めています。…この設計には1つだけ欠点があります。それは、日本が考慮されていないことです。日本はNATOに加盟するよう求められるべきです。…合衆国は、世界の警官として行動するよう求められることはありません。行動するときは、他者と連携して行動します。ちなみに、東ヨーロッパの人員とNATOの技術的能力を組み合わせることで、パートナーシップの軍事的可能性を大幅に高めることができます。これは、NATO加盟国の行動意欲に対する主な制約である死体袋のリスクを軽減するためです。これは、迫り来る世界の混乱に対する実行可能な代替手段です。」とあります。
 冒頭のタマホイさんのツイート動画では、この論考を紹介し、“1993年のこの文書には、米国とその同盟国が、ロシアと戦うために東欧諸国を代理人として利用することに、どのように関心を抱いているかが書かれています。…2014年に米国がウクライナ政府を転覆させ、キエフ政権に狂信的な反ロシア集団を据えたクーデターは、この文書が提示したものと一致しているように思われます”と言っています。
 動画の1分27秒でコロンビア大学のジェフリー・サックス氏は、2014年のウクライナのクーデターについて、「米国は何十もの政府を転覆させてきました。ヤヌコビッチ政権の転覆に貢献したのは間違いありません。私は内部のことを知っています。外野から言っているのではありません。…この問題に関わるトップの人々から知り得ています」と言っています。
 NATOの目標のためにウクライナが使われていることに関して、ウクライナのオレクシー・レズニコフ(Alexey Reznikov)は、“今日、我々はNATOの任務を遂行しています。彼らは血を流さないが、時間を浪費することになる。そのため、彼らは我々に武器を供給する必要があります(2分27秒)”と言っています。
 アダム・シフ(Adam Schiff)は、“米国はウクライナと、その国民を援助しています。そうすれば、向うでロシアと戦ってくれます。こちらはロシアと戦わなくて済みます(2分46秒)”と言っています。
 マイク・ギャラガー(Mike Gallagher)は、“最終的に、これはアメリカの国家安全保障のための健全な投資だと思います。我々は権威主義的な侵略から国を守るだけでなく、地政学的に最大の競争相手の一つをその過程で蹴落とせる。そして、危険な地に米軍を置くことなくそれを行なえるのですから”と言っています。
 “続きはこちらから”のミアシャイマー教授の2015年9月の発言を見ると、現在のウクライナの状況は予見されていたことになります。
 最後の動画で、ウクライナに在住するアメリカ人映画監督のゴンザーロ・リラ氏は、“欧州とロシアの和解はありえない。その結果、欧州は永遠にロシアの安価なエネルギーを奪われることになる。…ノルドストリーム・パイプラインは、アメリカによって破壊された。…欧州は経済的に破滅する。ロシアは経済的な軸足をインドと中国に明確に移した。…バカでない国は、欧米の金融システムから離脱し始めた。…戦争当初、この戦争は、ロシア側にとっての存亡の危機だった。…西側にとってはそうではなかった。しかし、西側は自ら、この戦争を自分たちの存亡の危機にした。…欧米経済への長期的な影響はかなり深刻なものになるだろう。…この紛争はウクライナでは終わらない。…次は、イスラエル・イラン紛争だろう。今後2,3年のうちに、アメリカは中国と直接対決することになるだろう。…何が起きているかというと、アメリカ帝国の崩壊である”と言っています。
 日本人がこのまま改憲に進むと、何が起こるのかはおよそ想像がつきますね。
(竹下雅敏)
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配信元)
 

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[Twitter]ジュースを無料でゲット!

