見てからキレるか、
震えるか。
◉お前のプライバシーは。もう死んでいる。
唖然だらけの2分20秒。最後のどんでん返しまで必ず音声ONで。 pic.twitter.com/wjzuDOFk5I— 珈琲時光/議員mention (@smart1coffee) January 24, 2023
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見てからキレるか、
震えるか。
◉お前のプライバシーは。もう死んでいる。
唖然だらけの2分20秒。最後のどんでん返しまで必ず音声ONで。 pic.twitter.com/wjzuDOFk5I— 珈琲時光/議員mention (@smart1coffee) January 24, 2023
この雪道の坂を登れない🇺🇸の戦車の動画が出たあと、🇷🇺の戦車も登れないとの声がたくさんあったみたいで、🇷🇺の戦車部隊に雪道坂動画の依頼がされてた😊 pic.twitter.com/U1OhRegAH5— MK✝️ほんものだよ (@Mari21Sofi) January 27, 2023
① pic.twitter.com/zAkiFcJkXK— MK✝️ほんものだよ (@Mari21Sofi) January 27, 2023
② pic.twitter.com/5baoddkBZC— MK✝️ほんものだよ (@Mari21Sofi) January 27, 2023
③ pic.twitter.com/DtfEXo2LHV— MK✝️ほんものだよ (@Mari21Sofi) January 27, 2023
事実1:ナチスを倒したのはソ連
— J Sato (@j_sato) January 28, 2023
→戦後すぐは皆それを認識していたが、米国の長年のPRで、米軍がナチス・ドイツを倒したイメージに
事実2:戦後に米国はナチスを取り込み
→自分も最近まで知らなかったが、元ナチスを国連、NATO、欧州委員会、NASAの要職に配置。ゲシュタポ幹部や優生学科学者も。 https://t.co/gnLwE1zfpV pic.twitter.com/PSbtKfdRg6
欧米の主要メディアや大学までもが”ソース”として掲げていた『Hamilton 68』が、極左やネオナチが運営する情報捏造工作機関であることが明らかになりました。
— PickUp🇯🇵🇺🇸 (@pickup_topic) January 28, 2023
首謀者は、元FBI防諜官クリント・ワッツで、Alliance for Securing Democracy(ASD: 民主主義確保同盟)が活動資金提供者とも判明。(続 https://t.co/RANbtrLtKK
ハミルトン68をソースとしたメディアの捏造と歪曲報道の工作は多岐に渡っています。
— PickUp🇯🇵🇺🇸 (@pickup_topic) January 28, 2023
トランプ大統領を失墜させる為の虚偽報道や、都合の悪い事実を拡散するアカウントを「ロシア政府のBOT or 工作員だ」とレッテルを貼って弾圧する名簿作成、米国内の様々な重大事件のたびに、その事件の背後に(続
続)ロシアが暗躍しているというデマの拡散、個人資産家を「ロシアと繋がっている」と中傷するデマの拡散などなど。
— PickUp🇯🇵🇺🇸 (@pickup_topic) January 28, 2023
Twitter も含む様々なメディアは、これらのデマを流すハミルトン68を”ソース”として、逆に、これまでずっと真実の情報を「フェイクだ」として注意喚起すらしていたのです。(続
引用した Matt Taibbi さんのスレッドには、より詳しい根拠や情報、登場人物が列挙されています。
— PickUp🇯🇵🇺🇸 (@pickup_topic) January 28, 2023
細かい相関性や事実をより詳しく知りたい方には、スレッドの最後の方に関連するリンクが貼られています。
了
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
End of Rockefeller rule and the beginning of the golden age of hydrogen
The surrender of the Rothschilds and the collapse of the Rockefeller stranglehold over the United States of America Corporation will allow us all to live like millionaires during the upcoming golden age of hydrogen. This is the big story behind all the news about the US debt limit being reached, the defeat of Ukraine and the takedown of the fake Biden regime.ロスチャイルドが降伏し、ロックフェラーによるアメリカ合衆国株式会社の支配が崩壊すれば、来るべき水素の黄金時代に、我々は皆、大富豪のように暮らすことができるようになるだろう。これが、米国の債務上限達成、ウクライナの敗北、偽バイデン政権の崩壊に関するすべてのニュースの背後にある大きな物語である。
The Rockefellers have used their control (via over 200 foundations) of the Fortune 500 companies to hide the fact they are the real masterminds behind the war in Ukraine, the attempted vaccine genocide and much more. They are now being thrown under the bus.ロックフェラー家は、フォーチュン500社を(200以上の財団を通じて)支配し、ウクライナ戦争やワクチン大量虐殺の本当の黒幕であることを隠してきた。彼らは今、裏切られている。
To understand their involvement and their imminent defeat, let us start by looking at the members of the so-called regime of Joe Biden who belong to the Rockefeller-controlled Council on Foreign Relations:彼らの関与と差し迫った敗北を理解するために、まず、ロックフェラーが支配する外交問題評議会に所属する、いわゆるジョー・バイデン政権のメンバーを見てみよう。
Kamala Harris, Vice President (CFR through family; Harvard; DLA Piper; Uber through family)
Antony Blinken, Secretary of State (CFR member; Harvard and Columbia; WestExec)
Janet Yellen, Secretary of the Treasury (CFR member; Yale and Harvard; Brookings)
Lloyd Austin, Secretary of Defense (CFR member; WestExec; Raytheon)
