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ニュースウォッチ9が5月15日の偏向報道を謝罪 / 繋ぐ会(ワクチン被害者遺族の会)の代表・鵜川和久氏「NHKの偏向報道をうけて、各社メディアが動き出しました」

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本の人口増加を目指す男、藤江成光氏が攻めてます。5月15日のニュースウォッチ9の映像を「正しい情報に修正」した上で、“昨日のニュースウォッチ9の映像、最後に救急車のサイレンが聞こえませんか? まだまだ不安を継続させたいがための、サブリミナルなのでしょうか?”とツイートしています。
 二つ目のツイートは2022年3月の動画の一部です。「記録映像 ワクチン後遺症」のチラシに関して藤江成光氏は、“読売新聞の販売所にこれ持っていったら、担当の方が本社に確認してくれたんですよ。これを新聞折り込みしてもいいですかということでね。…読売新聞はね、これ(ワクチン)を推奨する立場だからね、このチラシを入れることはできませんという結論でした”と話しています。
 ニュースウォッチ9は「ワクチンが原因で亡くなったというご遺族の訴えを伝えていませんでした。適切ではありませんでした。深くおわびいたします」とツイートしていましたが、昨日の放送の最後で、「ワクチン接種後のご遺族を、コロナで死亡したかのように捏造報道をしたことを謝罪」しました。しかし、この謝罪は藤江成光氏が予想した通り、ツイートの謝罪文を読み上げたものと基本的に同じでした。
 “続きはこちらから”をご覧ください。繋ぐ会(ワクチン被害者遺族の会)の代表・鵜川和久氏は「NHKの偏向報道をうけて、各社メディアが動き出しました」とツイートしています。ニュースウォッチ9 の放送内容について読売テレビの取材を受けたというのです。
 読売テレビの主要株主は、読売新聞グループ本社(13.66%)と読売新聞大阪本社(8.25%)です。「ワクチン後遺症」のチラシを読売新聞は拒否したはずですが…。
 板垣英憲氏は、“「ドブに落ちた犬は叩け」というのが、マスメディアの報道の鉄則である”と言っているのですが、本当にその通りですね。
(竹下雅敏)
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米FOXニュースの制作部長が暴露「3大ネットワークを支配するのはブラックロックとバンガード」〜 プロジェクト・ベリタスを追放されたジェームズ・オキーフ氏のOMGが潜入取材

 ファイザー社の違法な機能獲得実験の証言を掴み世界をどよめかせたプロジェクト・ベリタスは、その代表のジェームズ・オキーフ氏を解任しました。追放されたジェームズ・オキーフ氏は新会社OMGを設立し、その健在ぶりをすらいとさんが取り上げておられました。
 今回は、タッカー・カールソン氏を追放したFOXニュースの制作部長に覆面取材をしています。米FOXニュースは、ドミニオン・ヴォーディング・システムがアメリカ大統領選挙で不正をしたと報じたことに対してドミニオンから名誉毀損で訴えられていました。FOXニュースとドミニオンの間で和解が成立しましたが、その一環でタッカー・カールソン氏はクビになったと語っています。彼は「2021年1月6日米連邦議会占領事件」のビデオ映像を分析し、その全容を明らかにしようとしていました。大手メディアではトランプ大統領の扇動による事件だったと言われていますが、FOXニュースの制作部長によると、1月6日の議事堂襲撃事件はFBIによる内部工作で、そのようなことが暴露されることはスポンサーが許さなかったようです。
 2021/8/19時事ブログ記事に「今のパンデミック騒ぎの背後に居る連中が炙り出されている。ブラックロック、バンガードという世界最大の資産運用会社の株を所有している者たちが、ワクチンによる大量殺戮の容疑者として浮かび上がって来ます。」とありました。そして今回の取材の中では、3大ネットワークを支配するのがブラックロックとバンガードだと名指しで出てきました。その2社が投資するのはビッグテック、ビッグファーマなどの大手スポンサー。メディアが大衆に向けて報じるのは、事実ではなく大手スポンサーの望むものでした。すらいとさんの付記に「BlackRockは”ウクライナ”も所有。彼らの望む通り報道していれば、メディア、放送局は安泰」ともあります。これまで奥の院だったブラックロック、バンガードが曝け出されてきたように感じます。ところで以前に、ブラックロックはキンバリー・ゴーグエンさんが乗っ取ったという情報もありました。
(まのじ)
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経済の仕組みを非常に分かりやすく説明した黒川あつひこ氏の動画 ~「日本人が不幸になっている根本的な仕組み」

