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[米大統領選2020]バイデン陣営が郵便投票による大規模な不正選挙を行っているのは間違いない

竹下雅敏氏からの情報です。
 不正選挙がなければトランプ大統領圧勝のはずですが、予想通りバイデン陣営は郵便投票による不正を行って来ました。“郵便投票で送られてきた19通の封筒に書かれていた手書きの文字は同じ人物が書いたもの…投票用紙に書かれた名前を見ると、既に死亡している民主党支持者だった”とすれば、不正選挙は確定です。
 「メイカさんからの続報」によれば、“ペンシルベニア州では30万票が紛失…トランプ票をゴミ箱に捨てたかも”とあります。冒頭の動画は、ひょっとしたらそのトランプ票の大量廃棄の現場かも知れません。この動画がいつどこで撮られたものかがハッキリとしないので、今のところ不正選挙の証拠の動画とは言えないのですが、“この奇妙な光景は何をしている所なのか?”の説明がいるでしょう。
 その他のツイートを見ても、大規模な不正選挙が行われているのは間違いないでしょう。
 “続きはこちらから”の記事では、「ウィスコンシンとミシガンで投票率が200%を超えてバイデン氏が優勢になった」とありますが、これは誤解を招く表現なので注意が必要です。お賽銭マンさんが引用しているパイさんのツイートには、“ウィスコンシン州の人口が約570万人。仮に全員投票としても1%なら5.7万人。…開票率94%から95%までの1%増える間にバイデンに16万票増えるというのは計算上ありえないわな”とあります。
 BuzzFeedは「この奇妙なウィスコンシン州の伸びは、ミルウォーキーから、17万人の不在者投票が一度に流れ込んだため、起こったこと」であり、“グラフの伸びがあった時間帯に一度に報告されたウィスコンシン州のバイデン氏の得票は149,520票で、トランプ氏は31,803票。そのほとんどが、ミルウォーキーのものだった”と説明し、“不正があったわけではない”と火消しに走っていますが、記事のコメント欄に実に鋭い書き込みがありました。
 “ミルウォーキーの総人口594,833人(2010年の米人口調査時点)…50万人未満に選挙権が有ると仮定して、その50万人の4人に一人が不在者投票をしたというのは常識的に見て異常…しかもその不在者投票の結果が ウィスコンシン州が真夜中の午前3時頃という多くの人が寝静まっている時間帯での発表…その不在者投票すべてがバイデンに投票したという結果…どう考えても あり得ない事態”というもの。
 BuzzFeedの説明と書き込みのどちらに説得力があるかという話です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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民主党による不正選挙が横行しています。
引用元)
(前略)
<多くの死人がバイデンに票を投じました。>
https://www.naturalnews.com/2020-11-03-dead-democrats-really-do-vote-florida-officials-uncover-massive-ballot-fraud.html
(概要)
11月3日付け
(中略)
CBSのインタビューに答えた選挙管理報道官のヴァンコア氏によると、郵便投票で送られてきた19通の封筒に書かれていた手書きの文字は同じ人物が書いたものであることがわかりました。
(中略)
これらの怪しい封筒は調査のためにブロワード郡の州検事に手渡されました。
これらの投票用紙に書かれた名前を見ると、既に死亡している民主党支持者だったことがわかりました。
(中略)
このように郵便投票では不正が横行するということがわかります。既に死亡した民主党支持者の多くがバイデンに票を投じているのです。
(中略)
ブロワード郡の選挙管理者のピート・アントナッチ氏は、「偽の票を送る不正行為は、フロリダの登録システムを破壊する組織的詐欺行為である。19通の封筒を送ってきた詐欺師は一人で50回も(民主党に)投票をしようとしていた。しかし彼はフロリダの法律を知らなかった。フロリダの各郡は死者登録をしており、死者の名前で投票ができないようになっている。ただ、郵便投票では、到着に時間がかかるため、投票用紙に死者の名前が書かれていることを確認するのに時間がかかり不正がしやすくなっている。」と述べました。
(以下略)
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メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
米大統領選で投票日にはトランプが優勢だったが、翌日、バイデン票が急激に増えた。ペンシルベニア州では30万票が紛失していた。台湾の報道で、郵便局が郵送しないか、ネット上で送信されていないのかもしれないと。ペンシルベニア州警察が紛失した票を探すよう指示した。ペンシルべニア州に住んでいないのに住民として投票したケースが多い。ペンシルベニア州は票数計算を停止した。トランプ票をゴミ箱に捨てたかも。

