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【トンガ火山噴火】ロバート・マローン博士「火山噴火が地球の気候パターンに与える影響は、平均して約2年間続く」 ~冬から春にかけて、食料の高騰と不足が続くと予想される

竹下雅敏氏からの情報です。
 トンガ火山噴火は、現地時間の2022年1月15日17時ごろに起こりました。
 こちらの動画では、「世界が変わる2020年に間に合わせるかのように、USは宇宙軍を新設すると宣言しました。…あなたは“神の杖”という言葉を聞いたことはありますか? それは宇宙軍によって導入された軍事兵器で…北海道よりも大きなキノコ雲が上ったトンガ諸島は…当時の様子について現地の人々は、原爆が使われたようだと語っており、その証言の通り、キノコ雲が上る前と後では別世界になっています。」として、1分56秒の所で、「神の杖」が使われたのではないかと思われる映像が出てきます。
 1月17日の記事で、“トンガの大規模噴火が人為的なものだとしたら、誰の仕業で何の目的で行われたのか”について考察し、“トンガの大規模噴火は「COVID-19詐欺に続いて、第2幕の気候変動カードを使おう」と考えている連中の目的にピッタリなのではないでしょうか。また、この目的を実行に移せるのは「地球同盟(アース・アライアンス)」だと思われます。私が「地球同盟の裏切り者」と呼ぶトランプ元大統領を支持する軍部の連中です。”とコメントしましたが、そんなに間違っていないのかも知れません。
 今でもトランプ元大統領を支持し、トランプが大統領に復帰することを待ち望む人たちが居るのには少々驚きます。この男が「ワープスピード作戦」によってワクチンを準備、推薦して、偽バイデンにワクチン接種を実行させたのです。ワクチンによる大量殺戮の犯人の中に、確実にトランプは入っています。
 私が「地球同盟の裏切り者」と呼ぶホワイトハットを自称する連中は、今でも偽トランプを使って民衆を騙し続けています。キンバリー・ゴーグエンさんは、こうしたホワイトハットのことを、“カルマのバランスを取ろうとしているイルミナティ”と呼んでいましたが、上手い表現だと思いました。
 さて、ロバート・マローン博士は「火山噴火が地球の気候パターンに与える影響は、平均して約2年間続く」として、“この冬、アメリカやヨーロッパ大陸では例年より気温が低く、雨や雪が多く降ることが予想される。…冬から春にかけて、食料の高騰と不足が続くと予想される。アメリカでは、物価が上がり、特定の食品が手に入らなくなる”と予想し、「穀物、燃料、肥料の不足は、パーフェクト・ストームである」とするデイヴィッド・デュバイン氏の言葉を引用しています。
 「土地が空いているのなら、種を植えるべきだ」ということで、家庭菜園を勧めています。時事ブログでは随分前からダーチャを勧めています。田舎に入ることができない人の場合には、ダーチャを所有しておくことが望ましい。
 「キリギリスになるな。準備すること。」とマローン博士は言っていますが、日本人の場合は、好きか嫌いかという質問に対して「ふつう」という答え方があります。キリギリスは嫌だけどアリも嫌という訳で、アリギリスくらいがいいという人が多いかも。いずれにしても「準備」は必要です。
(竹下雅敏)
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「2020年から2030年までの10年間、パンデミックが続くというWHO(世界保健機関)の公式な計画」がある ~世界中の何千という医師や科学者が、これらのパンデミックは計画されていると言っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の2分12秒で、チャールズ皇太子(当時)は、“私たちが必要な行動を取り、より環境に優しく、より持続可能で、より包括的な方法で再び構築しない限り、加速する地球温暖化と気候変動のたびに、ますます多くのパンデミックや災害を抱えることになります。”と言っています。
 なぜ、環境や気候や医療の専門家でない彼が、このような予言で人々を脅せるのでしょうか。それは、世界経済フォーラム(WEF)の創設者のクラウス・シュワブの後ろ盾が、チャールズ3世だからです。彼はイギリス連邦王国国王の君主になったことで、「200人委員会(旧300人委員会)」の議長の座に就いたのですが、それ以前から闇の組織での彼の位階は、クラウス・シュワブよりも高かったのです。
 人々が「グレート・リセット」を受け入れ、グローバルエリートによる完全監視社会に従うようになるまで、気候変動に見せかけた「気象兵器を用いた災害」や新たな生物兵器によるパンデミックなどを、これから次々に引き起こすと宣言しているようなものです。
 動画をご覧になると、「2020年から2030年までの10年間、パンデミックが続くというWHO(世界保健機関)の公式な計画」があることを理解できます。
 パンデミックは2017年に発表されている。2017年&2018年、世界中で数億個のCOVID-19検査キットが配布された。2017年、ファウチは今後4年間に起こる「驚きのアウトブレイク」を保障した。アウトブレイクの数ヶ月前にファウチは、すでにワクチンを用意していた。パンデミックの数ヶ月前に、パネルディスカッションが行われ、実験的なワクチンを世界が喜んで受け入れるようにするには、世界中で破壊的な出来事が必要であることが議論された。2017年、メリンダ・ゲイツは、数年のうちにバイオテロ攻撃が起こると述べた。…コロナウイルスパンデミックの4か月前に、ビル・ゲイツはコロナウイルスパンデミックを想定した演習を行った。(19分10秒)
 動画の12分35秒の所では、“コロナウイルスパンデミックの4か月前、ファウチとモデルナは、すでにワクチンを用意していた。…2019年12月12日、ノースカロライナ大学のラルフ・パリック博士が、「NIAID(アメリカ国立アレルギー・感染症研究所)とモデルナが開発し、共同所有するmRNAコロナウイルスワクチン候補」を受け取る契約が締結(105ページ)されました。”とあります。
 21分5秒で、“世界中の何千という医師や科学者が、これらのパンデミックは計画されていると言っている。”とありますが、こうした事実を見れば明らかで、これを「陰謀論」と言う人は、あちら側の工作員か、かなり頭の悪い人たちだと言って良いでしょう。この手の輩は、「相手にしない」のが一番良い。
 24分30秒以降は、「世界中の科学者と医師が、この専制政治に反対して立ち上がっている」様子です。地上にいる本物の「光の戦士たち」の姿を見ることができます。闇の連中とは「波動」が全然違いますね。
(竹下雅敏)
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THE PLAN(日本語字幕 v1.0)
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ワクチン接種の被害者たちの発言を紹介した、非常に良く出来た動画 ~我々の政府は出てくるデータを隠蔽し、メディアは物語の一面しか伝えていないと非難

