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維新はナチスを完全に模倣し「革命」を目指している / 維新政治の結果、医療崩壊を起こしている大阪市、松井市長はスラップ訴訟の恫喝と四連休を満喫

 維新の面々が菅直人元首相のツイートに噛みつき、大石あきこ議員やメディアを訴えて回り、このご時世に国会で改憲をけしかけ、もう全方位で無茶苦茶ですが、それぞれに囚われると見失うことを三橋貴明氏がたった2分で見事に喝破しておられました。現在維新がやっている手法と全く同じことをやったのが「国家社会主義ドイツ労働者党」つまりナチスで、「維新は完全に模倣している」「ナチス的な政党が現在の日本にあるという現実を(私たちは)理解しなくてはいけない。」
さらにこのたび松井市長が水道橋博士のツイートにスラップ訴訟の脅しをかけたことがネット上の話題になっていますが、その理由となった元動画は、維新の闇についてよく調べ上げられたものでした。「パワハラしてもオトガメなしの大阪市長・松井一郎の経歴を調べたらヤバかった」と題する動画で、「松井氏が大阪府議会で強い権力を手にできているのは、そのバックに競艇で得た莫大な資金力と笹川財団グループからの強力なバックアップが背景にあった」「維新と竹中平蔵、上山信一は笹川グループを通じてつながり、以降、竹中・上山は維新の政策ブレーンを務めている」「維新と自民党、都民ファーストは笹川財団グループを通じて深い関係で結びついている」という内容を掘り下げています。大阪都構想の最終目的は「国からの独立を目指す地域の革命運動なのである。」これだけを見ても維新が単なる「野党」でないことは明らかで、自民の補完勢力にすらとどまらない異様な集団であることがうかがえます。
 これらをまとめていると、まゆ様からの大阪情報が届きました。大阪市は高齢者施設に「コロナで悪化しても119番通報を控えて」と通知するほどの医療崩壊を引き起こし、保健所がパンクして自宅療養者への食料すら届かない事態です。維新政治の結果が大阪に医療崩壊を引き起こしているというのに、松井市長は四連休を満喫しているらしい。維新への対処を誤ると国を滅ぼします。
(まのじ)
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ぴょんぴょんの「いじわるツイッター」 ~ある日突然の、アカウントロック

「え〜っ? まだ、ケータイ持ってないの?」
と、人から驚かれることを快感としていた私。
携帯電話を持ったのは、日本で、おそらく最後から数えたほうが早い。
パソコンを始めたのも、たぶん最後から何人目。
SNSのアカウントも、去年おっかなびっくり始めたGabが最初。
IT音痴を地で行くようなひとが、ツイッターのアカウントを作るハメに陥るとは。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「いじわるツイッター」 ~ある日突然の、アカウントロック

ある日突然、ツイッターがまったく見られなくなった


昨日は、朝から大あわて。

なんか、あったの?

おめえ、ツイッターやってるよな。

やってるけど、それが、なに?

アカウントも持ってるよな。

もちろん。


で、今までトラブったことねえか?

ぜんぜん。

以前は、アカウントがなくても、ツイッターを見放題だった。
ところが、1年くらい前か、ツイッターを開くと「ログインしろ」「アカウント作れ」の通知がうるさくなった。
毎回、うるさい通知を消してから、ツイートを見るのが習慣になったが、スレッドを見るにも、別のアカウントに飛ぶにも自動的にできない。URLをコピーして飛ぶと、また「ログインしろ」の通知。そいつを消して、ようやく見られる状態だった。

そんなめんどくさいこと、してたの?
さっさとアカウント作ればいいのに。


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自由のために立ち上がる時が来た! 世界中でグローバリストアジェンダと自由民主主義の戦いが繰り広げられている。〜 カナダでの抗議行動を鎮圧するために緊急事態法を発動したトルドー首相

竹下雅敏氏からの情報です。
 カナダの首都オタワでは、バレンタインデーに抗議デモ参加者が、警察に感謝の言葉をかけながらバラをプレゼント一台一台の車に感謝とお詫びを兼ねて薔薇を配るという事態が発生。
 トルドー首相は、カナダでの抗議行動を鎮圧するために、緊急事態法を発動しました。“裁判所の命令なしに、政府は銀行もしくは金融サービスの口座を直ちに凍結または停止することができる”らしい。
 トルドー首相は、最も素晴らしい国は中国だとして、「独裁体制なので、やりたいと思ったことすべてを自由に柔軟に実行できます」と言っていたようです。
 カナダの陸軍少佐は緊急メッセージで、「政府役人たちは…国の最高法規を故意に何度も破っている。…カナダ国民は、特に小さな子供たちのために十分な情報を得た上で医療を選択する権利がある。安全で効果的だと何度も言っておきながら、その選択を与えないのは犯罪であり大虐殺でもある。…軍や警察の仲間たちに呼びかけたい。…今こそ立ち上がり、この政府が強制する医療暴政から愛する人を守ってください。…私はまた、全てのカナダ国民に連帯するように呼びかけたい。自由と愛、私達の地域のために。」と呼びかけています。これは、地球人への緊急メッセージですね。
 緊急事態法の発動に対してカナダ人権擁護協会は、“緊急事態の法的条件を満たしていない”と声明を発表。緊急事態法は、“カナダ政府がカナダの主権、安全、領土の保全を維持する能力を著しく脅かされ、カナダの他の法律の下で効果的に対処できない状況の場合にのみ発動することができる”というものらしい。
 “続きはこちらから”をご覧ください。「これは戦争だ」という認識は、大げさではありません。“世界中でグローバリストアジェンダと自由民主主義の戦いが繰り広げられている”のです。自由のために立ち上がる時が来たのです。
(竹下雅敏)
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2/10ワクチン分科会で決まったもう一つの懸念:妊婦へのワクチン接種が「努力義務」となった 〜 海外で激増している流産・死産を知らせるべき