4日の朝、トランプは3回短い文章でツイートしたが、そのうちの「バイデンに勝つ」というツイートがすぐに削除された。これまでトランプのツイッターが何度も削除された。

ワシントン州でトランプの票がバイデンの票を上回ったため、反トランプのデモが起き、警察官と衝突し警察官が負傷した。バイデンが負けたら米国で衝突が起きる。スロベニアの首相が「トランプ大統領は再選する。トランプ大統領を応援する。」とツイートした。
最終的には不正選挙で裁判闘争になるだろう。
(以下略)
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配信元)
 
 
 
 

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学術会議任命拒否はもはや根拠なしの違法な法解釈、加藤陽子先生が現・政府委員であることを知らなかった菅総理

 11月2日、4日の衆院予算委員会では学術会議任命拒否問題を中心にした野党の質問が続きました。国民の暮らしに直結する持続化給付金などの支援策も注視しなければなりません。しかし肝心の菅総理の答弁が逃げとごまかしに終始し、審議そのものは深まっていません。議場では、菅総理を名指しで質問しているにもかかわらず呼ばれてもいない閣僚や官僚がのこのこ出てきて代弁することが常態化し、野党が抗議しようものなら金田委員長の采配で質問者の時間が空費されるひどい運営です。けれども野党側の粘り強い追求により、日本学術会議の任命拒否問題は、政府が内閣法制局とグルになって法の解釈変更を行ったことが明らかになってきました。国民、日本学術会議、国会をも欺き、内閣が勝手に法解釈の改ざんをするという事実上のクーデターだと志位和夫委員長の怒りに震える質疑がありました。また辻元清美議員は、小泉政権から菅政権までの17年間、現在もなお政府委員という形で政府に寄与されている加藤陽子先生のことを菅総理が知らなかったという呆れた事実を指摘し、政府委員として力を借りておきながら、一方では独立性の強い学術会議の会員任命を拒否することの矛盾を突きました。菅総理の任命拒否に杉田官房副長官の判断があったことも確認し、杉田氏を国会に参考人として呼ぶことを重ねて要求しました。当然ぢゃ。なんだかんだと理由をつけてすっかり「お答えを差し控える」クセがついてしまった菅総理ですが、国会の場での答弁拒否はストレートに国会軽視、国民軽視の独裁となります。菅総理が日頃から口数少ない奥ゆかしいお人柄であるならばともかく、議場では汚い「ヤジ王」だったというのですから陰険姑息と言われても仕方あるまい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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杉田副長官が任命拒否方針を報告 首相が答弁、決裁前に6人把握
引用元)
 菅義偉首相は4日の衆院予算委員会で、日本学術会議が推薦した会員候補6人の任命拒否問題に関し、自身が決裁する前に拒否方針を把握していたと述べた上で、杉田和博官房副長官から報告を受けたと明らかにした。質問した立憲民主党の辻元清美氏は杉田氏の国会招致を重ねて求めた

 杉田氏を巡っては、首相が99人の任命リストを9月28日に決裁する前に、推薦候補105人の中に任命できない人が複数いると首相に報告したことが政府関係者への取材で既に判明している。首相は答弁で、任命拒否への杉田氏の関与を公式に認めた形だ
(以下略)

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米大統領選挙の激しい偏向報道によるトランプ叩きと民主党主導のクーデター計画

 日本では、終始バイデン優位が報じられ、トランプの勝利宣言すらも不正による「事実上の敗北宣言だ」と置き換えられてしまうほどトランプ・バッシングが激化しています。冷静な情報を提供している「ゆるねとにゅーす」と「情報速報ドットコム」を取り上げました。日米大手メディアがトランプ叩き一辺倒で、バイデンの売国的汚職はスルーしている偏向報道の背景に切り込んでおられます。これについては11/4の記事が参考になるかもしれません。同時にアメリカの多くの有権者は「これらの世論誘導に引っかかることなく」判断していると分析されています。黒人男性がバイデンの「ありのまま」を語った動画が600万回再生されているという話題も、トランプの得票を物語っています。ゆるねとにゅーすの中で「米国内の過激な『アンチトランプ勢力の暴走』が心配される」とありますが、BLM、連邦政府職員まで加わった民主党の「左派連合によるクーデター」計画が暴露されていました。それを裏付けるようにワシントンに黒づくめの抗議集団が進出しているようです。(4日23時現在)
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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米大統領選、トランプ氏再選の可能性高まる!大手マスコミは今回も盛大に外すか!?多くの有権者が支持する「トランプ総叩き」の大手マスコミの異常性がますます露呈!
転載元)

どんなにゅーす?

