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[Twitter]自国維公で「じごくいこう(地獄行こう)」

読者の方からの情報です。
まゆ様から、自国維公で「じごくいこう(地獄行こう)」の2連発。
(まのじ)
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配信元)
きっとバカに違いない。

広島原爆の日に、関西コレクションに出演、
公務でファッションショー、ご満悦の吉村痴事。

沸騰した後の水には、高温に耐性のあるバクテリアや微生物が生き残っており、2回沸騰させると「一層増殖していた」 / メインの水をどんな水を飲んでいるかによって、腸内細菌の組成が大きく違う / 飲んでいる水の量によって腸内細菌の違いが出てくる

竹下雅敏氏からの情報です。
 スプートニクにあった驚きのニュースを紹介します。沸騰した後の水には、高温に耐性のあるバクテリアや微生物が生き残っており、2回沸騰させると「一層増殖していた」というのです。
 問題は、沸騰した後の水から見つかった「高温に耐性のあるバクテリアや微生物」がどういうものか、でしょうね。例えば、納豆菌は枯草菌(こそうきん)という細菌(バクテリア)の一種で、納豆をつくるのに欠かせないものですが、芽胞(がほう)と呼ばれる殻(胞子)をつくることで、「乾燥や熱にとても強く、天日干しをしても真空状態でも生き残り、マイナス100℃〜100℃の環境にも耐え続ける」ということです。
 ウチの家のお風呂はマコモ風呂なので、恐らく風呂の湯の中にはマコモ菌(バチルス・サブチルス・オー・エヌ・1)はもちろん、訳の分からない「バクテリアや微生物」がいっぱい居ると思います。
 納豆菌もマコモ菌も人間にとって非常にありがたい菌です。しかし、スプートニクの記事には、「2 回沸騰した水は人体に危険であることがわかった」とあるので、有害な微生物が生き残っていたということなのでしょうね。
 水道の水を煮沸しないで飲むのは、水道水中の塩素が気になります。“続きはこちらから”の動画でDr Ishiguro氏は、“食べ物の選択をするということが、腸内細菌にとって大きな変化をもたらすことは、間違いないんですけれども、もう一つ考えなければいけないのが、水なんですね。特に水道水を直接ダイレクトに飲むというのは、基本的には腸内細菌にとってはあまり良くない。殺菌されてしまうということが、身体にとってはあまり良くないことなので…”と言っています。
 水道水中の塩素を除去する方法としては、煮沸(5~10分間ほどしっかりと沸騰させ続ける)、水道水を汲み置きする(6時間~2日間)、ビタミンCと反応させる(レモン汁、ビタミンC粉末などを投入する)という方法があります。もちろん浄水器を使えば、もっと簡単です。
 動画の2分20秒のところで、“2022年1月の報告なんですけども、ボトル飲料、水道水、フィルター(浄水器)の水、それからもう一つは井戸水で、これらを比べていったときにですね、メインの水をどんな水を飲んでいるかによって、腸内細菌の組成が大きく違うことが報告されている。…特に井戸水を飲んでいる人というのは、当然滅菌されていないものですから色々な菌を飲んでいるわけですよね。そのために、実は腸内細菌の多様性というのは、井戸水が一番多かった。水道水の水、濾過された水とかそういったものは多様性が低かった”と言っていて、これはとても納得できます。
 ところが3分20秒では、“注目すべきはもう1つあって、これはですね、実は水の量ですね。飲んでいる量によって腸内細菌の違いが出てくる。大体1日1リットルの水を頻回に毎日飲んでいる人と、全く飲まない、ほとんど1日1リットルに到達しない人と比べてみるとですね、腸内細菌の割合が大いに違っていた。例えばたくさん水を飲む人というのは、腸内細菌の中のカンピロバクター菌(食中毒を引き起こす菌)、そういったものの割合が高かった。これはいわゆる悪玉菌の存在比率が高かった。高水分摂取量と低水分摂取量の腸内細菌の多様性を比べると明らかに、たくさん飲んでる方が腸内細菌の多様性、種類が多かった”というのです。
 1日1リットルの水を頻回に毎日飲んでいる人は、“腸内細菌の種類が多かったけれども、悪玉菌の存在比率が高かった”というのは、どう考えればよいのでしょう。腸内細菌の多様性を重視すれば、“たくさん水を飲んで、しかも善玉菌を増やす飲み方”を発見しなければならないということですか?
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2度沸騰した水は人体に危険 中国人研究者らが証明
転載元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
© iStock.com / Dmytro Diedov
 
中国の科学者らによって、繰り返し沸騰させた水は清潔に、より安全に飲めるようにはならないばかりか、逆に身体に深刻な悪影響を及ぼすことが実験的に証明された。研究結果を科学ポータルサイト『Pubmed』が紹介している。
 
水は生水より、一度沸騰させたほうが危険な微生物が全滅し、安全に飲めると長い間信じられてきた。ところが新たな研究で、それが正しくないことが明らかになった。科学者たちが一度沸騰した後の水を精査したところ、高温に耐性のあるバクテリアや微生物が見つかったからだ。研究者らは、こうした微生物は、特に免疫系が弱っている人々には健康上のリスクをもたらす可能性があると指摘している。
 