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の黒川あつひこ氏の動画は、経済の仕組みを非常に分かりやすく説明したもので、オススメです。1.5~2倍速でご覧下さい。動画のコメント欄に「たかだか2年前なのにめちゃくちゃ若いですね。痩せてる。」とあったので、約2年前の動画のようです。
 21分33秒~23分33秒で、郵貯銀行の決算報告書の資料に「国債中心からリスク性資産中心の運用へ転換」と書かれていることを説明し、年金(GPIF)の運用資産の構成割合では、国内債券約24%で、外国債券・外国株式・国内株式がそれぞれ約25%の合計75%であることを示し、“75%が、非常にリスクが高い金融資産になっていると。…金融危機が来たら激減するような運用をしているということです”と言っています。
 24分12秒からは農林中金の説明で2020年度決算を示し、“約40兆円外国証券を買っています。…JAバンクが農家のお年寄りから大量に集めたお金を、外資のハイリスク証券で運用していると。農林中金の存在意義は、日本の農業を良くするために、農業者や農業関連事業に融資や投資することが本来の目的です。にもかかわらず、私たちは外国証券にたくさん投資してますと。…農林中金はニューヨークのウォール街で「ゴミ箱」と言われています。どんなリスクの高い金融商品を持っていってもばかみたいに買ってくれるから。…リーマンショックの時には農林中金は1.5兆円の損失を出しました。…日本国民がどれだけ真面目に働いても、ゴールドマンサックスのような外資金融機関に騙されたゆうちょ、年金基金、JAなどが数百兆円規模で外国にお金を貢ぐので、日本国民の生活は貧しくなった”と言っています。
 27分53秒~29分45秒で、「日本人が不幸になっている根本的な仕組み」を説明しています。時間のない方はここだけでもご覧になって下さい。黒川あつひこ氏は、“これを彼らは意図的に作っているんですね。出資詐欺の典型的なパターンですね”と言っています。
 今日の「23/5/8 フルフォード情報英語版」でベンジャミン・フルフォード氏は、“アメリカ合衆国の財政破綻が間近に迫っていることは明らか…これらの犯罪者によるデフォルトは、一般的なアメリカ人にとって良いことだと思う”と言っていましたが、実際のところ代替の金融システムを準備していなければ庶民の生活は完全に破壊されてしまいます。その代替の金融システムが中央銀行デジタル通貨(CBDC)であれば最悪です。
 キンバリー・ゴーグエンさんは、中央銀行デジタル通貨(CBDC)は起こり得ないと言っていますが、キンバリーさんの考えているシステムがどのようなもので、実現の可能性がどのくらいなのかは、今のところハッキリとしません。
 “続きはこちらから”をご覧ください。5月9日の記事で、世界最大級のヘッジファンド「ブリッジウォーター・アソシエイツ」の創業者であるレイ・ダリオ氏の約44分の動画を紹介しましたが、その内容を要約した11分の動画がありました。2倍速でご覧ください。
(竹下雅敏)
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立花孝志には理解できない、お金の発行の仕組み、消費税・税金の闇。黒川あつひこの目指す政治理念【ユダヤマネー、ロスチャイルド、CIA】
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サンプルの音声をもとにAIがその人の声を再現するという「クローン音声」技術によって、「AIオレオレ詐欺」が世界的に流行 ~以前は大量の音声サンプルが必要だったが、今は3秒あれば、声を正確に再現できる

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を先にご覧ください。サンプルの音声をもとにAIがその人の声を再現するという「クローン音声」技術によって、「AIオレオレ詐欺」が世界的に流行しており、「以前は大量の音声サンプルが必要だったが、今は3秒あれば、声を正確に再現できる」ことから、AI詐欺グループはSNSなどの動画から音声を入手するのだということです。
 次のタカラトミーの動画は、コエを合成して読みきかせをしてくれるスピーカー「coemo(コエモ)」の宣伝です。「コエモはあなたそっくりの声でおはなしを読み聞かせてくれるスピーカー。はじめにアプリで声を登録するだけ。…声の登録は一度だけでOK。最新AIがあなたそっくりに音声を合成。…安心する身近な人の声で、毎日お話を変えて読み聞かせ。あなたの代わりに、そっくりな“コエ”で。」と言っています。
 スマホに子守りをさせていれば、子供はまともに育ちません。AIがおはなしを読み聞かせてくれるようになり、最後にはロボットが子育てをするようになるのでしょうか。人類は確実に滅びますね。幼い頃にきちんと両親が抱いて、話しかけながら育てないと、落ち着きのある聡明な子供になりません。地球の再生はここから始めなければなりません。
 冒頭の動画は、読者の方からの情報提供です。非常に面白く、よくできた動画です。2倍速でご覧ください。
 「こういったAIで、人の声をクローンする技術と言うのは随分と昔からあってですね、前から精度はそこそこ良かったんですよね。しかし、この音声を作るのに少し時間がかかったんですね! それがホントごく最近、このリアルタイム変換ですね! この僕が今喋っているこの声をリアルタイムでサンプリングした第3者の他人の声に変えてしまうと言う事が出来るようになってしまったので、これが悪用されるようになってしまったと言う事です!…今までのオレオレ詐欺はお年寄りを狙った犯行が殆どでしたよね!…AIで人の声を盗むことが出来るのであれば、もっともっと普段距離が近い人! 両親や友人などいとも簡単に騙せてしまえる訳ですよね。」と言っています。
 科学技術が発達して便利になっても、誰も幸せになりません。便利になれば、それが犯罪に利用されるようになる。人類の心が成熟し、意識が高くならなければ、技術の進歩は逆に人類の生存を脅かすようになるだけです。
 頭が良いことと幸福は無関係です。私は、何が本当に大切なことなのかを、まったく分かっていない人を「アホ」と分類しています。私の定義では、頭の良いアホが存在することになります。この3年でたくさん見てきました。
 幸福の鍵は、自分自身の思考と想念を批判なしに見つめることにあります。これを瞑想と呼びます。瞑想はいつでも出来ます。仕事をしながら行えば、カルマ・ヨーガになります。重要なポイントは、”批判なしに見つめること”です。
(竹下雅敏)
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【世界的大流行】AIを使った超危険な詐欺が日本上陸 ・AIが貴方の声を盗む【たった3秒で・・・】
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new: AIによるボイスクローニング技術で、電話詐欺が恐ろしいほど信じられるようになりました。