・2020年11月3日に投票が行なわれた米大統領選の開票作業が進む中、一貫して劣勢が伝えられてきたトランプ氏が再選する可能性が高まってきている

・接戦が伝えられてきた各州でトランプ氏が票を伸ばしている中、多くの有権者が支持するトランプ氏を総出で叩き続けてきた日米の大手マスメディアの異常性がますます露呈。前回の大統領選に続き、グローバル資本勢力の意向通りに世論誘導を繰り返してきた大手マスメディアの信頼性が大きく棄損する事態になっている。

(中略)


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ホワイトハウスの対中政策方針についての声明「われわれが直面している課題は、中国と米国の対立ではない。…中国共産党と、自由を愛する世界の人々との対立だ」 ~中国共産党の「9つの主要な脅威」

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事のコメントで、“現在のトランプ大統領とバイデンの争いで、バイデン側の頂点に居るのは習近平”だと指摘しましたが、トランプ大統領は「もしバイデンが勝てば、中国が勝つ。」とツイートしています。また、ホワイトハウスの対中政策方針についての声明では、「われわれが直面している課題は、中国と米国の対立ではない。…中国共産党と、自由を愛する世界の人々との対立だ」と強調したとのことです。
 「自由を愛する世界の人々」とは99%の側であり、「中国共産党」とはマルクス・レーニン主義と重商主義のビジョン(NWO)を持つイルミナティのことではないでしょうか。
 中国共産党は、“米国人のデータ(言葉、購買、所在、医療記録、投稿、文章、社会的ネットワーク)を収集し、影響力を行使し、嫌がらせを行い、脅迫さえして、彼らが中国共産党の利益になるようなことを話し、行うようにする”と言っていますが、日本人のデータも収集しているでしょう。
 米国土安全保障省は、中国共産党の「9つの主要な脅威」について報告書を出したということですが、動画の7分13秒では、第8の脅威である「アメリカのサプライチェーンの整合性の脅威」を解説しています。“今年3月、中国に工場を持つカナダのマスクメーカーは中国政府に生産した製品をすべて没収され輸出できなかったと報じました。…米国の多くの医薬品の原料である基礎医薬品の90%は中国本土から来ています。例えば抗生物質。中国の基礎医薬品がなければ、アメリカでは抗生物質は買えません。これは非常に怖いですね。”と言っています。
 日本もマスクがなかなか手に入らなかったので、この「サプライチェーンの整合性の脅威」は良く分かります。日本が怖いのは、食料品が手に入らなくなること。食糧自給率をもっと高くしないとマズイです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米ホワイトハウスが対中政策で声明、「共産党の振る舞いにもう目をつぶらない」
引用元)
(前略)
ホワイトハウスは2日、同ウェブサイトで対中政策方針について声明を掲載した。声明は、トランプ政権は中国共産党政権の振る舞いについて、今後「目をつぶったり、批判を隠したりしない」と明言した。
(中略)
2018年10月以降、トランプ大統領、マイク・ペンス副大統領、そして政権を支える4人の高官であるマイク・ポンペオ国務長官、クリストファー・レイ連邦捜査局(FBI)長官、ロバート・オブライエン大統領補佐官、ウィリアム・バー司法長官が、対中政策について数多くの演説を行い、中国共産党政権について批判を展開した。演説は、生活、ビジネス、価値観などの分野における中国共産党の脅威について、米国市民だけでなく、米国の同盟国にも警鐘を鳴らした。
(中略)
声明は「われわれが直面している課題は、中国と米国の対立ではない。マルクス・レーニン主義と重商主義のビジョンを持つ中国共産党と、自由を愛する世界の人々との対立だ」と強調した。
(翻訳編集・張哲)
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中国は米国の民主主義をいかに脅かしているか
転載元)
<引用元:フォーリン・アフェアーズ 2020.10.21
 
ロバート・オブライエン国家安全保障問題担当大統領補佐官による論説
(中略)
世界中で、中国共産党はプロパガンダを広め、言論を制限し、個人データを悪用しようと目指している。(中略)… 全てのメディアは厳しい検閲を受けることになっている。外の情報源は禁止されている―外国の新聞からツイッター、フェイスブック、ワッツアップに至るまで。
(中略)
中国共産党は、米国人のデータ―言葉、購買、所在、医療記録、投稿、文章、社会的ネットワークを収集することで個人に対する影響力も積み上げている。こうしたデータは、盗難だけでなく、ハードウェア、ソフトウェア、通信のセキュリティ欠陥やバックドア、そして遺伝関連製品(多くはファーウェイやZTEのような中国共産党の補助を受けている企業による工作)によって収集される。
(中略)
中国共産党は、こうしたデータを、中国の国境内で使用するのと同じ方法で利用するだろう。つまり、米国人を標的にし、影響力を行使し、嫌がらせを行い、脅迫さえして、彼らが中国共産党の利益になるようなことを話し、行うようにするために。
(以下略)
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【冗談じゃないよ】米報告書「中共の9大脅威」について解説 中共に対してさらに強硬(2)
配信元)