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は非常に良く出来た動画です。1.5~2倍速でご覧ください。「何百万人ものCOVIDワクチンによる被害と何千人もの死者は、世界中の公式のチャンネルを通じて報告されています。我々の政府は出てくるデータを隠蔽し、メディアは物語の一面しか伝えていない、と非難されています。私たちはこれからその経緯と理由について見ていきます。(2分50秒)」ということで、ワクチン接種の被害者たちの発言を紹介しています。
 8分38秒では、“副反応はMHRA(英国医薬品・医療製品規制庁)が運営するイエローカード制度(医薬品副作用報告システム)に報告する必要があります。8月24日までの統計では、43万件以上の副反応があり、そのうち2,240件は命に係わるものでした。アメリカのVAERSシステムでは、ほぼ150万件の報告があり、3万人以上が死亡しています。”と言っています。
 21分52秒では、“後に、ワクチンは罹ることもうつすことも防がないと科学者が知り、また人口の大多数は重篤な病気の危険にさらされないと統計がしめしていることを知ったにも関わらず、なぜ政府はワクチンキャンペーンを推進し続けたのでしょう。”と言っています。
 45分25秒では、“理解すべき重要なことは、この2年間、行動変容を促すために非論理的な心理学的手法が推進されてきたことだと思います。例えば、恐怖を利用するような。人々の行動を変えさせるために恐怖心を人為的に増大させるのです。そうして恐怖がロックダウンの原動力となったのです。それは平時の体制で最も厳格なものであり、企業、教育、精神衛生、家庭生活に計り知れない損害を与えました。このような雰囲気の中で…唯一の解決策は、ワクチン接種のように見えました。…そしてワクチンが承認されると、世界中で宣伝キャンペーンが過度に行われました。しかし、英国で900万人の成人が注射を打たないことを選択したとき…注射しなければ仕事なし。ワクチン・パスポート。そして、「反ワクチン派」と呼ばれる人たちへの中傷。”と経過を振り返り、“これが本当に意味するのは、政府、メディア、大手ハイテク企業が共通の脚本、つまりは彼らの脚本に基づいて動いているということです。(50分56秒)”と指摘しています。
 クイーンズランド州選出の上院議員マルコム・ロバーツ氏は、“この国や世界の人々が、強い圧力に圧倒されてきたことが明らかになりました。また、それが世界的に連携していたことも明らかです。また、それが計画的に行われたことも明らかです。半年や2年半ではなく、何十年にもわたって計画されてきたのです。この国の法改正は、医師や国民をコントロールするために行われていたのです。しかし、国民は目覚めてきています。…私達は騙されていたのです。しかし、私達は彼らを追い詰めていきます。罪を犯した人たちを追い詰め、責任を取らせます。彼らの世界的な計画を暴露します。未来のオーストラリアの人々が自由になれるように。”と言っています。
(竹下雅敏)
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Safe and Effective: A Second Opinion (2022) | Oracle Films | News Uncut
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〈日本語字幕の設定方法〉
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ロシア軍には、併合したヘルソン州のカホフカ水力発電所のダムを破壊する理由がない ~現在ウクライナ軍は狂信的に水力発電所を砲撃中