騙された人たちに話を聞いてみた。彼らは高齢者で、愛する人が今すぐ現金が必要だと聞いていました。詐欺かもしれないと思ったが、その声はあまりにもリアルで無視できなかったという。

ある人は21,000ドルを失いました。

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[泉大津市] 今、あらためてワクチン接種の判断に役立ててほしい重要な事実 / 南出市長「泉大津市は泣き寝入りをつくらない」独自の新型コロナワクチン健康被害支援制度も

 泉大津市の南出賢一市長は、新型コロナワクチン接種にずっと警鐘を鳴らし、積極的に市民を守る方針を取ってこられました。この度、新型コロナが2類から5類になったことを受けて、ワクチン接種の意義も変わってきました。新型コロナワクチンについて分かってきた事実を丁寧に伝え、あらためて接種する際の判断に役立ててほしいというメッセージの動画を発信されました。日本では表に出にくい、多岐にわたる重要な情報を10分程度で総覧できる貴重な動画です。泉大津市では、国の努力義務とされた65歳以上の対象者には接種券を送付しますが、よくよく市のHPの情報や、この動画を参考にして慎重に判断してほしいと訴えておられます。
 これまで期待されていた新型コロナワクチンの実際の効果はどうだったのか、発表されたデータの実態、オミクロン対応ワクチンはろくに安全性試験を行っておらず、海外ではほとんど打っていないこと、追加接種をしているのは日本だけで6回目の安全性は厚労省も「わかりません」と回答したこと、日本の過去のワクチンと比較しても被害件数が異常に多いこと、新型コロナワクチンはすでに1200種類もの副反応が認定され世界中で問題になっているのに、日本では議論になっていないこと、多くの市民が自分の副反応に気づいていないことなどを解説されていました。ここから見えてくる結論に市民自身が気づいてほしいという思いが伝わります。一方で、接種するクリニックの医師に対しては「インフォームドコンセントで、こうしたことを勉強してしっかりと市民に話していただきたい」と要望されています。
 そして最後に「泉大津市は泣き寝入りをつくらない」と決め、独自に創設した新型コロナワクチン健康被害支援制度を説明されました。金銭面だけでなく、相談窓口や医師と協力して後遺症の改善をサポートするプログラムも実施し、暖かくサポートしたいという方針を形にされています。他の市からの問い合わせも多いそうです。
 行政のトップが市民に対して誠実であれば、市民が途方に暮れることも放置されることもありません。逆に、ろくに勉強もせずに接種推進をしてきた首長は、現在、市民にどのような対応をしているでしょうか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナウイルスに関する市長メッセージ(R5.5.12)
配信元)

【要点を箇条書きにしました】

(0:30〜)
事実を伝える
接種に伴って、副反応疑い報告がうなぎ登りに上がってきている
健康な子がなくなっているなどの事実を知っておいてほしい


オミクロン対応ワクチンの安全性の試験
BA1株では、55歳以上301人対象の試験しかしていない
BA4株では、マウス8匹でしか抗体の検査をやっていない
BA4株は、人の安全性試験は一切やっていないことはぜひ、知っておいてほしい
海外ではほとんど打っていない

追加接種した人の世界比較をしたグラフでは、追加で打っているのは日本だけ 
6回目の安全性について泉大津市から厚労省に問い合わせると「わかりません」という回答

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