実験を続ける中で、研究者らは2回沸騰させた水も調べたところ、高熱でも死なないバクテリアは死滅しないどころか、一層増殖していていた。つまり、2回沸騰した水は人体に危険であることがわかった。
 
この研究の著者らは、飲料水から有害な微生物を除去し、より高いレベルの水の安全性を確保するためには煮沸に加えて他の浄化方法を用いるべきだと説いており、効果の高い方法の一例としてフィルターや化学処理を挙げている。
 
スプートニクは、線維筋痛症と腸内細菌の関連に着目した研究が行われるようになったと報じている。

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[ゆるねとにゅーす] サントリー新浪剛史社長が健康保険証廃止、マイナンバーカード普及を強要、その背景にある「地球規模のデジタル奴隷監視システムへの移行」

 サントリーの新浪剛史社長の発言が大きな騒動になっています。岸田政権に対して健康保険証の廃止を強く求め、マイナンバーカードの普及を「確実に実行する」よう要求したものです。新浪氏が経済同友会で会見をしたことから、経済界の意向を受けて政府に詰め寄ったと見る解説が多い中、ゆるねとにゅーすさんは、新浪氏やマイナンバーカードの背景を統合し、その全体像を説明されていました。貴重な記事です。
 新浪剛史氏は「ダボス会議(WEF)の常連であり、米CFR(外交問題評議会)のメンバー」という、コテコテのグローバリストの手先のようです。今やダボス会議も外交問題評議会も「民主的な手続きを介さず、国際的に重要かつ深刻な影響力を持つ政策を実質的に決定・実行している団体」ということが知れわたってきました。一国を我が物のように食い尽くす「国境を超えたグローバル支配層」、そのメンバーであることがエリート、上級国民だとふんぞり返る時代ではなくなりました。マイナンバーカード促進、LGBT推進にはダボス会議の指示があり、その背景には「地球規模のデジタル奴隷監視システム(ニューノーマル)」への移行があること、「最終的には人口削減やロボット人間管理システムに行き着く」ことが一連の流れになっていることをうまく説明されています。
 多くの人々が新浪氏の提言の胡散臭さを見抜き、怒りの声をあげておられるのは、時代が変化している兆しかもしれません。日本もいつまでも植民地ではいません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【正体丸出し】ダボス会議の常連でCFRのメンバー、サントリー新浪社長が「保険証の強制廃止とマイナカードの普及」を強力に進めるよう政府に要求!「絶対に後戻りせず、しっかり進めてほしい」
転載元)
どんなにゅーす?

ダボス会議(WEF)の常連であり、米CFR(外交問題評議会)のメンバーとして知られるサントリー新浪剛史社長が記者会見を開催。岸田政権に対し保険証の強制廃止とマイナンバーカードの普及を確実に実行するよう強く要求した

・新浪氏は、経済同友会の会見で「マイナンバーは非常に重要なインフラであるという点だ。絶対に後戻りせず、しっかり進めてほしい。」としつつ、「健康保険証の廃止については必ず実現するよう、これを納期として向けてしっかりとやっていただきたい。」などと強調。さらには、グローバル支配層が主導しているLGBT運動についてもさらなる推進を求め、「ぜひ国としても多様化を進めていただきたいと申し上げ、署名をお渡しした」と述べた。



新浪剛史経済同友会代表幹事の記者会見発言要旨

日時 : 2023年6月28日
出席者 : 公益社団法人 経済同友会
代表幹事 新浪 剛史

~省略~

今般(6月22日)、官邸を訪問し岸田首相に私達の思いをお伝えするとともに、先の国会でLGBT理解増進法が成立したことを契機に、ぜひ国としても多様化を進めていただきたいと申し上げ、署名をお渡しした。私からお話ししたいことの三点目は、マイナンバーカードについてである。

~省略~

絶対に後戻りせず、しっかり進めてほしい
(以下略)



(中略)
新浪剛史が語る「経済外交」 米中貿易戦争「トランプの考え方は古い」と言える理由
新浪剛史が語る「経済外交」と「日本経済」#1


~省略~

――2016年11月からアメリカの外交問題評議会(CFR)のグローバルボードメンバーに就任されています。日本人では新浪さんだけだそうですね。

新浪 ボードメンバーは、世界のビジネス界、学界、元政府関係者などの中から25〜26名が選ばれます。私はかつての上司である小島順彦三菱商事相談役(前会長)から引き継ぎました。一昨年、CFRのリチャード・ハース会長(元国務省政策企画局長)から推薦を受け、正式に就任することになりました。現在、日本人は私1人です。CFRは外交論壇誌の『フォーリン・アフェアーズ』(日本語版あり)を刊行しているうえ、アナリストの多くはホワイトハウスを経験しており、議論のレベルは非常に高いですね。

~省略~

文春オンライン 2018.8.14.