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“プーチン大統領は、ルガンスク人民共和国、ドネツク人民共和国、へルソン州、ザポロジエ州に戒厳令を発令”し、ヘルソン州では、ロシア軍が約6万人をロシアとドニエプル左岸に避難させていることをお伝えしました。
 ウクライナ大統領府は、ウクライナ軍がヘルソンのカホフカ水力発電所を破壊することに成功した場合、「ロシア軍は、水に囲まれ封鎖されることになる」と考えており、「現在ウクライナ軍は狂信的に水力発電所を砲撃中」だということです。
 しかし、ゼレンスキーはいつものように、“カホフカ水力発電所のダムは、約1800万立方メートルの水量を保持しています。もしロシアのテロリストがこのダムを爆破すれば、ヘルソンを含む80以上の入植地が急速な洪水のゾーンに入るだろう。何十万人もの人々が傷つくかもしれない”と、ナンセンスなことを言っています。ロシア軍には、併合したヘルソン州のダムを破壊する理由がありません。
 “続きはこちらから”の動画では、“もし、ウクライナがケルソン(ヘルソン)を奪取すれば、大勝利と言えるでしょう。また、ウクライナの政策を大きく左右する11月のアメリカ中間選挙の前に大きな勝利を収めようと推進しているという指摘もあります。もし、共和党がこの選挙で勝利を収めれば、ウクライナへの支援に消極的になるかもしれません。アメリカの民主党は、今後数週間のうちに大きな成功を収めたいと考えているようです。”と言っています。
 フランスのニュース専門チャンネルBFMTVの特派員は、「ヘルソン市は9月末にロシア軍に併合され、占領されています。現在では病院などのインフラに対するウクライナの攻撃の標的になっています。」と本当のことを言ってしまい、中継が打ち切られたようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ゼレンスキーはヘルソンでの戦闘を望んでいない-彼はカホフカ水力発電所の災害を準備している。
引用元)
ウクライナ軍司令部は、大規模かつ「決定的」な戦闘に備え、へルソン地方に重要な部隊を移動し続けている。ロシア当局側は、軍と協力して住民を避難させ、へルソンを要塞化している。ウクライナ側は、民間人との戦闘に慣れているので、必死に防ごうとしています。

Wikipedia[Public Domain]
(中略)
昨日、ウラジミール・ゼレンスキーが「カザツコエとベリスラフを奪え」と命令したことが明らかになった。
 
  「ウクライナ軍はカホフカ水力発電所の反対側の集落を占領しているが、へルソンを占領する必要はない。へルソンは、“偶然のダム決壊”によって単に洪水になり、そこにいるであろうロシア軍は、水に囲まれ封鎖されることになるだろう-と、Legitimnyチャンネルは、ウクライナ政府の情報源を引用して報じた。- ロシア軍に補給することも、予備役で補強することもできない。もちろん、その時点でヘルソンへの大規模な攻撃を手配し、1週間で奪取することは十分に可能です」。
(以下略)
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配信元)
 
 
 

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トゥルシー・ギャバード下院議員が「ウクライナは民主主義ではない!」3つのテレビ局を強制的に閉鎖し、野党党首を投獄 〜 日本では真逆の報道になって伝わる背景にウクライナのジャーナリスト買収がある

 10/14時事ブログで民主党を離党したトゥルシー・ギャバード下院議員が米政権の実態を暴いていましたが、今回は「ウクライナは全く民主主義なんかじゃありません!」と述べ、その根拠として、ウクライナの大統領は政権に批判的な3つのテレビ局を閉鎖し、野党の党首を投獄し、しかもそれを米国の支援で行ったと暴いています。これらの弾圧は日本のメディアが独裁者プーチンがやっていることと報じているものです。また日本では中国が投資した国はあたかも侵略されつつあるかのような報道ですが、驚いたことに中国はアフリカなど貧困国への債権約98億ドル、約1兆円を放棄しているそうです。略奪し尽くす西側の国際金融資本家にはマネできませんが、そのようなことも日本では伝わりません。
どうやらウソつき国家ウクライナは、自国に協力してプロパガンダ記事を書くジャーナリストを買収しているそうです。カナダのジャーナリスト、キアン・ベクスト氏は実際に好条件の話を持ちかけられ、また「同僚の何人かはすでにキエフの給与名簿に載っている」「ウクライナを支持するツイートを1回するごとに200ドルを提供された。」また「ウクライナは良い国だと思っていたのに、なぜジャーナリストを買収したいのか?」とも述べています。ロシアも同じことをするとウクライナは言いそうですがそれはあり得ません。フランスのアンヌ=ロール・ボネル氏、ドイツのアリーナ・リップ氏、最近ではブチャの虐殺がウクライナによるものと暴いたアドリアン・ボケ氏など、真実を伝えようとロシアに与する報道をすれば職を失い、権利を奪われ、命まで狙われるのですから。
(まのじ)
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