39カ国の50万人以上のコロナ患者のデータをもとにしたメキシコの大学研究論文によると、インフルエンザワクチンはコロナの死亡リスクを高めていたことが判明 ~「前橋レポート」で否定されたワクチンの予防効果

竹下雅敏氏からの情報です。
 8月24日の記事で、ノーベル医学賞受賞者のリュック・モンタニエ博士が、“Covid19感染者がインフルエンザワクチンを接種した場合には死に至る可能性が大きく、癌の化学治療を行っている患者がインフルエンザワクチンを接種すると死ぬ”と発言していたことをお伝えしました。
 10月1日に発表されたメキシコの大学研究論文によると、“39カ国の50万人以上のコロナ患者からデータを収集し分析…インフルエンザワクチンは…コロナの死亡リスクを高めていた”ことが分かったとのことです。
 モンタニエ博士は、“Covid19感染者がインフルエンザワクチンを接種した場合”と言っていますので、メキシコの大学研究論文は博士の発言の裏付けにはなりませんが、いずれにせよインフルエンザワクチンは止めた方が良いということでしょう。
 “続きはこちらから”の松本医院の記事は必読です。著作権法の関係でわずかな部分しか引用できませんが、「インフルエンザワクチンは有害である」「インフルエンザワクチンは予防効果がない」「ワクチン接種の効果をみた論文は様々なバイアスがかかっている」など、元記事には根拠となる説明があります。
 この中で特に重要と思われるのが、“「前橋レポート」で否定されたワクチンの予防効果”という所です。群馬県前橋市で市と医師会主導の下で行われた我が国で唯一実施された大規模調査において、“インフルエンザの集団予防接種の中止後のインフルエンザ流行にどのような変化が現れるのか、前橋市とその周囲の5つの市の小・中学校の生徒約7万5千人を対象に、開業医を中心に詳細なデータを集めて解析”させたところ、“全く差がなかった”というのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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インフルエンザ・ワクチンもコロナの死因に!
引用元)
(前略)
https://www.naturalnews.com/2020-11-03-positive-correlation-covid-deaths-flu-vaccination-elderly.htm  
(概要)
11月3日付け
(中略)
10月1日に「PeerJ」に発表されたメキシコの大学Universidad Juarez del Estado de Durango )の研究論文により、コロナに感染した高齢者の死亡率とインフルエンザ・ワクチンの関連性が証明されました。
(中略)
Wehenkel教授は39カ国の50万人以上のコロナ患者からデータを収集し分析したところ、当初、専門家によって指摘されていた「インフルエンザ・ワクチンは天然性免疫応答を誘発しウイルスが肺の深部まで侵入するのをブロックする」という事実はなく、コロナの死亡リスクを低下するどころか死亡リスクを高めていたことがわかりました。
(中略)
2012年の香港大学の研究成果により、インフルエンザ・ワクチンを接種した場合、インフルエンザに対する抵抗力(免疫力)は増すかもしれませんが、ワクチンにより免疫力が低下するとともに、まだ解明されていない生物学的メカニズムにより、インフルエンザ以外の呼吸器系ウイルス(COVID-19を含む)に対する抵抗力(免疫力)が低下することがわかりました。
(以下略)
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韓国、インフルエンザワクチン接種後に83人死亡…「このうち72人は因果性とても低い」
引用元)
今年インフルエンザワクチンを接種後に報告があった死亡事例が80人を超える中で、保健当局はこのうち72人についてワクチン接種と死亡の因果性は低いと判断した。保健当局はインフルエンザワクチン予防接種を継続させる方針だ。
(中略)
報告された死亡者83人のうち男性が46人、女性が37人だった。年齢層は70代が37人で最も多く、80代が34人、60代未満が8人、60代が4人と続いた。70代以上が71件で全死亡者の85.5%を占めた。
(中略)
インフルエンザワクチン接種から死亡までの時間を見ると、48時間以上のケースが50件で60.2%と半分を超えた。接種から24時間以内に死亡した事例は13件で15.7%だった。
(以下略)

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