竹下雅敏氏からの情報です。
31歳、12年無職の藪さんがホームレスを極める。
(竹下雅敏)
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配信元)

ままぴよ日記 104 「家族全員が揃った特別なお正月」

 12月と1月が一気に駆け抜けていきました。
 毎日、目の前の事をしているだけで過ぎていき、昨日何をしたのかさえ思い出せません。今をしっかり生きていれば、それはそれでいいのですが、湧き上がる様々な感情を見つめて自分を理解するには、やはり落ち着いて書き留めて、整理する必要があると感じます。
 それをすることで私自身が楽になり、救われるからです。

 そう言う意味で、私事ですが今回はお正月に家族全員集合した時の事を書きます。
(かんなまま)
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娘婿の願い


40歳の若さで進行の早い癌に侵された娘婿。病院で治療して少しの延命ができるより、残された時間を家族と共に過ごしたいと願い、家に帰ってきました。「家がホスピス。主治医は妻」だと話してくれました。

日々体の機能が低下して目がほとんど見えなくなり、今では自力で起き上がることもできません。

その娘婿が、目の前の目標としたのがお正月に里帰りをする事でした。それは自分のためと言うより、家族のためでした。

夫の介護と子どもの世話、家事に追われている娘に少し楽をさせてあげたい、休みの日にどこにも行けない子ども達を従妹と遊ばせてあげたい、と言う願いでした。

でも道中が大変です。新幹線のチケットを手配して、乗り降りの介助をお願いしつつ、その日の体調によっては全部キャンセルになるのも覚悟の上で準備をしました。駅の混雑も避けたいので子ども達の冬休みが始まってすぐに帰省し、お正月過ぎに戻るという計画です。



久しぶりに皆に会える!


それに合わせて、外国に住む子どもたちも里帰りをすることになりました。コロナ規制が少し緩和されたので帰れるようになったのです。フィンランドに住む息子は何と6年ぶり。オーストラリアの娘家族は4年ぶりです。

皆に会える!それも一堂に!!夢のようです。でも、全員で会えるのはこれが最後かもしれません。色々な思いがこみ上げてきました。

そして、現実的な問題も。「えっ?どこに寝るの」「寝具はあるの?」「食卓に座る椅子は足りる?」「毎日の食事は?」


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マイナンバーカードを警戒する理由 ~政府は国民の声をききますか?

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画の25秒の質疑応答で、「松田先生は、マイナンバーは問題ないよということなんですが、神谷さんの方はどういう風に思われているのか?」という質問に、参政党の神谷宗幣氏は「まず、私は家族全員マイナンバーカード作ってます。はい。なぜかというと、確かにマイナンバーカードで監視をするっていうことは出来ないことは無いかもしれない。…でも、そう言うと結局、文明の力を使わないという風になっちゃうんですね。例えば、皆さん、スマホほとんどの方、持ってるでしょ。スマホで監視できますよ。…もうすでに我々は監視社会にどっぷり入ってますね。はい。スマホ使ってるのにマイナンバー使わないってのは、僕からするとちょっと滑稽に思えます。マイナンバーは一応日本でちゃんと作ってる制度なんで、結局それを誰がどう運用していくかってことが大事ですね。…マイナンバーカードが悪いんじゃなくて、それを使う人がどういう人間かによるんです。…結局、管理される側になるんじゃなくて、自分たちが管理する側になるんです。…運用にちゃんと我々の声が届くんだったら、安全に使えばマイナンバーカードで社会は便利になります。…だから情報をきちっと国内で管理していれば大丈夫です」と答えています。
 良く言えば楽観主義者だということかもしれませんが、“国会議員の頭の中は本当にこの程度なのか?”という疑念が生じることも確かです。
 「運用にちゃんと我々の声が届くんだったら…情報をきちっと国内で管理していれば大丈夫です」というのですが、そのどちらも担保できないから、マイナンバーカードを警戒するのです。
 ブロック太郎が国民の声をききますか? 参政党が党員の声を聞きますか? 参政党に関しては「参政党の危険な正体-参院選12万票獲得後に離党の藤村晃子氏に聞く」の25分以降を参照してください。参政党の場合、言っていることとやっていることが、まるで違うのです。
 “続きはこちらから”のツイート動画をご覧ください。この動画の中で示されている流れを考慮すれば、「個人のプライバシー・人権・自由を重んじ、国家権力が個人の生活に介入することから始まるファシズム全体主義を完全否定するため、マイナンバー制度とそれを推奨する共産主義者を断固として拒絶します」というのが、まっとうな考え方だということになるでしょう。
(竹下雅敏)
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【参政党】神谷宗幣が答える「マイナンバーカードの危険性」質問タイム質疑応答 大分・別府【字幕テロップ付き 切り抜き】
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