Linda Thomas-Greenfield, UN Ambassador (CFR member; Albright Stonebridge)
Cecilia Rouse, Council of Economic Advisors (CFR director; Princeton; Rowe Price)
Alejandro Mayorkas, Secretary of Homeland Security (CFR member; Wilmer Hale)
Jake Sullivan, National Security Advisor (CFR author; Yale and Oxford; Carnegie)
Ron Klain, Chief of Staff (CFR through family; Harvard; O’Melveny and Meyers)
John Kerry, Special Envoy for Climate (CFR member; Yale)
Susan Rice, Chief of Domestic Council (CFR member; Harvard, Oxford, and Stanford)
William J. Burns, Director of Central Intelligence (CFR member; Oxford; Carnegie)
Kurt M. Campbell, Indo-Pacific Tsar (CFR member; Harvard and Oxford; Asia Group)
Thomas Vilsack, Secretary of Agriculture (CFR member; Dairy Export Council)
Gina Raimondo, Secretary of Commerce (CFR member; Oxford; Point Judith Capital)
Eric S. Lander, Director of Office of Science and Technology (CFR member; Harvard)
Jeffery Zients, Counselor to the President (CFR member; Cranemere)
https://monthlyreview.org/2021/05/01/the-council-on-foreign-relations-the-biden-team-and-key-policy-outcomes/
The very first act of the “Biden” regime was to protect Rockefeller oil interests by canceling the Keystone Pipeline which would have allowed the American people access to reliable oil supplies not controlled by the Rockefellers.「バイデン」政権の最初の行動は、ロックフェラーに支配されていない信頼できる石油供給をアメリカ国民に可能にしたであろうキーストーン・パイプラインを中止することによって、ロックフェラーの石油利益を守ることであった。
The war in Ukraine as well can be seen as a Rockefeller attempt to force the Europeans to buy oil and gas from them and not from the Russians.ウクライナでの戦争も、ロシアからではなく、ヨーロッパから石油とガスを買わせようとするロックフェラーの試みと見ることができる。
My involvement with this family began over a decade ago when I asked Japanese Finance and Economy Minister Heizo Takenaka why he handed over control of all of Japan’s stock market-listed corporations to institutions controlled by the Rockefellers and Rothschilds. These include Blackrock, State Street and Banking, and Vanguard. I was told Japan was forced to hand over its’ corporations because it was being threatened with earthquake weapons (this was before Fukushima).私がこのファミリーと関わりを持ったのは、10年以上前、竹中平蔵財務・経済大臣に、日本の株式市場上場企業の経営権をロックフェラーやロスチャイルドが支配する機関になぜ渡したのか、と尋ねたのがきっかけだった。これらにはブラックロック、ステート・ストリート・アンド・バンキング、バンガードなどを含んでいる。私は、日本が地震兵器の脅威にさらされているため、企業を引き渡さざるを得なかったと聞いた(これは福島原発事故以前の話である)。
The subsequent March 11, 2011 Fukushima mass murder attack on Japan also forced the country to shut down its nuclear power generation and buy oil controlled by the Rockefellers.その後の2011年3月11日の福島原発大量殺人事件でも、日本は原子力発電を停止させられ、ロックフェラーが支配する石油を買わされることになった。
Years of research uncovered the fact Rockefeller interests are behind many, many crimes including the spread of cancer. At the beginning of the 20th century, only one out of 19 people got cancer. Now it is one out of every two people. Needless to say “curing cancer” is now one of the most profitable businesses of the pharmacidical corporations they control. The recent pandemic and vaccine campaign is also leading to record profits for Pfizer, Moderna, Johnson & Johnson etc. also controlled by the criminal KM families like the Rockefellers.長年の研究により、ロックフェラーの利権が、癌の蔓延を含む多くの犯罪の背後にあるという事実が明らかになった。20世紀初頭には、19人に1人しか癌にならなかった。今では2人に1人になっている。言うまでもなく、「ガンを治す」ことは、彼らが支配する薬殺企業の最も収益性の高いビジネスの一つである。最近のパンデミックとワクチンキャンペーンは、ファイザー、モデルナ、ジョンソン&ジョンソンなど、ロックフェラーのような犯罪的なハザール・マフィア・ファミリーが支配する企業にも記録的な利益をもたらしているのだ。