 ワクチンの危険を訴える宮沢孝幸先生と宮澤大輔先生。以前に内輪で「Wみやざわだ」と話題にしていましたが、本当に必死のお二人「Wみやざわ」で、5歳から11歳の接種券一律送付に反対する署名を後藤厚労大臣へ直接提出に行かれるそうです。賛同の署名数は今もグングン増えていますが、当日16日まで声を大きくしましょう。メディアに取り上げられて一人でも多くの人にワクチンのリスクに気づいてもらう狙いもあります。
 さて2/10のワクチン分科会の結果、5歳から11歳の「努力義務」を外しながら接種券を送付する事態になっていますが、もう一点、妊婦へのワクチン接種が努力義務となりました。幼いこども達に危険なワクチンが胎児に安全なわけがなく、妊婦さんへの警鐘も喫緊です。分科会の認識は「一定の有効性及び安全性を示唆する情報の蓄積が見られた」ことを理由にしていますが、決定的な有害事象も積み上がっています。Maxwell Smartさんが機転を利かせて昨年末の情報を再掲しておられました。カナダのダニエル・ナガセ医師が「通常1年に5〜6件の死産しかなかったウオータールーオンタリオ州で、突然6ヶ月に86件の死産が発生した。86件全ての母親は完全にワクチン接種をしていた」と報告しています。アメリカの2月のデータでは流産3991件が報告され、それは実際の有害事象の1%未満だと見られています。妊娠中にmRNA製剤は論外です。以前にこのような記事もありました。
 けれども医師でもある妊婦さんが率先して3回目を接種したとのツイートがあり、目を疑いました。その方は「こびナビ」のアナウンスを参考にしておられるようですが、医師であればこそ製薬会社の紐付きでない情報もしっかりと確認していただきたい。
(まのじ)
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こどもへのワクチン接種に対し新聞の意見広告で立ち上がる一般市民のうねり / 名古屋河村市長の「ワクチン後遺症相談窓口」への壁、有志の医師達の結集を

読者の方からの情報です。
 製薬会社の会社員(闇のダディーさん)のyoutube(ダデイーの学び舎)で知ったのですが、博多の企業経営者の方が自社の内部留保約5,000万円を使い、地方新聞に「日本のこどもたちを守るために」と一面カラー意見広告を掲載し、3月にせまった5歳から11歳までのワクチン接種開始に対して、少しでもブレーキをかけようと活動されています。
 すでに全国の地方紙29社に意見広告が掲載され、最終目標の全国紙への掲載も目途が立ち、まじかのようです。
 この情報を知った方々からの寄付も約2億円近く集まっています。カナダのフリーダム・コンボイも素晴らしいと思いますが、こういう活動も日本人的で有効な方法だと思います。
 全国に散った数少ない方々がネットワーク化されることで多大な力となって結集されることを願っております。
(tk)
 情報提供いただいた動画では、国はもちろん、御用学者も大手メディアもブースター接種のリスクは全く説明しないまま、健康な子ども達への接種を強行する現状に、「これはおかしい、きちんとリスクも説明すべきだ」という医師達、そして名もなき一般の人々が大きな行動を起こしておられる経緯が語られていました。中で企業経営者の方が自己資金をつぎ込み、多くの人々に注意喚起が可能なメディアである新聞に意見広告をしようと取り組まれ、さらにそれに共鳴した一般の人々の寄付も集まって続々と地方紙に意見広告が掲載される様子を伝えています。「もう一般人も黙っていられない」「自分たちの子どもは自分たちで守る」という大きなうねりを知らせるものでした。
 もうひとつ、医療従事者の方から届いた情報も重要でした。
2/11記事で、河村市長の「ワクチン後遺症窓口設置」は本気かという情報を取り上げましたが、それについて、市長は確かに本気らしいと。しかし自民党系の政治家に対してコロナウイルスワクチンについて箝口令が敷かれているため思うに任せぬ実情があることに加えて、仮に相談窓口を設置したとしても、現時点でワクチン後遺症に対応してくれる医療機関が確保されていないという大きな問題があるようです。公的な病院で受け入れが不可能であっても、市内のクリニックレベルで連携して対応が可能ではないか、ここでも有志の医師達が結集することが大事ではないかという貴重なご意見をいただきました。河村市長には従来の政治と決別して大いに奮闘いただき、加えて長尾医師のように力を出してくださる医師達の現れんことを。
(まのじ)
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おい!一般人をなめるなよ!! 2022年2月7日知っといてニュース
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