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大阪府泉大津市の南出市長の新たな取り組み 〜 農村のある自治体と農業連携協定を結び、安全で美味しい農産物を給食に / 消費地と農産地をともに生かす「共存共栄のサプライチェーン」

 今日は、たった一つのツイートを取り上げました。
大阪府泉大津市の南出賢一市長のメッセージです。要約できないほど、どの部分も大事で考え抜かれた政策だとホレボレしました。南出市長は、新型コロナ対策、新型コロナワクチン後遺症対策で誠実な市政をされていることは有名ですが、今回は「食と農」がテーマです。真に泉大津市のことを大事にすれば、いつしか日本全国も大事にされるという、有りそうで無かった政策でした。
 泉大津市は長野県箕輪村と「農業連携協定」を締結されたそうです。箕輪村でできた特別栽培米「風の村米だより」というお米を仕入れ、それを「金芽米」加工をして白米よりも美味しく栄養価も高くして、学校給食にするのだそうです。泉大津の子供たち、よかったねー!
 泉大津市は、農地面積が3%だそうです。食糧問題が深刻化する中、豊かな農村のある自治体と手を結び「共存共栄のサプライチェーン(流通の仕組み)」を作ることで、泉大津市にとっては、安定した価格で定量の農産品を継続購入して市の食糧安全保障と市民の健康増進を目指し、農村のある自治体にとっては農業生産の維持になると同時に、消費地と農家さんの「顔が見える」信頼のある取引が生まれます。「あの子たちには良いものを作ってあげたい」と農家さんが心をこめた農産物が届くところを想像しただけで、日本らしい暖かな気持ちになります。
「農業従事者の高齢化、担い手が定着しにくいこと、資材価格の高騰等が重なり、『あと5年続けられるかどうか』という(中略)全国の農山村が抱える共通課題」は、都市部の消費地にとっても死活問題となります。泉大津市との協定で農家さんが蘇るとなれば、これは日本全体にも大きな可能性となります。
 南出市長の「日本の農業を守ることは、日本人の命を守ること。 自然環境により優しい食べ物をいただくことで、日本人の健康を守る。 国家の安全保障と健康な生活の大前提であり基盤です。」というメッセージは、どの自治体にも、そしてすべての国民にも響くものがあると思います。
(まのじ)
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配信元)

ウクライナ戦争でのロシアの勝利の余波は、アフリカ植民地支配の瓦解へと向かっている

竹下雅敏氏からの情報です。
 アフリカ西部のニジェール大統領警護隊によるクーデターが発生したのは7月26日でした。
 2021年4月3日から2023年7月26日までニジェール首相を務めたウフームドゥ・マハマドゥ氏は、“国際社会が協調してニジェールに民主主義を取り戻し、テロの脅しに屈しないよう要求”したとのことです。
 “わずかの褒賞と引き換えに資源利権を宗主国に渡す政治家”にとって、民意とかけ離れた政策で民衆から搾取することを「民主主義」と呼びます。
 世界銀行は8月2日に「民間部門との提携以外の全ての融資の実施を当面停止する」との声明を出しました。アーロン大塚氏は「外貨を使用できなくして、気に入らない政権を潰そうとする行動に出た」とツイートしています。
 世界銀行(WB)は「低・中所得国の政府に対して資本プロジェクトを進めるために融資や助成金を提供する国際金融機関」であり、国際通貨基金(IMF)は「経常収支が悪化した加盟国への融資、為替相場と各国の為替政策の監視などを行っている」ということになっていますが、実際は、“新植民地体制を維持する機関”です。
 ウィキペディアの「新植民地主義」には、“貸付金や経済援助を受けるためには、小国は国際通貨基金(IMF)なり世界銀行(WB)を利するのみで自国経済に有害なプログラムを実行せねばならず、「構造調整プラン」が国内の貧困をむしろ増幅してしまうとの批判が根強い。…実際第三世界の政府が賄賂の見返りに、外国企業へ特権や独占権を認めるケースが多々見られる。その上、最貧国に対する貸付金の多くはほとんどの場合、外国企業へ返済することになるため…WBやIMF、WTO、更にG8や世界経済フォーラムといった組織は新帝国主義を体現する存在として非難を浴びている”と書かれています。
 最後のTomoko Shimoyama氏のツイートに、“ニジェールの新政権を支持する北アフリカ諸国が拡大中。NATO/ECOWASによる鎮圧を支持する諸国はごく少数”とあり、地図でオレンジ色になっている国が西アフリカ諸国経済共同体(ECOWAS)の加盟国の中で、NATO/ECOWASによる鎮圧を支持するごく少数の国のようです。
 ウクライナ戦争でのロシアの勝利の余波は、アフリカ植民地支配の瓦解へと向かっているようです。RTの記事によると、“ナイジェリア政権は8月3日、フランスとの軍事条約をすべて破棄し、アメリカ、フランス、トーゴ、ナイジェリアの大使を解任した”ということですが、“パリとワシントンは、ニジェールから軍隊を撤収させるつもりはなく、失脚したモハメド・バズーム大統領を正当な指導者として承認する”と述べていることから、状況を注視しておく必要があります。
(竹下雅敏)
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