The Rockefellers also stifled human progress by suppressing energy technology that threatened their control via oil. That is why Nicola Tesla ended up an impoverished prisoner in a hotel room while his technology was suppressed.ロックフェラー家は、石油による支配を脅かすエネルギー技術を弾圧することで、人類の進歩も抑えた。ニコラ・テスラが、自分の技術を弾圧されたまま、ホテルの一室で貧しい囚人生活を送ることになったのはそのためだ。
In later years, Japanese solar panel manufacturers told me they were forced to dump half the solar panels they produced while the price of silicon they bought was jacked up fivefold in order to prevent solar power from being competitive with oil.後年、日本の太陽光パネルメーカーから、太陽光発電が石油に対抗できないようにするために、買い取ったシリコンの価格を5倍に跳ね上げ、生産した太陽光パネルの半分を廃棄せざるを得なくなったという話を聞いた。
They have also done everything in their power to prevent the use of hydrogen as a cheap, non-polluting and virtually limitless fuel. Over 70% of the cost of modern economic activity comes from energy and the Rockefellers have been suppressing human progress to make sure that energy comes from expensive oil they control.また、安価で汚染されていない、事実上無限の燃料である水素の使用を全力で阻止してきた。現代の経済活動のコストの70%以上は、エネルギーによるものだ。ロックフェラー家は、自分たちが支配する高価な石油から、エネルギーが得られるように、人類の発展を抑制してきた。
The list of their crimes is far too extensive to lay out any further here. The point is that recent world events are the result of an international alliance aimed at overthrowing the rule of the United States of America Corporation, their enforcement arm.彼らの犯罪のリストは、ここでこれ以上説明するにはあまりにも広範だ。重要なのは、最近の世界の出来事は、彼らの執行部門であるアメリカ合衆国株式会社の支配を転覆させることを目的とした国際的な同盟の結果であるということだ。
🎞字幕:ヴェリタスによるファイザー動画が投下された日、大手メディアは沈黙しビッグテックは検閲に走り回った。
しかしFOX人気No.1アンカー、タッカー・カールソンは動画を取り上げ20分に渡り解説。その一部を紹介します。
注意:スレッド全体及び関連するわたしの前後ツイートも参照して下さい。 pic.twitter.com/3jOpfDCnEG— 🇺🇸 🇯🇵Blah🐰follow the bunny🥕 (@yousayblah) January 28, 2023
【翻訳】
ファイザーは、今も新型のSARS-CoV-2ウイルスを人工的に作り、生きた細胞内でより耐性のあるSARS-CoV-2株の進化を誘導していることを認めた。そして彼らは「政府が我々にこれをやらせている」と言って、その実験を正当化している。 https://t.co/HgFsev0Ja8— Hideki Kakeya, Dr.Eng. (@hkakeya) January 28, 2023
【翻訳】
これはヴェリタスの動画に対する反応であることは間違いない。そして動画内でファイザー幹部が言ったことに異議を唱えず肯定しているように見える。
【解説】
ファイザーの公式見解を受けた米下院議員のツイート。この議員はMITの卒業生(理学修士)。https://t.co/Wvy5jL0ORM— Hideki Kakeya, Dr.Eng. (@hkakeya) January 28, 2023
こうした政府の方針に対して苫米地英人氏は、“今、西側諸国の集まりがワールド・エコノミック・フォーラム、ダボスですよね。今ロシアと中国が一体化してものすごい経済強くなった。アメリカもこれから景気減速していくわけですよ。…そういった意味で西側が一致団結してものすごい強力な中央管理社会を作る。それも国を超える機関としての中央管理社会を作ってくっていう指令が今回ワールド・エコノミック・フォーラムで出てるんで、各そこに参加した大臣の方々、全世界で今こういうことをガンガン推進してる。そうすると5年後10年後は君も世界のリーダーの一人だよっていう風に言ってもらえる道にみんな行きたくてしょうがないんですよ。でも、これどう考えてもおかしい(7分10秒)”と言っています。
次のニコニコ動画ではジョーカーが、“2015年に成立した改正マイナンバー法で、個人情報取り扱いのグローバル化として、外国にある第三者に個人データが提供されるんだ。…この第三者とは外国の大企業だと思われる。つまり国内外の大企業が稼ぐために、日本国民の個人情報が利活用されるってことだ。ヤバいだろ?(1分17秒)“と言っています。
3つ目のツイート動画は、立憲民主党の山岸一生議員の衆議院内閣委員会での質疑の様子で、“マイナンバーカードを身分証にするのをやめてくれって事を、政府内で政府宛に提出をしているんですね。曰く、個人情報を一括して盗まれ、最悪の場合、秘密情報の流出につながる恐れがある。でこれ、どういう役所が出してんのかという風に言いますと、資料右にございますけども、内閣官房・警察庁・公安調査庁・防衛省・外務省。所謂、インテリジェンスコミュニティでございますね。情報管理に人一倍、まあ敏感な省庁が危ないから止めてくれと”と言っています。
詳しい内容は「221116山岸一生東京9区立憲衆議院議員内閣委員会で質問 (目次・字幕付き)」をご覧ください。
また、ツイート動画の1分2秒では、「犯罪捜査のための通信傍受に関する法律」の23条の特定電子計算機(スマホやスマートウオッチなど)を用いる通信傍受についての質問から、「国民のスマホには盗聴回路が組み込まれる」ことが確認されています。
「警察、国民の通信傍受やりたい放題に…LINEやFB等でつながる相手も傍受対象に」という記事が2019年6月に出ています。